ストレージのライフサイクルを管理する上で、処分は欠かせないプロセスだ。不要になったストレージを適切に処分しないと、機密データを漏えいさせてしまう危険がある。用途やコストの観点を踏まえてストレージを適切なタイミングで運用停止するとともに、安全な方法で処分する必要がある。ストレージで保管していたデータを将来にわたって情報漏えいの危険にさらさないことを最終目標として、一連の計画をあらかじめ練っておくことが重要だ。
いつストレージの運用を停止するのが適切なのか。どのような方法で処分すればよいのか。具体的に計画を練るために必要な7つのステップのうち、前編は最初の2つのステップを紹介する。
早過ぎるタイミングでストレージの運用を停止することで生じる可能性があるデメリットは、コストの無駄だ。反対に、古いストレージをいつまでも使い続けるとデータやアプリケーションをセキュリティリスクにさらすことになる。
ストレージの使用を終わらせるタイミングを左右する要因は幾つかある。企業はハードウェアが故障すれば必然的にストレージを交換するが、一般的にはそうなる前に使用を終えることになる。ベンダーはストレージの保守サポートを終了すると、原則としてセキュリティパッチやファームウェアの更新プログラムを提供しなくなる。その場合は新たなセキュリティ脅威に対して無防備になってしまうため、使い続けることは推奨できない。
製品によって違いはあるが、一般的にストレージのライフサイクルは3〜5年ほどだ。ベンダーの保守サポートはストレージをいつまで使用するかを判断するための一つの指標になる。運用するアプリケーションの種類や扱うデータ量も判断材料だ。
一般的には公表されている耐用年数よりもストレージは長く稼働できるが、使用期間が長くなれば故障する可能性も高まる。古いストレージほど多くの設置スペースを必要とし、動作効率が悪く、運用管理の負担が大きくなる傾向がある。データの読み書き速度やレイテンシ（遅延）などの性能がアプリケーションの要件を満たさない、あるいはセキュリティの要件を満たさない場合もある。
自社のコンプライアンス要件に違反することなくストレージを処分にするには、慎重さが求められる。このためには次の5つのステップを網羅した詳細な計画策定が重要だ。
計画を円滑に進める鍵は、上記の各ステップにおいて次の点を明確に定義しておくことだ。
こうした点を踏まえ、運用を停止するストレージを洗い出し、運用停止と処分のスケジュールを組む。データの保護や破棄に関するデータガバナンスの枠組みがあれば、それと併せて検討してもよいだろう。
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