AIツールをビジネスに活用する上で、考慮すべき項目が「消費電力問題」だ。AIツールはどの過程においてどの程度の電力を消費するのか。あらためて理解しておこう。
2023年に最も議論されたトピックの一つが、人工知能（AI）技術が社会や経済に与える潜在的な影響だ。特にAIチャットbot（AI技術を活用したチャットbot）「ChatGPT」は、世間の注目を集めた。
調査会社Statistaの統計によれば、2023年2月から6月にかけて世界中の企業の10％以上の人がChatGPTを職場で使ったことがある。2023年3月にGoldman Sachsが公開した報告書は、ChatGPTなどの生成AI（テキストや画像などを自動生成するAI技術）が3億人分の業務を自動化する可能性を示唆している。コンサルティング企業NewVantage Partnersが2022年に、企業94社の経営層に対して実施したアンケート調査では、回答者の91.7％がAI技術に投資していると回答した。
こうした需要の高まりは、AI技術を支えるインフラ、特にデータセンターに大きな影響をもたらすと考えられる。どのような影響があるのかを見ていこう。
AIモデルに対する操作には、「学習」と「推論」の2段階がある。これらはどちらも膨大な計算能力を必要とする。そこで活躍するのがGPU（グラフィックス処理ユニット）だ。
1段階目の学習では、AIモデルは膨大な量のデータから学習する。これは人が試験勉強をするのと似ている。ChatGPTのベースになっているLLM（大規模言語モデル）「GPT」などの高度なAIモデルの学習では、広範囲にわたるデータに対して膨大な量の情報を処理しなければならない。何千基ものGPUが、時には何日も何カ月も止まることなく、AIモデルの学習のために稼働している。
2段階目の推論は、AIモデルが知識を使って人の質問に答えたり、タスクの遂行を支援したりする段階だ。GPUは推論においても活躍し、AIモデルが学習したことを迅速かつ効率的に活用して答えを導き出せるようにする。
GPUはデータセンターにおいて大量の電力と専用のサーバラックを必要とする。ベンダーがより多くのAIツール（AI技術を活用したツール）を開発し、企業がそれらのAIモデルを使用するにつれて、より広いデータセンターと、より多くの電力が必要になる。
標準的なサーバラック当たりの消費電力は4キロワット程度だ。AIツールに必要な高性能コンピューティングの場合、サーバラック1台分でその15倍の電力を消費するという見方がある。大ざっぱに言えば、AIモデルが稼働する平均的なサーバラック1台分のハードウェアは、住宅25軒分と同程度の電力を必要とする。このようなハードウェアが収まったサーバラックをデータセンターに数百台配置すると、小さな町1つと同じ量の電力を消費することになる。このような電力消費は、企業の持続可能性における目標や、国家の「ネットゼロ」（温室効果ガスの排出量と、除去量および吸収量が等しい状態）目標に深刻な影響を与えかねない。
後編は、AIツールの利用に際して企業が配慮すべき事項を紹介する。
米国TechTargetが運営する英国Computer Weeklyの豊富な記事の中から、海外企業のIT製品導入事例や業種別のIT活用トレンドを厳選してお届けします。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
メインフレームにおけるデータソート処理は、システム効率に大きく影響する。そこで、z/OSシステムおよびIBM Zメインフレーム上で稼働する、高パフォーマンスのソート／コピー／結合ソリューションを紹介する。
ECと通販システムを統合したパッケージの開発と導入を事業の柱とするエルテックスでは、事業の成長に伴いデータの容量を拡大する必要に迫られていた。そこでストレージを刷新してコスト削減や可用性の向上などさまざまな成果を得たという。
CPUやGPUの性能向上に伴い、データセンターでは今、発熱量の増加にどう対応するかが課題となっている。特に高密度なサーバ環境では、従来のファンやヒートシンクに頼るだけでは熱管理が難しい。こうした中、企業が採用すべき手段とは？
オンラインストレージは幅広い用途で利用されるだけに、市場に提供される製品も多数に上る。最適なサービスを選定するための基礎知識を解説するとともに、ユーザーレビューから分かったサービスの違いを明らかにする。
中堅・中小企業の中には、IT担当者が社内に1～3人しかいないという企業も少なくない。そのような状況でも幅広い業務に対応しなければならないIT担当者の負担を減らす上では、ファイルサーバをアウトソーシングすることも有効だ。
お知らせ
米国TechTarget Inc.とInforma Techデジタル事業が業務提携したことが発表されました。TechTargetジャパンは従来どおり、アイティメディア（株）が運営を継続します。これからも日本企業のIT選定に役立つ情報を提供してまいります。
「パーソナライゼーション」＆「A／Bテスト」ツール売れ筋TOP5（2025年4月）
今週は、パーソナライゼーション製品と「A／Bテスト」ツールの国内売れ筋各TOP5を紹介し...
Cookieを超える「マルチリターゲティング」 広告効果に及ぼす影響は？
Cookieレスの課題解決の鍵となる「マルチリターゲティング」を題材に、AI技術によるROI向...
「マーケティングオートメーション」 国内売れ筋TOP10（2025年4月）
今週は、マーケティングオートメーション（MA）ツールの売れ筋TOP10を紹介します。
ITmediaはアイティメディア株式会社の登録商標です。
