Microsoftは今、自らを好んでクラウド企業と位置付ける。だがデスクトップWindowsが同社のプラットフォームの中心的な要素であることに変わりはない。ビジネスに欠かせない無数のデスクトップアプリケーションが、組織をWindows PCに縛り付けている。
そうした状況の中で、Microsoftが魅力的なリモートWindowsデスクトップの提供を遅らせていたのは興味深い。だがそれもここまでだ。
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米フロリダ州オーランドで2018年9月下旬に開かれたイベント「Ignite」で、同社は「Windows Virtual Desktop」を披露した。その狙いは、「Windows 10」仮想デスクトップを「Microsoft Azure」のコスト効率の高いオプションとすることにある。
これを実現するまでになぜそれほど時間がかかったのか。その一因はライセンス契約と技術にある。それまで仮想環境で複数のユーザーがアクセスできるWindowsのライセンスは「Remote Desktop Services」として「Windows Server」でのみ独占提供していた。
2017年後半、Microsoftは「Remote Desktop Modern Infrastructure」（RDmi）のプレビュー版をデビューさせた。RDmiの主な違いは以下の通りだ。
2018年のIgniteで発表したWindows Virtual Desktopは、RDmiを基盤として以下の主要機能が追加されている。
Citrix SystemsやVMwareなど、リモートデスクトップソリューションを既にAzureで提供しているサードパーティーはどうなるのか。2017年1月にCitrixがMicrosoftと組んで、Azureでホスティングする「XenDesktop」（現「Citrix Virtual Desktops」）と「XenApp Essentials」（現「Citrix Virtual Apps Essentials」）を立ち上げてから、それほど長い時間はたっていない。
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