「Microsoft 365」や「Office 365」のどのプランでどれくらいの費用がかかるのか。これは実際に算出してみないと理解しにくい。組織規模別のシナリオを前提にして、6つのプランを例に選択肢とコストを解説する。
Microsoftは、オフィスアプリケーションやコラボレーションツール、OS「Windows」などを利用できるサブスクリプション型のプランを幾つも用意している。サービスの分類としては「Microsoft 365」と「Office 365」に分かれる他、プランとしては「ビジネス」系や「エンタープライズ」系、「現場担当者向け」などに分かれている。
どれを選択するのが適切なのかは、必要なアプリケーションや機能、ユーザーの各種条件などによって変わる。条件を設定してシナリオに分けて考えてみると、サービスやプランの基礎的なところがよく理解できるはずだ。Microsoftが公式に説明している内容は、必ずしも明快ではない。
そこで本稿では、200人程度の組織から、さまざまなユーザーが混在する2000人規模の組織まで、利用条件を設定してシナリオを作り、料金を算定してみよう。Microsoft 365とOffice 365のどのプランが適するのか、最終的に費用はどれくらいかかるのかを解説する。
以降では複数のプランに当てはめて算出することになるが、各プランを推奨しているわけではない。Microsoftのライセンス体系にはさまざまな選択をする余地がある、ということを伝える内容となっている。
最初に算出するのは、以下のような条件に合う組織が必要とするプランと費用だ。
この場合に適切なプランになるのは「Microsoft 365 Business Basic」だ。Microsoft 365 Business Basicは、Microsoftが用意しているビジネス系プランの一つ。ビジネス系のプランは、ユーザー数300人までを対象にする。必要になる費用は以下の通り。
先に紹介したのは、ユーザー数が300人以下で、モバイル版とWeb版のアプリケーションが使えればよい組織だ。これと同じく比較的小規模な組織ではあるものの、以下に該当する組織があるとする。
この条件に当てはまるのであれば、「Microsoft 365 Business Standard」の方が適している。必要になる費用は以下の通り。
ケース3で考えるのは、以下の条件に合致する組織だ。
ユーザー数が300人を超えることから、エンタープライズ系のプランが必要になる。エンタープライズ系のプランは、ユーザー数の上限がない。サービス群としてはOffice 365とMicrosoft 365のいずれかのプランを選択することになるが、Windows 11が必要になるためOffice 365は除外する。そうすると、選択肢は以下のどちらかだ。
ビジネス インテリジェンスツール「Power BI Pro」やSaaS(Software as a Service)セキュリティツール「Microsoft Defender for Cloud Apps」などの高度な機能が必要ないのであれば、選択するプランは「Microsoft 365 E3」だ。必要になる費用は以下の通り。
Microsoft 365 E5に含まれるセキュリティやデータ保護等に関する高度な機能が必要なく、Windows 11のライセンスを含めたいということであれば、上記でまとめた通り、Microsoft 365 E3が最も適しているということだ。
このケースは大規模な企業が該当する。幾つか異なる要望が混在するため、それに応じてプランを選ぶ必要がある。
こうした条件の場合、適するプランは複数に分かれる。費用を含めて以下の通りだ。
2000人分の費用を合計すると、月額で728万円(税別)になる。
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