先行きが不透明な激変の時代。企業はさまざまな危機に備え、いち早くビジネスを通常に戻すための回復力が問われる。欠かせないのは組織としての結束力だ。企業が関心を寄せる「組織レジリエンス」の実態に迫る。
新型コロナウイルス感染症(COVID-19)のパンデミック(世界的大流行)やサイバー攻撃など、企業はさまざまな危機にさらされている。危機から回復してビジネスを改めて軌道に乗せる力が問われる。キーワードは「組織レジリエンス」(Organizational Resilience)――。「回復力」を意味する「レジリエンス」から派生した概念だ。破壊的な出来事の影響を吸収し、いち早く通常のビジネスに戻るための“組織としての回復力”を指している。
組織レジリエンスを実現するには、企業は自社ビジネスを深く理解し、組織レジリエンスの基準に精通する必要がある。それを踏まえ、組織レジリエンスの枠組みを作り、機能するかどうかを検証しなければならない。
ASIS International、British Standards Institution(BSI、英国規格協会)、International Organization for Standardization(ISO、国際標準化機構)の3つの機関が組織レジリエンスのガイドラインを定めている。それぞれが公開している組織レジリエンスのガイドラインは下記の通りだ。
これら3つのガイドラインは、組織レジリエンスの基本コンセプトを定め、組織レジリエンスマネジメントのための指針を示す。組織レジリエンスを測定して改善につなげるための取り組みも盛り込んでいる。
危機に強い組織づくりへの第一歩は、組織レジリエンスの枠組みの確立だ。枠組みは下記の項目を軸にするとよい。
組織レジリエンスの枠組みを確立するには、これらの項目を網羅してそれぞれを連携させることが重要だ。
後編は、組織レジリエンスを実現するためのPDCA(計画・実行・評価・改善)サイクルを紹介する。
米国TechTargetの豊富な記事の中から、さまざまな業種や職種に関する動向やビジネスノウハウなどを厳選してお届けします。
アドビ、Adobe Firefly機能搭載の「Adobe Express」モバイル版アプリを一般提供
アドビは、生成AI「Adobe Firefly」の機能を利用できる「Adobe Express」モバイル版アプ...
2度あることは3度あった GoogleのサードパーティーCookie廃止再延期にアドテク各社がコメント
Googleは2024年末までに完了する予定だったWebブラウザ「Chrome」でのサードパーティーCo...
天候と位置情報を活用 ルグランとジオロジックが新たな広告サービスを共同開発
ルグランとジオロジックが新たな「天気連動型広告」を共同開発した。ルグランが気象デー...