Web会議ツールが「サステナビリティー」確保に貢献することを明確にするには、具体的な効果を測定することが必要だ。サステナビリティーの観点で、Web会議ツールの効果を測定するにはどうすればよいのか。
Web会議ツールは、環境保護や社会貢献といった取り組みと経済成長を両立させる「サステナビリティー」（持続可能性）の確保に有効な手段として認識されつつある。ただし実際にどのような効果があるのかを測定できないと、投資の有効性が判断できない。Web会議ツールのサステナビリティー効果を測定するには、どうすればよいのか。
「サステナビリティーの観点からWeb会議ツールのROI（費用対効果）を把握するには、Web会議ツールが企業にもたらす“無形のメリット”をどう測定するかが重要だ」と、調査会社Informaの技術調査部門Omdiaでプリンシパルアナリストを務めるプラチ・ネマ氏は語る。その一つの手段としてネマ氏が挙げるのは、従業員にWeb会議ツールの満足度や生産性の向上について聞く社内アンケートの実施だ。
ネマ氏によれば、従業員の満足度が上がるほど、Web会議ツールがサステナビリティーにもたらす影響は大きくなる。企業は従業員にとどまらず、顧客や取引先に対してもアンケートを実施して、Web会議ツールの満足度を測定できる。
出張費や光熱費の削減といった、Web会議ツールの“有形のメリット”をくまなく測定することも欠かせないとネマ氏は説明する。同氏によれば、Web会議ベンダーが提案の切り口にしてきたのが、まさに「Web会議ツールは国内・海外出張を減らし、コスト削減につながる」ことだった。
サステナビリティー確保にWeb会議ツールを生かそうとする企業に対し、ネマ氏は以下の3点を提案する。
第4回は、Web会議ツールをサステナビリティー確保に生かしやすい企業の条件を考察する。
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