Subwayは英国における店舗のネットワークを特注仕様のブロードバンドで刷新した。パンデミックの中で、このネットワークは増収につながる“ある効果”を生んだ。
ファストフードチェーンを運営するSubwayは、英国における2000店舗以上に、ブロードバンド(広帯域幅のデータ伝送)による新たなネットワークを導入した。Subwayのフランチャイズチェーンにおける資材の一括購買や機器の管理を担うIPC Europe(Independent Purchasing Company Europe)がネットワークの導入に当たった。このネットワークは、増収につながる“ある効果”を生んだ。
IPC Europeのコマーシャルディレクターを務めるサイモン・オールドレッド氏は、「小売業界において、セキュアで安定したインターネット接続の重要性が2022年までの10年間で飛躍的に高まった」と話す。この背景には、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の世界的大流行(パンデミック)中に店内での飲食に関する規制が設けられ、テイクアウトでの注文やデリバリーを利用する人が増えたことがある。
以下を実現できるようなネットワークを導入したいと考えたIPC Europeは、インターネットサービスプロバイダー(ISP)のZen Internetに、独自のネットワーク設計を依頼した。インフラに利用したのは、敷地まで敷設する光ファイバーや、店舗内の無線LAN(Wi-Fi)機器だ。
「市場でトップクラスのサービスを提供するために、顧客に対して手厚いサービスを提供するようにしている」と、Zen Internetのマネージングディレクターであるマーティン・オドネル氏は話す。Zen Internetは独立系のISPであることから、迅速な意思決定が可能で、顧客ニーズに即座に対処できることが強みだという。
Subwayはネットワークの本格稼働に先立ってPoC(概念実証)を実施し、30店舗にブロードバンドを試験的に導入した。その結果、導入店舗では「Deliveroo」「Uber Eats」「Just Eat」といった従来利用できなかったデリバリーサービスによる注文を受け付けられるようになり、収益の増加につながった。
Zen Internetは、ブロードバンド導入によりSubwayの各店舗におけるネットワーク接続の信頼性が向上したと語る。Subwayはこの接続を最大限活用し、カスタマーエクスペリエンス(CX)の向上を目指す。
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