クラウドサービスからオンプレミスインフラにアプリケーションを戻す「脱クラウド」の動きがある。その動きはどこまで広がっているのか。IDCの調査から探る。
クラウドサービスのアプリケーションをオンプレミスインフラに戻す「脱クラウド」(オンプレミス回帰)が広がっている。調査結果と専門家の話を基に、企業の脱クラウドが進む理由を説明する。
調査会社IDCが2021年8月に公開した、サーバ/ストレージの利用動向調査の結果によると、今後2年間でパブリッククラウド(リソース共有型クラウド)のアプリケーションの一部または全体を、プライベートクラウド(リソース専有型クラウド)または非クラウドインフラに移行させるとの回答は70.7%だった。9.7%はパブリッククラウドやプライベートクラウド、非クラウドインフラの混合インフラに移行させると回答し、「全面的にパブリッククラウドに移行する」との回答は13.3%にとどまった。
「脱クラウドは少しずつだが、着実に進んでいる」――。ITコンサルティング企業BML Digitalで最高技術責任者(CTO)を務めるジャコ・バミューレン氏は、こう考えている。
バミューレン氏は「ユーザー企業がクラウドサービスを理解することに苦労している可能性がある」と説明する。特にインフラのレジリエンス(回復力)やセキュリティを確保するための方法が、クラウドサービスへの理解を難しくしている可能性があるという。
第5回は、脱クラウドが広がる背景を深掘りする。
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