サブスクリプション形式の2大オフィススイート「Microsoft 365」と「G Suite」は、どう違うのか。利用できるファイル同期サービスのストレージ容量と、利用料金の違いで比較する。
サブスクリプション形式の代表的なオフィススイートである「Microsoft 365」と「G Suite」。両者は一見似通っているように見えるが、提供するツールや機能、ユーザーインタフェースは異なる。前編「『Microsoft Teams』と『Google Chat』『Google Meet』の違いとは？」と中編「SharePointとDrive Enterpriseの違いは？ Microsoft 365とG SuiteのECM比較」に続く本稿は、提供するオンラインストレージサービスと利用料金で両者を比較する。
自社のオフィススイートでファイル同期サービスを提供しているのは、MicrosoftとGoogleに共通する。Googleの「Google Drive」とMicrosoftの「OneDrive」は、どちらも大容量のストレージを提供するファイル同期サービスで、さまざまなデバイスからドキュメントやデータを安全にアップロードして利用できる。
Microsoft 365は、1ユーザー当たり1TBのストレージを提供する。Microsoftに申請することで、1ユーザー当たり5TBまでストレージ容量を増やすことが可能だ。
G Suiteの「Basic」プランは、Google Driveや「Gmail」などのサービスで30GBのストレージを提供する。「Business」プランと「Enterprise」プランは、エンドユーザー数5人以上の場合に容量無制限のストレージを提供。5ユーザー未満の場合は、1ユーザー当たり1TBのストレージ容量となる。
Microsoft 365とG Suiteを比較検討する際には、料金も重要な要素だ。Microsoft 365の「Microsoft 365 Business Basic」（旧「Office 365 Business Essentials」）プランは、年間契約で1ユーザー当たり月額5ドル（国内では540円）。1人のエンドユーザーが複数のデバイスで利用可能な「Microsoft 365 Business Standard」（旧「Office 365 Business Premium」）プランは、年間契約で1ユーザー当たり月額12.50ドル（国内では1360円）だ。
クライアントアプリケーションのみ利用でき、セキュリティ対策やアクセス管理機能を含まない「Microsoft 365 Apps for enterprise」プランは、年間契約で1ユーザー当たり月額12ドル（国内では1300円）。ビジネスインテリジェンス（BI）ツールの「Power BI Pro」やアプリケーション作成ツール「Power Apps」、ワークフローツール「Power Automate」などのMicrosoft製ツール群を利用可能にする拡張オプションも提供している。
G Suiteには前述の通り3つのプランがあり、Basicプランは1ユーザー当たり月額6ドル（国内では680円）で、Businessプランは1ユーザー当たり月額12ドル（国内では1360円）、Enterpriseプランは1ユーザー当たり月額25ドル（国内では3000円）だ。
米国TechTargetの豊富な記事の中から、最新技術解説や注目分野の製品比較、海外企業のIT製品導入事例などを厳選してお届けします。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
メール／メルマガ配信の運用課題を解消する方法として、メール配信SaaSを導入する企業が増加しているが、サービス選びには注意したい点が幾つかある。具体的にどのような観点でサービスを見極めていけばよいのかを解説する。
固定電話とオンプレミスPBXをベースとした電話環境は、異動や席替えのたびに配線の引き直し工事が発生したり、電話管理が属人化したりと、非効率さが課題となりがちだ。この問題を短期間で解消した、エヌ・シー・エヌの事例を紹介する。
富士通が展開するDX推進プロジェクト「フジトラ」。12万余りのグループ従業員全体をカバーするのは容易ではないが、その一翼を担うのが「ワークマネジメントツール」だ。本ツールの導入経緯から効用、今後の展開などを紹介する。
名刺は日々のビジネスに欠かせないツールの1つだが、その発注に関する承認と管理は意外と手間のかかる作業であり、規模が大きくなるほど負担は増大する。そこで注目したいのが、柔軟なワークフローを構築できる名刺発注サービスだ。
外出時の電話対応では、取り次ぎや折り返しの手間に加え、周囲の雑音やノイズといった課題もつきものだ。これらを解決する手段として期待されるクラウドソリューションを取り上げ、実際の利用方法や活用効果を、動画を通じて紹介する。
お知らせ
米国TechTarget Inc.とInforma Techデジタル事業が業務提携したことが発表されました。TechTargetジャパンは従来どおり、アイティメディア（株）が運営を継続します。これからも日本企業のIT選定に役立つ情報を提供してまいります。
「ECプラットフォーム」売れ筋TOP10（2025年4月）
今週は、ECプラットフォーム製品（ECサイト構築ツール）の国内売れ筋TOP10を紹介します。
「パーソナライゼーション」＆「A／Bテスト」ツール売れ筋TOP5（2025年4月）
今週は、パーソナライゼーション製品と「A／Bテスト」ツールの国内売れ筋各TOP5を紹介し...
Cookieを超える「マルチリターゲティング」 広告効果に及ぼす影響は？
Cookieレスの課題解決の鍵となる「マルチリターゲティング」を題材に、AI技術によるROI向...
ITmediaはアイティメディア株式会社の登録商標です。
