2021年06月16日 05時00分 公開
特集/連載

コミュニケーションツールをどうしても統一できない企業がツール乱立を防ぐ方法コミュニケーションツールを複数併用する際のチップス【後編】

円滑な共同作業のために、複数のコミュニケーションツールを併用することを許容するのも一つの考え方だ。互換性の確保やツール間連携など、従業員の生産性を高めるためにIT部門が貢献できることをまとめた。

[Jon Arnold,TechTarget]

 運用管理の効率を考慮すれば、企業は社内で使うコミュニケーションツールを可能な限り統一することが合理的だ。ただしエンドユーザーである従業員のニーズが一定ではない場合、複数のコミュニケーションツールの併用を可能にする必要がある。中編「コミュニケーションツールを1つにしたい人、自由に選びたい人、それぞれの事情」に続く後編となる本稿は、企業がコミュニケーションツールを複数併用する場合の戦略の立て方を解説する。

 戦略を立てるに当たって、まず複数ツールの併用が社内コミュニケーションの常態になることを皆が理解して受け入れる必要がある。良くも悪くも「コミュニケーション」の目標は唯一無二の答えに落ち着くことはなく、「チームワーク」の確固とした定義もつかみにくい。時代の流れを見るとテレワークが定着する可能性は十分にあり、ほとんどのコミュニケーションはこれからもオンラインが主軸になるだろう。

コミュニケーションツールを複数併用する企業がツール乱立を防ぐ戦略

ITmedia マーケティング新着記事

news093.jpg

メディア総接触時間、「携帯電話/スマートフォン」が「テレビ」を上回り首位に
博報堂DYメディアパートナーズによる、生活者のメディア接触の現状を捉える年次調査の結...

news021.jpg

「運用型クリエイティブ」とは何か?
マーケティング施策としてのクリエイティブ改善に取り組むべき理由とは何か。クリエイテ...

news058.jpg

「コロナ禍が収束しても現在の生活を維持したい」 前年比5.2ポイント増加し61.5%に――博報堂調査
コロナ禍も約2年が経過し、マスク生活やテレワークなど新しい暮らしや仕事のスタイルがす...