データの発生場所がパンデミックで変わった。ネットワークを介してさまざまな場所でデータを処理する動きが世界中で加速している。データが増える現状と背景を分析する。
円滑な企業運営にネットワークがいかに不可欠であるか――。この重要性を意識している経営者は、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のパンデミック（世界的大流行）が起きるまでは珍しかった。パンデミックを経て、従業員がオフィスに出社しない働き方が広がり、その働き方を支えるためにネットワークが重要になっている。
データの発生場所が変わっただけではなく、企業のデータ処理の負荷が増大している。データ処理には電力が必要だ。データ処理の負荷増大は世界中で起きているため、地球環境問題にも発展する懸念がある。まずはコンサルティング会社Arthur D. Littleがまとめた調査を基に、現状を見てみよう。
地球に優しいネットワークを実現するためには、データ処理の負荷が増大した理由に目を向ける必要がある。背景にあるのは、オフィスワークとテレワークの境目がなくなり、両者を組み合わせたハイブリッドワークが広がっていることだ。
Arthur D. Littleは2023年5月に調査レポート「The evolution of data growth in Europe」を発表した。同レポートは、欧州におけるユーザー1人当たりのデータ使用量と、固定回線を利用する1家庭当たりのデータ使用量に関する調査結果をまとめた。
同レポートによれば、通信回線を介して使用する平均データ量は、欧州全体で着実に増えている。ユーザー1人当たりのデータ使用量は2018年に1カ月当たり約5GBだったのが、2022年は1カ月当たり約15GBに増加した。Arthur D. Littleは、ユーザー1人当たりのデータ使用量が、2030年には1カ月当たり75GBに達すると見込んでいる。月間データ使用量は、1日当たりのオンライン利用時間と、1時間当たりのデータ使用量を乗算して求めている。
1家庭当たりの固定回線でのデータ使用量は、2022年では1カ月当たり225GBだったが、2030年には1カ月当たり900GBにまで増えるとArthur D. Littleは予測する。固定回線のデータ使用量を押し上げている主な要因は動画だ。2022年のデータ使用量における動画の割合は65％だったのが、2030年には75％にまで増えると同社は見込む。
第2回はデータ処理量の増加について、インターネットサービスプロパイダーの視点から分析する。
米国TechTargetが運営する英国Computer Weeklyの豊富な記事の中から、海外企業のIT製品導入事例や業種別のIT活用トレンドを厳選してお届けします。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
リモートワークやクラウドサービスが拡大する中、ネットワーク遅延の課題を抱える企業も少なくない。通信遅延は生産性にも影響するだけに契約帯域の見直しも考えられるが、適切な帯域を把握するためにも、帯域利用状況を分析したい。
在宅勤務でSIM通信を利用していたが、クラウドの通信量急増により、帯域が圧迫されWeb会議での音切れが発生したり、コストがかさんだりと、ネットワーク環境の課題を抱えていたシナネンホールディングス。これらの問題を解消した方法とは？
VPN（仮想プライベートネットワーク）は、セキュリティの観点から見ると、もはや「安全なツール」とは言い切れない。VPNが抱えるリスクと、その代替として注目されるリモートアクセス技術について解説する。
インターネットVPNサービスの市場規模は増加傾向にあるが、パフォーマンスやセキュリティなどの課題が顕在化している。VPNの利用状況などのデータを基にこれらの課題を考察し、次世代インターネットVPNサービスの利点と可能性を探る。
代表的なセキュリティツールとして活用されてきたファイアウォールとVPNだが、今では、サイバー攻撃の被害を拡大させる要因となってしまった。その4つの理由を解説するとともに、現状のセキュリティ課題を一掃する方法を解説する。
いまさら聞けない「仮想デスクトップ」と「VDI」の違いとは
遠隔のクライアント端末から、サーバにあるデスクトップ環境を利用できる仕組みである仮想デスクトップ（仮想PC画面）は便利だが、仕組みが複雑だ。仮想デスクトップの仕組みを基礎から確認しよう。
「マーケティングオートメーション」 国内売れ筋TOP10（2025年5月）
今週は、マーケティングオートメーション（MA）ツールの売れ筋TOP10を紹介します。
「サイト内検索」＆「ライブチャット」売れ筋TOP5（2025年4月）
今週は、サイト内検索ツールとライブチャットの国内売れ筋TOP5をそれぞれ紹介します。
「ECプラットフォーム」売れ筋TOP10（2025年4月）
今週は、ECプラットフォーム製品（ECサイト構築ツール）の国内売れ筋TOP10を紹介します。
ITmediaはアイティメディア株式会社の登録商標です。
