クラウドプロバイダーの認定資格は、IT担当者が基礎知識を培う有効な手段だ。しかし就職では認定資格よりも実地経験が重視されることが多い。キャリアの浅いIT担当者が実地経験を積む方法とは。
パブリッククラウドプロバイダーは、自社プラットフォームの知識を広げるため、認定プログラムの拡大を続けている。こうしたベンダー固有の称号は応募履歴書の印象を強めるかもしれないが、IT部門の採用マネジャーの大半は、マルチクラウド環境での実務経験を重視する傾向がある。
AWS、Google、Microsoftという大手パブリックIaaSプロバイダー3社は全て、クラウド認定資格を設けている。AWSとMicrosoftの「Microsoft Azure」の各プログラムは申請可能な認定の数や種類を豊富に用意している。Googleも企業市場へ進出を狙って、一連の養成講座の拡大を続けている。
4月に導入されたGoogleの認定資格「Google Associate Cloud Engineer」は、Googleの「Google Cloud Platform（GCP）」上でのワークロードの導入と運用の方法に関する基本知識を深めたいと考えるユーザーを対象にしている。Googleのプロフェッショナルレベルである高度認定資格への隠れたステップにもなっている。こう話すのは、Googleでクラウド学習を監修するロチャーナ・ゴラーニ氏だ。
「キャリアの初期段階では、間違いなく意義がある」（ゴラーニ氏）
このようなクラウド認定資格は、就職志願者のスキルを客観的に測る一定の指標になり、急速に進化する今日のマーケットにおいては特に重要だとゴラーニ氏は語る。しかしクラウド認定資格が、志願者の就職のチャンスを左右するわけではない。
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