業務用モバイルアプリの調達手段を徹底比較
“世界に1つだけのモバイルアプリ”を一から開発？ 「App Store」との使い分けを考える（1/2 ページ）
業務用のモバイルアプリは社内開発すべきなのか、既存製品を購入すべきなのか。それとも他の手段を選ぶべきなのだろうか。各アプローチの利点と課題を整理する。
「App Store」などのアプリケーションストアには多数のビジネス向けアプリケーションがあるが、企業利用では課題も《クリックで拡大》
コンシューマー市場で、モバイル技術を急速に浸透させる原動力となっているのがアプリケーションだ。ビジネス市場に対しても同じような影響力を持っている。だが残念なことに、メールやカレンダーといった基本的なものを除けば、企業向けモバイルアプリケーションの導入は気が遠くなるような大変な作業だ。
企業は自社でアプリケーションを開発することもできるが、開発には独自のスキルと多額の投資が必要となる。一般公開されているアプリケーションの方が導入は楽だ。ただし管理やセキュリティ、ライセンス面で幾つかの問題がある。大衆向けに開発されたアプリケーションなので、各企業の特定ニーズには応えられない可能性もある。
一方で、既存のリソースを生かしつつ、カスタマイズを施したモバイルアプリケーションを導入しやすくする「ハイブリッド」なアプローチも各種登場している。
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モバイルアプリ自社開発で失敗しないためには
モバイルアプリ開発はより簡単に
そのモバイルアプリ、本当に自社開発が必要か
業務用モバイルアプリケーションを社内開発するか購入するかの判断は、全社で統一する必要はない。例えば、独自の製品管理ワークフローを用いている部門であれば、そうした固有の要件を満たすアプリケーションを一から開発する方が恐らく理にかなっている。だが、ごく一般的な従業員の共同作業ニーズを満たすだけでいいのであれば、アプリケーションの選択肢は豊富にある。そのような場合は、わざわざ自社で開発せず、既存のアプリケーションを購入して導入する方が恐らく簡単だ。
レガシーアプリケーションや既存のビジネスプロセスをモバイル化する必要に迫られ、自社でモバイルアプリケーションを開発しようとする企業は少なくない。その場合、経営陣は開発を社内開発者に託すか、外注するかを検討することになる。どちらの道を選ぶにせよ、経営陣には事前に確認しておくべき重要なポイントが2つある。まずは、一般公開されているアプリケーションの中に、自社が必要としている機能を備えたものが本当にないのかどうかを確認すべきだ。もしない場合は、そうしたアプリケーションの開発に必要となるリソースが社内にあるかどうかの確認が必要になる。
公開アプリにも有用なものが充実
米Appleの「App Store」と米Googleの「Google Play」は、ビジネス向けのアプリケーションを豊富に取りそろえている。自社の要件がいかに特殊に思えたとしても、公開されているアプリケーションの中に自社の要件を満たすものが1つでもないかどうかを調査し、確認するのは価値のあることだ。一見すると自社のニーズに合うようには見えないアプリケーションでも、取りあえず試してみるのは有効である。
高品質なモバイルアプリケーションは大概、合理化されたワークフローを採用し、従来の企業向けアプリケーションよりもユーザーフレンドリーなインタフェースを備えている。自社に必要な機能を搭載していないように見えても、実際には、こうした機能がもっと良い形で実装されている場合もある。
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