心を落ち着かせるための仏教の瞑想（めいそう）法であるマインドフルネス。その実践が脳の働きを変え、ストレスの影響を受けにくくすることを示す研究もある。こうした研究動向を受け、マインドフルネス市場が急激に成長している。

　日中のヨガは、精神を休ませるのに役立つ。従業員が時間や場所にとらわれずにヨガに取り組みたいと考えたときに、取り得る選択肢はさまざまだ。人気のある選択肢の一つに動画共有サイト「YouTube」のチャンネル「Yoga with Adriene」がある。このチャンネル内には、あらゆるスキルレベルに応じたヨガ動画がそろっている。

施策14．ストレッチ動画を従業員に紹介

　自力でマインドフルネスを実践したい従業員のために、企業は瞑想時に使えるストレッチ動画を用意しておくとよい。

施策15．マインドフルネスアプリを従業員に紹介する

　マインドフルネスの取り組みをどこから始めればよいか分からない従業員もいる。企業は「Headspace for Work」をはじめとするマインドフルネス支援アプリケーションを紹介することで、こうした従業員を支援できる。

施策16．会議の冒頭に禅の時間を取り入れる

　会議の冒頭に禅の時間を取り入れることも選択肢となる。すぐに議題に入るのではなく、まずは会議参加者が全員で呼吸のエクササイズをする。良い気分かつ少ないストレスで本題に移りやすくなる。

施策17．アクティブリスニング研修の実施

　従業員にアクティブリスニング（積極的傾聴）の技術を磨き直す機会を提供する。外部の専門家に研修を依頼し、従業員は研修を通してアクティブリスニングのベストプラクティスを学ぶ。それにより会議でコミュニケーションがうまくいかないときも従業員がストレスを抱えにくくなる。

施策18．スマートフォン断ち、ソーシャルメディア断ちの機会を作る

　ソーシャルメディアやスマートフォンに触れる時間が長過ぎることが、従業員にとって大きなストレスになることがある。その事実を無視したり、気づいていなかったりする従業員もいる。人事部門は「スマートフォンの利用時間を減らしたい」「ソーシャルメディアから一定期間（1週間など）ログオフしたい」と考えている従業員を募って、集団でこれらの目標に取り組むイベントを立ち上げるとよい。

施策19．瞑想クラスの開設

　従業員は瞑想に興味があっても、どのように実施すればよいか基本的なところから分からないことがある。会社がスポンサーとなって社外の瞑想レッスンを受けられるようにすれば、従業員がストレスを減らし、重要なことに集中するのに役立つ。

　次回は従業員のストレス軽減施策のうち、従業員が楽しんで参加できるイベント施策を紹介する。