将来の可能性も視野に入れる
マルチクラウド環境のデータバックアップ体制 主要3ベンダーを紹介
複数のクラウドサービスにデータを預ける企業が増えるに連れ、マルチクラウド環境におけるデータのバックアップが重要になってきた。どのように対処すればいいのか紹介しよう。
マルチクラウド環境におけるデータのバックアップが不可欠だと主張するベンダーは少なくない。
クラウドサービスの内部で、データを回復できるようにするのは難しいことではない。だが、異常事態が発生した場合に待機システムに切り替えるフェールオーバーの機能は、ほとんどの場合、企業顧客ではなく、クラウドベンダーが管理している。また、フェールオーバーの機能はデータセンター規模の災害復旧(DR)イベント向けに設計されており、アプリケーションの障害やディスクの破損など、企業顧客のDRイベントは対象になっていない。
企業はバックアップを完全にクラウドベンダー任せにすることはできないのが現状だ。
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クラウドバックアップ製品の比較
マルチクラウド戦略が必要な理由
マルチクラウド環境におけるバックアップの選択肢
マルチクラウドでデータを十分にバックアップすることは、テクノロジーの問題ではなくビジネスプロセスの問題だ。環境が複雑になるほど、このプロセスも難しくなる。利用するクラウドベンダーの数が増えるほど、サービスレベル契約(SLA)の管理も複雑になる。各ベンダーのSLAが同じように定められているわけではないからだ。
重要なのは、検討しているマルチクラウド環境におけるデータのバックアップが、現在利用しているクラウドベンダーだけでなく、将来利用する可能性があるクラウドベンダーでも利用できるかだ。
マルチクラウドにおけるデータバックアップのサービスは移り変わりが激しい。その中でも主要なベンダーを数社紹介する。
- Zerto:シンプルで使いやすく、小規模環境に最適。
- Veeam Software:Zertoと同様の機能を提供する。「Microsoft Azure」と「Amazon Web Services」(AWS)以外のクラウドサービスでも利用できる。シンプルで、迅速な導入が可能。
- Veritas Technologies:複雑な設定やベンダーの大規模グループのサポートを考えている大規模企業に最適。ただし複雑さや管理のコストが増える可能性がある。
マルチクラウド環境におけるバックアップの課題
マルチクラウド環境におけるデータのバックアップでは、コンプライアンスが問題になる。企業は、価格が安いからという単純な理由でバックアップサービスを利用するわけにはいかない。企業によっては、HIPAA(医療保険の相互運用性と説明責任に関する法令)やSOX法(サーベンス・オクスリー法)などを順守していることを証明しなければならない場合もある。自社がこうした特殊な業界に属している場合は、データを保存するクラウドベンダーを選択する前にコンプライアンスの問題を解決しておくことが重要だ。
全ての契約を書面にし、法律の専門家など、問題点を理解できる人物に確認を依頼する必要がある。コンプライアンスの要件がある企業は、データの保存先を慎重に選ばなければならない。
利用可能なリソースの制約についても注意が必要だ。例えば、費用を抑えるために、AWSの「Amazon Simple Storage Service」(Amazon S3)を使用してバックアップを保存しているバックアップサービスもある。だが、バックアップを実行可能な仮想マシン(VM)に変換するプロセスには時間がかかる。VMをインポートする速度に課される制限により、このタスクを実行するのに数十分かかる可能性がある。これはどうすることもできない。さまざまなクラウドベンダーにこうした制限事項が存在する可能性がある。契約する前に、このような問題を確認しておかなければならない。
管理も難しい問題になる可能性がある。複数の異なるクラウドベンダーを使用する管理者が身につけなければならない知識は、バックアップのアプリケーションに関するものだけではない。利用するクラウドの管理方法や使用方法を根本から理解する必要がある。
ベンダーの選別は問題の一部にすぎない。変化が激しいアプリケーション分野では、バックアップされない項目が生まれてしまう可能性が非常に高い。企業が自身で管理する必要のあるクラウド環境でそれぞれ30~40個のアプリケーションを運用している場合、それら全てのシステムがバックアップされていることを必ず確認しなければならない。
最後に、マルチクラウドのデータバックアップサービスを提供するベンダーを選択する際は、しっかり調査し、自社の要件を把握し、慎重に行動する必要がある。
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