円滑な共同作業のために、複数のコミュニケーションツールを併用することを許容するのも一つの考え方だ。互換性の確保やツール間連携など、従業員の生産性を高めるためにIT部門が貢献できることをまとめた。
運用管理の効率を考慮すれば、企業は社内で使うコミュニケーションツールを可能な限り統一することが合理的だ。ただしエンドユーザーである従業員のニーズが一定ではない場合、複数のコミュニケーションツールの併用を可能にする必要がある。中編「コミュニケーションツールを1つにしたい人、自由に選びたい人、それぞれの事情」に続く後編となる本稿は、企業がコミュニケーションツールを複数併用する場合の戦略の立て方を解説する。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
お知らせ
米国TechTarget Inc.とInforma Techデジタル事業が業務提携したことが発表されました。TechTargetジャパンは従来どおり、アイティメディア（株）が運営を継続します。これからも日本企業のIT選定に役立つ情報を提供してまいります。
2025年のマーケターが「生成AIでテレビCMを作る」よりも優先すべきことは？
AIが生成した広告に対する反発が続いた1年を経て、マーケターはパフォーマンス重視で非難...
CMOはなぜ短命？ なぜ軽視される？ いま向き合うべき3つの厳しい現実
プロダクト分析ツールを提供するAmplitudeのCMOが、2025年のマーケティングリーダーに課...
トラフィック1300％増、生成AIがEコマースを変える
アドビは、2024年のホリデーシーズンのオンラインショッピングデータを公開した。
ITmediaはアイティメディア株式会社の登録商標です。
