2018年10月09日 05時00分 公開
特集/連載

HRテックで高まるGoogleやIBMの影響力 チャットbotを支える技術とは現実の問題を解決できるか

人事業務におけるAI(人工知能)関連技術の利用が拡大するにつれ、大手ITベンダーへの依存が高まりつつある。ただし小規模ベンダーも独自ツールの開発を継続している。

[Patrick Thibodeau,TechTarget]
画像 HR Technology Conference& Expoでチャットbotが注目を浴びた

 テクノロジーで人事業務の改善をする「HRテック」においてGoogleやIBMといった大手ITベンダーの役割が拡大している。これらのベンダーが有する、会話するAI(人工知能)技術のノウハウが、人事業務のアプリケーションで使われる「チャットbot」の多くを支えている。2018年9月に米国ラスベガスで開催したカンファレンス「HR Technology Conference & Expo」でこうした状況が明らかになり、人事業務のチャットbotが注目を浴びた。

 大手ITベンダーと人事業務用のチャットbotの関係は、「Intel Inside」のステッカーを貼ってあるPCのメーカーとIntelとの関係に似ている。チャットbotの会話機能は、大手ITベンダーが開発した機械学習技術や自然言語処理(NLP:Natural Language Processing)技術を使って実現している。

 「チャットbotが支持されるかどうかは、会話の質にかかっている。チャットbotの応答が意味をなさなければ、ユーザーはそっぽを向いてしまうだろう」と、Constellation Researchの主席アナリスト、ホルガー・ミュラー氏は語る。

会話を利用した採用を支える、Googleの新しい「Dialogflow」

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