複数あるJava向けIDEのうち、自社の要件に合ったものはどれなのか。まずは主要なJava向けIDE「Eclipse IDE」と「IntelliJ IDEA」の特徴と違いを整理しよう。
プログラミング言語および開発・実行環境「Java」のアプリケーション開発で利用できるIDE（統合開発環境）には、多様な選択肢がある。Javaでの開発に特化したもの、複数のプログラミング言語での開発に利用できるものなど、さまざまだ。
前後編にわたり、6つのJava向けIDEを紹介する。どれが開発チームの要件に適合するのかを検討する際の参考にしてほしい。
2001年に登場したEclipse IDE（以下、Eclipse）は、Java向けIDEの古株だ。その大部分がJavaで書かれていることから、EclipseはJava開発者にとって「Javaで実現できるもの」を示す見本でもある。
Eclipseはフリーのオープンソースソフトウェア（OSS）だ。Java以外にも「C++」「COBOL」「Erlang」「PHP」などのプログラミング言語での開発にも利用できる。そのため、1つのIDEで複数のプログラミング言語を使いたい開発者に向いている。
プラグインを使って機能を追加できる点も、Eclipseの長所だ。プラグインのマーケットプレースには、ソースコードのセキュリティスキャン、Armによる設計のプロセッサで稼働する組み込みプログラム開発用機能などの拡張機能がある。
IntelliJ IDEAも2001年に公開されたJava向けIDEだ。プラグインによる機能追加や複数のプログラミング言語での開発が可能な点など、Eclipseと類似した点を持つ。Eclipseと違うのは、完全なOSSではない点だ。OSS版もあるが、拡張機能を使用するには商用版を使わなければならない。
後編は、残る4つのJava向けIDEを説明する。
米国TechTargetの豊富な記事の中から、最新技術解説や注目分野の製品比較、海外企業のIT製品導入事例などを厳選してお届けします。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
DXが進み、レガシーシステムからの脱却が喫緊の課題となっている今。「ERP×ノーコードツール」のアプローチで基幹システムの刷新に取り組む企業が増えている。そのアプローチを推進するに当たってのポイントを解説する。
DXの本質は、デジタル技術を駆使して変化に適応する能力を身につけることにある。その手段の1つとして注目を集めているのが、ローコード／ノーコード開発ツールだ。京王グループなどの事例とともに、その特徴やメリットを紹介する。
DX人材の重要性が高まる中、ノーコードツールの活用によって業務改革と人材育成を両立しようとする動きが活発化している。年間約780時間の工数削減を実現した京セラをはじめとする5社の事例を基に、その実態を探る。
急速に進化するデジタル技術は、製造業などのものづくりの現場にもさまざまな恩恵をもたらしている。しかし、設備点検業務や棚卸業務などの立ち仕事や移動が多い現場では、いまだにアナログ業務が残存し、効率化の妨げとなっているという。
あらゆる業界でDXの重要性が増しているが、工場や倉庫の中にはデジタル化が後回しにされている隙間業務が多数ある。その理由を明らかにした上で、それらの業務をモバイルアプリでデジタル化し、現場DXを推進する9社の事例を紹介する。
なぜ、「kintone」が大企業の「Fit to Standard」に効果的なのか (2025/3/7)
ノーコードは、負の遺産であるアナログ業務をなくせるのか (2024/11/12)
手間もコストもかかるGUIのテストはどうすれば自動化できるのか (2024/6/4)
「システム内製化」が失敗しがちなのはなぜ？ “従来のやり方”では駄目な理由 (2024/5/15)
金融機関のモダナイゼーション 最適解に導くには (2024/3/29)
いまさら聞けない「仮想デスクトップ」と「VDI」の違いとは
遠隔のクライアント端末から、サーバにあるデスクトップ環境を利用できる仕組みである仮想デスクトップ（仮想PC画面）は便利だが、仕組みが複雑だ。仮想デスクトップの仕組みを基礎から確認しよう。
「マーケティングオートメーション」 国内売れ筋TOP10（2025年5月）
今週は、マーケティングオートメーション（MA）ツールの売れ筋TOP10を紹介します。
「サイト内検索」＆「ライブチャット」売れ筋TOP5（2025年4月）
今週は、サイト内検索ツールとライブチャットの国内売れ筋TOP5をそれぞれ紹介します。
「ECプラットフォーム」売れ筋TOP10（2025年4月）
今週は、ECプラットフォーム製品（ECサイト構築ツール）の国内売れ筋TOP10を紹介します。
ITmediaはアイティメディア株式会社の登録商標です。
