5Gのネットワークには、非常に多くのデバイスが接続されることになるだろう。これは脆弱（ぜいじゃく）性を悪用しようとするハッカーに、ネットワークが狙われるリスクが増えることを意味する。デバイス面でもリスクがある。5G準拠のデバイスに搭載する半導体チップが、マルウェアに感染するリスクが報告されている。

　「ネットワークスライシング」の使用についても慎重に検討する必要がある。ネットワークスライシングとは、特定のアプリケーションやサービス専用のネットワークを用意するために、通信事業者が提供するネットワークを仮想的に分離する技術だ。通信事業者が所有する設備のセキュリティが侵害されれば、広範囲にリスクが拡散する恐れもある。こうしたリスクを許容できない企業は、5Gをプライベートな自社専用のネットワークとして構築する手段が選択肢になるだろう。

注意点2．設備投資と運用コスト

　5Gのメリットを十分に享受するには、5G準拠のデバイスを使用したり、5Gのデータ伝送速度と同等のデータ伝送が可能なネットワーク機器を導入したりしなければならない。ベンダーが提供する5G準拠のデバイスは2021年から増えてくるだろう。だが企業の社内にあるネットワーク機器は総じて、以前からあるレガシーシステムに接続したままの状態だ。そうした状態の中で、5Gへの投資を最大限に生かす方法を検討しなければならない。5Gのサービスや5G準拠のデバイスの価格も、2021年時点ではまだ流動的だ。

注意点3．不均一なカバーエリア

　通信事業者は、自社の5G関連の取り組みや投資に関するメッセージを、際限なく繰り出している。それにもかかわらず米国では5Gを受信できるエリアはまだ少ない。地方部にオフィスを持つ企業にとって、これは重大な問題だ。こうした企業は、5Gと従来の移動通信を組み合わせて利用する必要がある。5Gサービスの対象エリア外にある場合や、対象エリアに入るまで長時間待たなくてはならない場合、企業はビジネスの競争で不利になる恐れがある。

注意点4．通信の遮断

　28GHzなど高い周波数帯を利用する5Gのネットワークの場合、遮蔽（しゃへい）物によって接続が遮断しやすい。オフィスや工場で高周波数帯の5Gを利用する際は、安定した通信を確保するための工夫が必要になる。5Gのネットワークに合わせて、オフィスや工場内の一部の設備を再設計したり、異なる周波数帯を補助的に利用したりする必要があるだろう。米国では、政府が持つ3.5GHzの周波数帯を民間と共用する「市民ブロードバンド無線サービス」（CBRS：Citizens Broadband Radio Services）を併用することも選択肢になる。

注意点5．誇大広告

　通信事業者やベンダーの主張に流されてはいけない。5Gのメリットを最大限に引き出して、適切な投資利益率（ROI）を確保する方法を、時間をかけて徹底的に把握するのがよいだろう。

　新しい技術が登場する場合、まずは企業が採用し、その後に消費者市場にも広がることが一般的だ。だが5Gではこの流れが逆になる。5G準拠のデバイスが消費者市場に広がり、通信事業者が5G関連のサービスを本格的に提供するようになって初めて、企業でも本格的に導入が広がるだろう。サービスのカバーエリア、価格、デバイスの多様性といった観点で、5Gの導入が妥当になる時期を見極める必要がある。