新型コロナウイルス感染症対策のために急いで在宅勤務などのテレワークに移行した企業は、長期化を見据えたIT環境を整える必要がある。具体的に何をすればよいのか。
米国では新型コロナウイルス感染症（COVID-19）によって停止していた経済活動の再開が部分的に始まっている。しかし企業の従業員が安心してオフィスに出社できるようになるには、まだしばらく時間がかかる可能性がある。IT担当者は、この先も在宅勤務などのテレワークを続けていくための戦略を用意しなければならない。
新型コロナウイルス感染症の拡大防止策として、企業は緊急でテレワークの導入を迫られた。従業員が自宅から社内のアプリケーションやデータにアクセスできるようにするために、急場しのぎの手段を提供するしかなかった企業は少なくない。テレワークの導入という最初の壁を乗り越えた後は、この先を見据えてテレワークの要件を再確認し、最適な戦略を立てることが必要となりつつある。
業務アプリケーションベンダーMotusの市場調査アナリストを務めるケン・ロビンソン氏は、適切なテレワーク戦略が企業に利益をもたらすと語る。全社的にオフィスに出社する体制へ急いで戻そうとすると、従業員の感覚とずれが生じる可能性がある。たくさんの机が並んでいるオフィスもあり「そのような密接空間に戻ることが不安だと感じる人は多いのではないか」とロビンソン氏は指摘。今後を見据えたテレワーク戦略が重要になってくると説明する。
前中後編にわたる本連載は、テレワーク長期化で企業のIT部門が検討すべきポイントを説明する。
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