ストレージ価格が反転「値上げ」が続きそうな“端的な理由”はこれだベンダーは値上げを継続【後編】

ストレージ価格は2023年の後半まで下落傾向にあったが、最近はクラウドサービスの値上げが続くのと同様に上昇傾向にある。反転の背景にあるものは何か。

2024年04月05日 08時30分 公開
[John MooreTechTarget]

 クラウドサービスの利用料金が上昇し続けているように、ストレージの価格も上がり始めた。2024年1月に米国政府が発表した生産者物価指数(PPI)のストレージの指数は前月から0.1%増加した。ストレージのPPIは、2023年から低下が続いていたが、同年9月から上昇に転じ、2024年1月まで5カ月連続で上昇している。ストレージ価格の下降傾向が反転した背景にあるものは何か。

ストレージ価格「上昇」が続きそうな背景にあるものとは?

 ストレージ価格の上昇の原因の一つは、ストレージ市場の主要製品である「NAND型フラッシュメモリ」が値上がりしていることだ。「NAND型フラッシュメモリは、コスト割れで販売されていた2023年半ば以降、価格が大幅に上昇した」と、調査会社Objective Analysisの半導体とSSD担当のアナリスト、ジム・ハンディ氏は指摘する。

 Objective Analysisの分析によると、NAND型フラッシュメモリのスポット価格(1回限りの取引での価格)は2023年後半以降、急上昇している。NAND型フラシュメモリのほとんどの顧客は、一定期間の供給を前提とした契約価格で取引するが、スポット価格は契約価格の先行指標となる。実際に契約価格は上昇傾向にある。調査会社TrendForceは、2024年第1四半期(2024年1~3月)におけるNAND型フラッシュメモリの契約価格が、前年同期比で26.3%上昇すると推計している。

 TrendForceによれば、NAND型フラッシュメモリの価格の上昇は需要が回復していることとベンダーが増産に転じたことが原因だ。

 SSDの製造コストはNAND型フラッシュメモリが約80%を占める。そのため、NAND型フラッシュメモリの価格が上がれば、SSDの価格も同様に値上げになる可能性がある。今後は2024年半ばまでに価格が安定し、2024年7月以降は再び低下する見通しだ。AI(人工知能)技術関連の製品・サービス支出が2024年の半ばまでけん引し、その後落ち着くからだ。

TechTarget発 先取りITトレンド

米国TechTargetの豊富な記事の中から、最新技術解説や注目分野の製品比較、海外企業のIT製品導入事例などを厳選してお届けします。

Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.

隴�スー騾ケツ€郢晏ク厥。郢ァ�、郢晏現�ス郢晢スシ郢昜サ」�ス

技術文書・技術解説 ドキュサイン・ジャパン株式会社

導入が進む一方で不安も、電子署名は「契約の証拠」になる?

契約業務の効率化やコストの削減といった効果が期待できることから、多くの企業で「電子署名」の導入が進んでいる。一方で、訴訟問題へと発展した際に証拠として使えるのかといった疑問を抱き、導入を踏みとどまるケースもあるようだ。

プレミアムコンテンツ アイティメディア株式会社

VMware「永久ライセンス」を継続する“非公認”の方法

半導体ベンダーBroadcomは仮想化ベンダーVMwareを買収してから、VMware製品の永久ライセンスを廃止した。その永久ライセンスを継続する非公認の方法とは。

製品資料 日本ヒューレット・パッカード合同会社

無計画なハイブリッドクラウドが招く弊害、次世代のITインフラでどう解消する?

クラウドファーストの流れが加速する中、無計画に構築されたハイブリッドクラウドの弊害が多くの企業を悩ませている。ITオペレーションの最適化を図るためには、次世代のハイブリッドクラウドへのモダン化を進めることが有効だ。

市場調査・トレンド 日本ヒューレット・パッカード合同会社

ハイブリッドクラウド環境におけるワークロードの配置を最適化する方法とは?

ワークロードを最適な環境に配置できる手法として注目され、多くの企業が採用しているハイブリッドクラウド。しかし、パフォーマンス、法令順守、コストなどが課題となり、ハイブリッドクラウド環境の最適化を難しくしている。

市場調査・トレンド 株式会社QTnet

業種別の利用状況から考察、日本企業に適したクラウドサービスの要件とは?

システム基盤をオンプレミスで運用するか、データセンターやクラウドで運用するかは、業種によって大きく異なる。調査結果を基に、活用の実態を探るとともに、最適なクラウドサービスを考察する。

郢晏生ホヲ郢敖€郢晢スシ郢ァ�ウ郢晢スウ郢晢ソスホヲ郢晢ソスPR

From Informa TechTarget

お知らせ
米国TechTarget Inc.とInforma Techデジタル事業が業務提携したことが発表されました。TechTargetジャパンは従来どおり、アイティメディア(株)が運営を継続します。これからも日本企業のIT選定に役立つ情報を提供してまいります。

ストレージ価格が反転「値上げ」が続きそうな“端的な理由”はこれだ:ベンダーは値上げを継続【後編】 - TechTargetジャパン クラウド 隴�スー騾ケツ€髫ェ蛟�スコ�ス

TechTarget郢ァ�ク郢晢ス」郢昜サ」ホヲ 隴�スー騾ケツ€髫ェ蛟�スコ�ス

ITmedia マーケティング新着記事

news046.png

「ECプラットフォーム」売れ筋TOP10(2025年4月)
今週は、ECプラットフォーム製品(ECサイト構築ツール)の国内売れ筋TOP10を紹介します。

news026.png

「パーソナライゼーション」&「A/Bテスト」ツール売れ筋TOP5(2025年4月)
今週は、パーソナライゼーション製品と「A/Bテスト」ツールの国内売れ筋各TOP5を紹介し...

news130.jpg

Cookieを超える「マルチリターゲティング」 広告効果に及ぼす影響は?
Cookieレスの課題解決の鍵となる「マルチリターゲティング」を題材に、AI技術によるROI向...