「Windows 365」と「Windows 10」の違いを比較【第6回】
Windows 365“意外に高過ぎ”問題を避ける「利用料金」の基礎知識
コスト削減を目的に「Windows 365」を利用したにもかかわらず、むしろコストが高くなった――。こうした“失敗”を犯さないためには、Windows 365の利用料金を詳細に確認する必要がある。確認のポイントを説明する。
MicrosoftのDaaS（Desktop as a Service）「Windows 365 Cloud PC」（Windows 365）を利用する場合と、クライアントデバイスで同社のOS「Windows 10」を利用する場合のコストを比較する際は、注意が必要だ。Windows 365はクライアントデバイスのスペックに依存せずにWindows 10や「Windows 11」を利用できるので、CAPEX（設備投資）を削減しやすい。ただし利用料金が高騰し、クライアントデバイスでWindows 10を利用するコストを上回る可能性がある。
“Windows 365高過ぎ”問題を避けるために「利用料金」の仕組みを理解する
併せて読みたいお薦め記事
連載：「Windows 365」と「Windows 10」の違いを比較
Windows 365は1ライセンスにつき1エンドユーザーの利用を許可している。Windows 365における仮想マシン（VM）である「Cloud PC」（クラウドPC）1台を複数のエンドユーザーが利用することはできない。MicrosoftのDaaS「Azure Virtual Desktop」が提供するマルチユーザー版の「Windows」も、Windows 365では利用できない。
大企業向けエディションの「Windows 365 Enterprise」を使用するには、ユーザー企業は各エンドユーザーにWindowsの大企業向けエディションである「Windows 10 Enterprise」または「Windows 11 Enterprise」と、デバイス管理ツール「Microsoft Endpoint Manager」（Microsoftエンドポイントマネージャー）、ID・アクセス管理システム「Azure Active Directory Premium P1」のライセンスを用意する必要がなる。
ネットワークの使用状況に応じて、Windows 365の追加利用料金がかかる可能性がある点にも注意が必要だ。Microsoftは一般企業向けエディションの「Windows 365 Business」のユーザー企業に対して、送信データ量に上限を定めている。ユーザー企業がこの上限を超えた場合、Microsoftは帯域幅（回線容量）を制限する可能性がある。ただし同社はこれらの制限の詳細を公開していない。
Windows 365 Enterpriseを利用する場合、全てのデータはMicrosoftの仮想ネットワークサービス「Azure Virtual Network」（VNet）を経由して転送される。そのためWindows 365 Enterpriseでは、VNetを含む同社のクラウドサービス群「Microsoft Azure」のデータ転送料金がWindows 365の利用料金に加算される。
TechTarget発 先取りITトレンド
米国TechTargetの豊富な記事の中から、最新技術解説や注目分野の製品比較、海外企業のIT製品導入事例などを厳選してお届けします。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
TechTarget発 先取りITトレンド
米国TechTargetの豊富な記事の中から、最新技術解説や注目分野の製品比較、海外企業のIT製品導入事例などを厳選してお届けします。
この記事の著者
関連記事
新着ホワイトペーパー PR
-
製品資料
[o9ソリューションズ・ジャパン株式会社] 「改正物流効率化法対策」徹底解説 総物流費を抑制するサプライチェーン戦略 -
製品資料
[o9ソリューションズ・ジャパン株式会社] 「サプライチェーン最適化」実践ガイド：効果的な意思決定を実現する秘訣とは？ -
製品資料
[株式会社リンプレス] 非デジタル／IT人材を「自走するDX推進者」に変えるための育成ロードマップ -
市場調査・トレンド
[ワンアイルコンサルティング株式会社] AI時代の組織設計：「判断と責任」を人に残すための2つの原則とは？ -
技術文書・技術解説
[ワンアイルコンサルティング株式会社] システムの保守がモダン化を阻む？ 「変えない判断」から脱却する方法とは
こんなメディアも見られています
TechTargetジャパンに関連する情報をお探しであれば、こちらのメディアもお役に立てるかもしれません。
ベンダーコンテンツ PR
From Informa TechTarget
SpecialPR
アクセスランキング
-
1
「AIバブル」は崩壊するのか？ 熱狂の後に来る“尻拭い”と4つの防衛策
-
2
パナソニックが国内製造26拠点のERPを「SAP S/4HANA」に統一 アドオン7割削減
-
3
データを無断で暗号化し使用者に身代金を要求する詐欺に用いられるマルウェアとは？
-
4
「コピペ運用の限界」に直面するAI活用 7割超が“別画面”のまま使う理由は？
-
5
【お知らせ】「クラウドインフラに関するアンケート調査」結果リポート
-
6
守るべきは「開発者のフロー状態」 AIによる生産性改善の6施策
-
7
【お知らせ】 「データセンターの利用状況に関するアンケート調査」結果リポート
-
8
【お知らせ】「サーバ仮想化に関するアンケート調査」結果リポート
-
9
【お知らせ】「サーバ仮想化導入に関するアンケート調査」結果リポート
-
10
100億円の「Linux更新」を回避 みずほ銀行が選んだ“おきて破り”のRHEL延命策
ホワイトペーパーランキング PR
-
1
JR西日本ITソリューションズが「監視業務の属人化」を解消した方法とは？
-
2
インシデント対応工数を約3割削減、東京ガスの事例に学ぶ監視体制刷新のコツ
-
3
生成AIで文書活用を進めるには？ 効率化と安全性をどう両立する
-
4
Windows PCとMacの選択制で生産性向上 LINEヤフーが実践する運用管理方法とは
-
5
DX／AI投資の壁を突破、現代の最高財務責任者が直面する課題と克服のヒント
-
6
「Google Workspace」活用事例34選、先進の生成AIによる組織変革の全貌
-
7
「人員を増やす」という選択肢はない 情シスが負の連鎖から抜け出すには？
-
8
Linuxのスキルを証明する“激推し”の認定資格はこれだ
-
9
「問題が深刻化しやすいプロジェクト管理」から脱却する方法とは？
-
10
Microsoft 365を安全に運用 うっかりミスやサイバー攻撃に備えるデータ保護術
TechTargetジャパン SNS
@techtarget_itmをフォロー
インフォメーション
注目情報をチェック
TechTargetジャパンをフォロー