Web会議ツールが「サステナビリティー」の確保に役立つとの見方がある。ただし想定した効果が得られるかどうかは企業による。どのような企業が、Web会議ツールのサステナビリティー効果を得やすいのか。
Web会議ツールは、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のパンデミック（世界的大流行）を機に、企業の間で急速に普及した。実は、環境保護や社会貢献といった取り組みと経済成長を両立させる「サステナビリティー」（持続可能性）の確保にもつながる可能性があるという。サステナビリティーの観点で、Web会議ツールの恩恵を受けやすいのは、どのような企業なのか。
調査会社Informaの技術調査部門Omdiaでプリンシパルアナリストを務めるプラチ・ネマ氏によれば、Web会議ツールの利用は企業のサステナビリティー目標の達成に寄与し得る。ただし「企業の業種や事業内容、従業員のITリテラシーなどによって、効果には違いがある」とネマ氏は説明する。
一般的にはテレワークやハイブリッドワーク（オフィスワークとテレワークの組み合わせ）を採用する企業の方が、オフィスワークのみの企業よりも、Web会議ツールをサステナビリティー確保に生かしやすい。テレワークの方が、社内コミュニケーションのためにWeb会議ツールを使う機会を作りやすいからだ
中堅・中小企業と比べてエンドユーザーとなる従業員の規模が大きい分、大企業の方がサステナビリティーの観点でWeb会議ツールの効果を引き出しやすい。ただし中堅・中小企業でも、顧客や取引先とのやりとりに積極的にWeb会議ツールを利用することで、サステナビリティーの確保につなげやすくなる。
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