IoTアプリケーションを簡単に構築する方法：CW：デジタル化とIoT製品導入戦略ガイド

クラウドベースプラットフォームは、IoTの試用に伴う経済的、ロジスティクス的負担を取り除く。だがCIOにとっての選択肢は豊富にある。そうした選択肢について検討する。

[Bob Tarzey，Computer Weekly]

　多くの組織は、モノのインターネット（IoT）アプリケーションによって恩恵が得られる。製造業者はフィットネストラッカーや航空機といった幅広い顧客の装備を管理でき、運輸・公益企業は性能測定指標や不具合をモニターできる。医療機関は医療機器を通じて患者の健康状態をチェックできる。だが、それは気が重くなる作業に思えるかもしれない。多様な機器と関連する技術の両方の導入、接続、管理は複雑で、負担も重い。

　幸い、IoTのチャンスをつかむために、サーバとネットワークの構成に忙殺されたり、アプリケーションを何もないところから開発したりする必要はない。IoTに特化したデプロイを支援するために必要な技術を組み合わせたPaaSは増え続けている。

　IoTアプリケーションは、3つの基本的なコンポーネントを必要とする。まず第1に、モノそのものが必要だ。これは以前から存在していた機器を新たにインターネットに接続する場合もあれば、専用に導入した検査機器やセンサー、ユーザーの端末（具体的にはスマートフォンにインストールされたソフトウェア）の場合もある。

　2つ目のゲートウェイは、例えばそれぞれの地域にある全センサーといった機器のグループを管理したり、あるいは複数のモノを装備したビルや車両といった単一の大きな物体を管理したりする。ゲートウェイは、ローカルネットワーク管理やセキュリティ、データフィルタリングの役割を担う。

　3番目の中央ITプラットフォームは、ゲートウェイ、そして時にはモノそのものが全データをフィードする共有型のサービスやハブで、中央の管理ポイントを提供する。2016年のQuocircaの調査報告書「The many guises of the IoT」（IoTの多くの装い）の中で、中央ITプラットフォームは、IoTアプリケーションにインテリジェンスを組み込むために最も重要な場と見なされていた。これは、モノのインターネットプラットフォームが提供するハブの役割を果たす。

　このプラットフォームには、IoTデバイスとゲートウェイのデプロイ、管理、運用を単純化する目的がある。膨大なデータの流れを収集・処理して、そのアプリケーションに関連したモノのネットワークの全体像を、人間が把握できるようにする。データ分析に基づいてアプリケーションの調整に関する決定を行い、ゲートウェイやモノに命令を送り返すことができる。

　どんな共有サービスにもいえることだが、複数の組織がIoT導入のために使うプラットフォームは、恐らく何百万台という機器からのデータのエコシステムを形成する。その規模は、どの単一ユーザー組織よりも大きい。このエコシステムの一部となることで、全組織が間接的な恩恵を受けることができ、互いのデータから引き出される分析情報を取得でき、同プラットフォームを構成する一部の組織はIoT特有の機械学習を提供して、自分たちがコントロールしているIoTネットワークの管理方法を継続的に向上させることができる。

　多様なプラットフォームの検証を行う際は、同じ用語が繰り返し使われる。その狙いは全て同じ基本的な部分にある。すなわち、何も手を加えないまま使える機能を利用して、インテリジェントなIoTアプリケーション構築の単純化を図る。この中には、デプロイされた機器による法令順守の徹底、監査データの収集、機器のネットワーク接続とデータ転送のセキュリティ対策、IoTアプリケーションと機器を参照、管理する画面のプロビジョニング、タイムリーな分析を行って必要に応じて行動を起こすためのデータ処理、ストレージ、分析が含まれる。

　このプラットフォームには通常、簡単なコード開発機能が含まれており、クリックベースのツールを使って機器やゲートウェイ、アプリケーションを最低限のコーディング（1990年代の第4世代言語、4GL：4th generation languageに近い）で設定できる。この機能はプラットフォームに組み込まれることもあれば、サードパーティーツールのサポートが提供されることもある。これに含まれるコンテナ化やオーケストレーションといった最先端のコンセプトについては、「コンテナとマイクロサービスとは何か」（コンテナ＆マイクロサービス製品導入戦略ガイド収録）で取り上げている。

豊富なプラットフォーム製品

　IoT導入の需要急増に押されて、異なる背景を持った幅広いサプライヤーがIoTプラットフォーム製品を構築するようになった。中には、スマートシティーやスマートホームといったIoTの特定分野を専業とすることを選んだサプライヤーもある。

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