その解雇、本当に必要？ 踏み切る前に検討したい「再教育」の意義：企業は解雇とどう向き合うべきか【第1回】

新型コロナウイルスの流行が招いた経営不振は、企業に従業員の解雇を決断させることがある。ただし解雇は状況打破の唯一の手段ではない。代替策となり得るのが従業員の「再教育」だ。その根拠とは。

[Pam Baker，TechTarget]

　米労働統計局（BLS：Bureau of Labor Statistics）が2020年12月に発表した雇用状況のプレスリリースによると、米国で同年11月に、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のパンデミック（世界的大流行）の影響を受けて職を失ったり、勤務時間の短縮を指示されたりした人数は1480万人に上る。こうした数字を目の当たりにして「思いやりなど取るに足らないことだ」と考える人もいるだろう。だが思いやりの大切さはかつてないほど増している。

　解雇には負の波及効果がある。ただし共感と思いやりを持って対処することで、ある程度は負の影響を減らすことができる。解雇の代案を模索することも重要だ。本連載は4回に分けて、企業が解雇とどう向き合うべきかを解説する。

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従業員の解雇を回避するために重要な“再教育”

　解雇を検討するに当たって「完璧な対応策」はめったにあるものではない。ただし代案を見逃している可能性はある。世界中の労働者を揺るがす大きな混乱が生じ、その影響が尾を引きそうな現状では、代案の検討が特に重要になる。その代表例が従業員のスキルや技能の再教育だ。