「柔軟な働き方」が鍵に
テレワークをやめた企業が払う“最悪の代償” 有能社員が会社を見限る
従業員の離職を防ぐために把握すべき「コロナ禍以降の従業員のニーズ」は何か。従業員の勤務場所に制約をかけることは、どのようなデメリットがあるのか。
「自宅で仕事をすると、気が散って仕事の効率が落ちる」と考えるビジネスリーダーは、テレワークだけでなく、オフィスワークとテレワークを組み合わせた「ハイブリッドワーク」の導入や継続にも消極的だ。こうした考え方を持つビジネスリーダーは、考えを改めた方がよい。テレワークの導入は今後も拡大する可能性があるからだ。
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テレワークと従業員エンゲージメント
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「テレワーク」関連の注目トピック
コロナ禍が収束しても「テレワーク」をやめてはいけない理由
新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のパンデミック（世界的大流行）が起きる以前から、働き方の選択肢や柔軟性を求める従業員は存在した。パンデミック収束後にテレワークの継続を希望する従業員もいると考えられる。その理由には、次のようなものがある。
- 通勤の必要がなければ、プライベートに費やす時間が増える可能性がある。空いた時間で家族と過ごし、ウェルビーイング（身体的、精神的、社会的に良好な状態）の維持と向上のための活動ができる。
- 「早朝から仕事を開始する」「通勤の混雑を避ける」「同僚とのやりとりを減らす」など、従業員が自律的に作業環境を管理することで、処理できる仕事量が増える可能性がある。
- 従業員が仕事に向き合う時間が、より生産的なものになる可能性がある
テレワークの柔軟性を否定するデメリット
従業員の勤務場所に制約をかけると、ビジネスリーダーはその代償を払わなくてはならなくなる可能性がある。例えばAppleは、オフィスワークへの復帰を義務付けようとしたことで従業員の反感を買った。長期的なテレワーク勤務を推奨するTwitterとは対照的だ。
場所や時間を問わず働くという考え方は、業務方針の決定において職場の福利厚生よりも重要な要素となる可能性がある。優秀な人材を引き付けて離職を防ぐには、「組織への信頼感」および「組織方針と合致する価値観」が従業員に芽生えるように努め、業務の効率化を推進しなくてはならない。
技術の進歩に伴い、チームのつながりを維持したまま、オンラインでの共同作業を実現するツールはもっと増えると考えられる。同時に、従来型ビジネスモデルはますます取り残され、ほぼ時代遅れになる可能性がある。
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