Web会議を「サステナビリティー」に生かせる企業の条件はこれだWeb会議ツールとサステナビリティーの意外な関係【第4回】

Web会議ツールが「サステナビリティー」の確保に役立つとの見方がある。ただし想定した効果が得られるかどうかは企業による。どのような企業が、Web会議ツールのサステナビリティー効果を得やすいのか。

2023年09月23日 07時00分 公開
[David WeldonTechTarget]

 Web会議ツールは、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)のパンデミック(世界的大流行)を機に、企業の間で急速に普及した。実は、環境保護や社会貢献といった取り組みと経済成長を両立させる「サステナビリティー」(持続可能性)の確保にもつながる可能性があるという。サステナビリティーの観点で、Web会議ツールの恩恵を受けやすいのは、どのような企業なのか。

中小企業は「蚊帳の外」、ではない? 規模別のWeb会議の賢い利用方法

 調査会社Informaの技術調査部門Omdiaでプリンシパルアナリストを務めるプラチ・ネマ氏によれば、Web会議ツールの利用は企業のサステナビリティー目標の達成に寄与し得る。ただし「企業の業種や事業内容、従業員のITリテラシーなどによって、効果には違いがある」とネマ氏は説明する。

 一般的にはテレワークやハイブリッドワーク(オフィスワークとテレワークの組み合わせ)を採用する企業の方が、オフィスワークのみの企業よりも、Web会議ツールをサステナビリティー確保に生かしやすい。テレワークの方が、社内コミュニケーションのためにWeb会議ツールを使う機会を作りやすいからだ

 中堅・中小企業と比べてエンドユーザーとなる従業員の規模が大きい分、大企業の方がサステナビリティーの観点でWeb会議ツールの効果を引き出しやすい。ただし中堅・中小企業でも、顧客や取引先とのやりとりに積極的にWeb会議ツールを利用することで、サステナビリティーの確保につなげやすくなる。

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