新型コロナウイルス感染症の流行で、さまざまな会議が中止や延期に追い込まれた。対策として活用が広がっているのが「Web会議」だ。ただしWeb会議が実現できることは、対面会議と同じではない。
医療ITベンダーのVeeva Systemsは2020年1月に、米フロリダ州オーランドで北米の従業員を対象に新年決起会を開催した。その数週間後、同社はアジアを拠点とする従業員向けに同様のイベントを開催した。ただし新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の大流行により、従業員は予定通りに東京に集まるのではなく、Zoom Video CommunicationsのWeb会議ツール「Zoom」に接続することを余儀なくされた。
2つのイベントの違いは明白だった。オーランドでは同僚同士が食事を共にし、同じダンスフロアで時間を過ごした。その晩にはアミューズメントパークにも出向いた。1000人を超える従業員が一堂に会することで、同社は自社のビジョンや目標に対する明確な熱意を生み出した。一方で東京イベントの出席者は、各自のコンピュータの前に1人で座った。
「対面会議と比べてWeb会議には少しばかり損失があることは間違いない」と話すのは、Veevaで商用クラウド戦略部門のシニアバイスプレジデントを務めるポール・シャワ氏だ。
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