就職では、技術的な実地経験が重視される。

　同じことは最高技術責任者（CTO）にもいえる。

　カナダのサスカチュワン州サスカトゥーンを拠点とするVendasta Technologiesは、メディア企業向にソフトウェアの販売とマーケティングを提供するGCPユーザーだ。同社のCEOデール・ホプキンス氏は次のように話している。「（クラウド認定資格は）業界経験を補うが、経験に代わるものではない。しかし（認定資格を）所有する未経験者と所有しない未経験者のどちらかを選ぶとしたら、差が出るだろう」

　「IT部門の採用マネジャーは認定資格を職務適性の指標程度に考えている。だが、クラウド技術者は自身のキャリアの進捗（しんちょく）を証明する手段として認定資格を強調する傾向がある」と話すのは、米アイオワ州にある金融サービスソフトウェアプロバイダーWorkivaでCTOを務めるデーブ･タッカー氏だ。同社はGCPユーザーでもある。

　「認定資格よりも実地体験で習得する方が望ましい。本格的な学びは、本番で何かを動かすことから得られる。単にテクノロジーの活用方法を学習するよりも、拡張性や回復性などのニュアンスが分かるようになる」（タッカー氏からのメール回答）

自分の手を動かす

　キャリアが始まったばかりのITプロフェッショナルは、どうやって実地経験を積めばよいのだろう。少数ではあるが選択肢はある。

　大手パブリッククラウドベンダー3社に加えて、多数の独立系クラウドトレーニングプロバイダーが初心者向けに実地研修を用意している。特定のパブリッククラウドプラットフォームの基本をある程度習得するためのもう一つの選択肢として、ITプロフェッショナルがこうしたテクノロジーの一部を自分のペースで体験しながら確かめる方法がある。

　「どのベンダーも無料の試用アカウントを用意している。そのため実地研修での利用は難しくない」と話すのは、独立系クラウドトレーニンングプロバイダーCloud Academyで、AzureとGCPのコンテンツリーダーを務めるガイ・ヒュメル氏だ。

　「就職志願者が体験したのが個人的なプロジェクトだとしても、それが以前のキャリアの役割や研修を通してではなかったとしても、大きな差になる」とVendastaのホプキンス氏は語る。例えば志願者が家族のためにWebサイトを構築し、時間をかけてコンテンツ配信ネットワークのキャッシュを導入し、GCPやAWSなどのパブリッククラウド上でこのサイトをホストしたという経験でも構わない。

　「インターネット上の豊富な情報を利用して、チュートリアルをコピー＆ペーストし、Google App Engineを使いアプリケーションを導入するのは難しいことではない。しかし実際に何かを構築するにはかなりの作業と知識が必要になる。そのような経験が求められる」（ホプキンス氏）

マルチクラウドへの道を開く

　企業が実地体験に加えて、マルチクラウドの管理経験を採用決定の指標にするケースは増えている。

　「商談する顧客のほとんどが、複数のクラウドプロバイダーから1社を選んで利用している。一方で複数のプロバイダーを利用している顧客も多い。2社が一般的で、3社の場合もある」（ヒュメル氏）

　ポプキンス氏によると、この傾向が続く場合、オープンソーステクノロジー関連のスキルやクラウド間の移動を可能にするツールは、単独のベンダーのインフラ関連スキルよりも価値が高くなるという。

　「Googleやその他のプロバイダーは、KubernetesやIstioなどのオープンインフラ戦略を使用する傾向を高めている。こうした戦略はベンダーの切り替えを可能にする。インフラの管理方法に関する認定資格は、ますますニッチになっているように感じられる」（ホプキンス氏）

　クラウドプロバイダー自体が、マルチクラウドという現実に、少なくともある程度の魅力を感じている。Googleは、「AWSプロフェッショナルのためのGoogle Cloud Platform」という6時間の実地研修コースを設けている。これは、Googleのクラウドテクノロジーや課金体系などを詳しく知りたいAWSソリューションアーキテクトに狙いを定めている。ゴラーニ氏はこの研修コースについて「今後もGoogleが積極的に投資を続けるコースになるだろう」と語った。