フレクトが実施した「企業のDX化に関する実態調査」によると、従業員300人以上の企業は約7割がDXの必要性を実感していた。一方で、DXに「コスト削減」など「守りのIT」の効果を期待している傾向がうかがえた。
ソフトウェア開発とコンサルティングなどを手掛けるフレクトは、日本企業の経営層や役員、管理職など300人を対象に、デジタルトランスフォーメーション（DX）についての調査を実施した。調査実施期間は2021年3月17日〜3月24日。結果から、従業員300人以上の企業は約7割がDXに取り組む必要性を実感していることが分かった。一方で幾つかの障壁も浮き彫りになった。
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