オンラインでコラボレーションをする際、没入的な3D空間でのやりとりが生産性の向上につながる可能性がある。Appleが2024年に発売したHMD「Apple Vision Pro」がこれを後押しするとの見方がある。本当なのか。
2023年にはっきりしたことが1つある。週5日のオフィス勤務を従業員は望んでいないということだ。従業員はそれよりも、オフィスワークとテレワークを組み合わせるハイブリッドな働き方を求めている。人々の働き方の移行が一段落した2024年、企業の人事部門は特に、テレワーカーのオンラインコラボレーションを支援する技術に目を向けなければならない。
Appleが2024年2月に販売開始したHMD(ヘッドマウントディスプレイ)「Apple Vision Pro」は、大きな変化をもたらし得る。同社はApple Vision Proによって、人が目や手、声を使い、既存のHMDよりも自然な仮想空間や拡張空間、複合現実空間を操作可能になると主張する。
Apple Vision Proは、3D(3次元)空間でのコラボレーションを主流に押し上げる可能性がある。「ただしApple Vision Proがそうした状態を実現するレベルにまで普及するには数年掛かる見込みだ」。オーディオビジュアル(AV)サービス企業Diversifiedでマシンインテリジェンスイノベーション担当ディレクターを務めるブレイン・ブラウン氏はそう予測する。足かせとなる要因の1つは、3499ドルという値段だ。
もしAppleがApple Vision Proを値下げしたり、サイズを小さくしたりして企業が導入しやすくすれば、勝機はある。仮想現実(VR)や拡張現実(AR)、空間コンピューティングは「ニッチな技術」を脱して、企業が業務に活用できる技術になる可能性があるからだ。「Appleという超大手ベンダーがニッチなHMD市場に参入したことで、企業向け市場としてのHMD市場の存在意義が裏付けられた」とブラウン氏は話す。
「従業員が現在使用している2D(2次元)空間には制約がある。従業員が3Dの仮想空間に没入できれば、他の従業員やコンテンツと相互に関わり合い、コラボレーションが次の次元に進む」(ブラウン氏)
現在のところ企業は、主に従業員研修でVR/AR技術を利用している。その一方で、VR/AR技術がコラボレーションを促すことへの関心も寄せている。Apple Vision Proは、従業員研修を含むさまざまな学習に活躍するという見方がある。
次回は、ハイブリッドワークを採用する企業の戦略を考える。
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