世界がクラウドへと動きつつあることはもはや自明になった。最も強硬な懐疑論者でさえも考えを変え、クラウドへの一歩を踏み出している。
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数字もそれを裏付ける。調査会社IDCによると、パブリッククラウドに対する四半期ごとの支出は過去2年で倍以上に増え、2018年7〜9月期には121億ドル(約1兆3000億円)に到達。前年比では56.1%増加した。プライベートクラウドへの支出はその半分の伸び率である28.3%増となり、47億ドル(約5100億円)に達した。これは、クラウドに移行するワークロードがますます増えていることを物語る。
ほとんどの組織が何らかのハイブリッドクラウドのアプローチを採用する傾向も、さらに鮮明になった。パブリッククラウドとプライベートクラウドをオンプレミスのデータセンターと並行して運用する方式で、そうしたサービスをコントロールする手段を伴う。
調査会社Freeform Dynamicsの調査によれば、1社のクラウドプロバイダーしか利用しない企業は少数派になった。「パブリッククラウド、プライベートクラウド、ホスティング、SaaSなどを合わせると、ほとんどの企業は5社、10社、あるいは20社以上の『クラウドプロバイダー』を利用している」。
Gartnerの報告書「Critical Capabilities for Cloud Management Platforms(クラウド管理プラットフォームに欠かせない機能)」の推計では2021年までに、クラウド管理ツールを導入しない組織の75%の支出はツールを導入した場合を上回る。
ワークロードをクラウドに移行する能力を持つことも必要だが、他にも検討すべき課題は多数ある。
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