円滑な共同作業のために、複数のコミュニケーションツールを併用することを許容するのも一つの考え方だ。互換性の確保やツール間連携など、従業員の生産性を高めるためにIT部門が貢献できることをまとめた。
運用管理の効率を考慮すれば、企業は社内で使うコミュニケーションツールを可能な限り統一することが合理的だ。ただしエンドユーザーである従業員のニーズが一定ではない場合、複数のコミュニケーションツールの併用を可能にする必要がある。中編「コミュニケーションツールを1つにしたい人、自由に選びたい人、それぞれの事情」に続く後編となる本稿は、企業がコミュニケーションツールを複数併用する場合の戦略の立て方を解説する。
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