人事業務におけるAI（人工知能）関連技術の利用が拡大するにつれ、大手ITベンダーへの依存が高まりつつある。ただし小規模ベンダーも独自ツールの開発を継続している。
テクノロジーで人事業務の改善をする「HRテック」においてGoogleやIBMといった大手ITベンダーの役割が拡大している。これらのベンダーが有する、会話するAI（人工知能）技術のノウハウが、人事業務のアプリケーションで使われる「チャットbot」の多くを支えている。2018年9月に米国ラスベガスで開催したカンファレンス「HR Technology Conference & Expo」でこうした状況が明らかになり、人事業務のチャットbotが注目を浴びた。
大手ITベンダーと人事業務用のチャットbotの関係は、「Intel Inside」のステッカーを貼ってあるPCのメーカーとIntelとの関係に似ている。チャットbotの会話機能は、大手ITベンダーが開発した機械学習技術や自然言語処理（NLP：Natural Language Processing）技術を使って実現している。
「チャットbotが支持されるかどうかは、会話の質にかかっている。チャットbotの応答が意味をなさなければ、ユーザーはそっぽを向いてしまうだろう」と、Constellation Researchの主席アナリスト、ホルガー・ミュラー氏は語る。
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