PC市場では部品不足が続き、ベンダーが需要に応えられない状況が見込まれる。それにもかかわらず、Dellの販売には負の影響が出ていない。同社はどのような“奥の手”を使っているのか。
PCやサーバの部品不足の状況が続いている。調査会社IDCは2022年4月、PCの世界の出荷台数は2022年第1四半期(1月〜3月)に前年同期比で約5.1%も落ち込んだという調査結果を出した。ITベンダーが直面するのは、PCやサーバを「供給できない事態」に陥る可能性だ。ところが“ある理由”から、Dell Technologiesは違った。
部品調達が困難な状況が続いているにもかかわらず、Dellのサーバとストレージ、PCの売り上げは増大した。同社の2023年第1四半期(2022年2月〜2022年4月)の業績では、法人向けPCの売上高が前年同期比で約22%の増加となった。同様にサーバは約16%、ストレージは約9%の増加だった。
PC業界全体が需要に応え切れなくなっている中、Dellの事業は驚くほどうまくいった。同社幹部はその理由について「部品の代替サプライチェーンを利用したからだ」と説明している。アナリストは、ハードウェアとソフトウェア、幅広い周辺機器を一通りラインアップしていることがDellの法人向けPC事業の強みだと分析する。
法人向けPCがけん引し、Dellの2023年第1四半期の売上高は、前年同期比で約16%増の約261億ドルとなった。このうち法人向けPCは約120億ドル、PCを含むコンシューマー向け製品は約35億ドルを占めた。
PCだけではなく、サーバやストレージを扱うインフラ分野でもDellの業績は好調だった。同社のインフラ分野の売上高は前年同期比で約16%増の約93億ドルとなり、過去最高を記録した。内訳はストレージが約42億ドル、サーバおよびネットワークが約50億だった。
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