「Microsoft 365」のコミュニケーションコンプライアンス機能を使って「Microsoft Teams」のチャットを監視するために、IT管理者が決めなければいけないのが監視ポリシーだ。どのように決めればよいのか。
IT管理者がリスク管理を強化するために、ビジネスチャットツール「Microsoft Teams」のチャットを監視したい場合、Teamsを含むオフィススイート「Microsoft 365」（Office 365）のコミュニケーションコンプライアンス機能が役立つ。ただし機能を利用するには準備が必要だ。前編「『Teams』の不正チャットを防ぐMicrosoft 365の機能とは？ 有効にするには」に続く後編となる本稿は、準備に必要な4ステップの3、4番目を解説する。
コミュニケーションコンプライアンス管理者（Communication Compliance Admin）の役割を持つIT管理者は、Microsoft 365の大企業向けプラン「Microsoft 365 E3」または「Microsoft 365 E5」の有効なライセンスが割り当てられている従業員を対象に、チャットをはじめTeamsやメールによるコミュニケーションを監視できる。コミュニケーションコンプライアンス管理者は、コミュニケーションコンプライアンス機能において、チャットの監視ポリシーを作成したり、ユーザーを特定のグループに分類したりできる役割だ。IT管理者はグループの分類機能を使うと、細かい監視ポリシーを効率的に適用しやすくなる。
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さまざまなWebシステムが使われるようになった今も、電話はやはりビジネスに不可欠なツールである。とはいえ働き方改革やDXを受け、企業における電話の在り方も大きく変わってきた。そこにフィットするソリューションがクラウドPBXだ。
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業務マニュアルは使われて初めてその効果を発揮するが、そもそも見られていないことから、業務課題を一向に解決できないという企業は多い。“活用されるマニュアル”を作成・共有するには、どんなポイントを押さえるべきか。
マニュアル作成において、90％以上の組織がビジネスソフトを利用しているが、それでは活用されるマニュアルへのハードルは高い。きちんと現場に使われるマニュアルにするために、ノウハウを把握しておきたい。
あらゆる業界でDXの取り組みが加速する一方で、成功を実感している企業は1割にも満たないという。最大の障壁となる「移行コスト」を解消し、新規ツールを「誰にでも使える」状態にするための方法を探る。
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