企業が必要とするネットワークは、テレワークが広がったことで変わった。コストも運用の手間もかかる拠点間のWANは、廃止の対象になる。今後はどうなるのか。
企業はWAN（ワイドエリアネットワーク）を業務用のインフラとして当たり前に利用してきた。テレワークが広がったことで、WANを廃止し、コストや運用負荷を削減する選択肢が浮上した。拠点間のVPN（仮想プライベートネットワーク）回線がその一例だ。
WANを廃止すれば、回線の利用料金やルーターをはじめとしたハードウェアの保守コストを削減できる。「SD-WAN」（ソフトウェア定義WAN）を使っている場合でも、コストと運用負荷を軽減できる可能性がある。
幾つもの回線を使っている大企業が、VPNをはじめとした拠点間のWANを完全に廃止することは簡単ではない。データ通信のほとんどが社内のデータセンター向けである場合は、特に拠点間のWANをなくすことは難しい。コンプライアンス（法令順守）やセキュリティの観点からインターネット回線を利用できない場合や、WANを廃止しようとしても移行に数年かかる場合もある。
拠点間のWANを廃止しやすいのは小規模拠点の場合だ。小規模拠点であれば、帯域幅やレイテンシ（遅延）の要件をインターネット回線で十分に満たせる可能性がある。
テレワークが広がった状況を考慮すると、拠点を増設する際の検討ポイントの優先順位が変わる。今後は「この拠点は拠点間のWANを必要とするかどうか」ではなく、「拠点を新設するほど拠点間のWANの用途があるかどうか」を考えることになる。
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