新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の流行を抑制するための外出制限は、Zoom Video CommunicationsのWeb会議ツール「Zoom」の活用を一気に広めた側面がある。Zoomの無料プランは参加者3人以上の会議が40分で自動終了するという制限があり、企業は本格導入する場合、一般的に有料プランを契約する。
Web会議ツールの分野でZoomが注目を集めた理由は主に2つある。一つは、ミーティングの設定、参加、運営が簡単であること。もう一つの理由は料金体系がシンプルで比較的安価であることだ。
経済活動の再開が始まり、従業員がオフィスに戻り始めると「このままZoomの利用料金を払い続けるのか、それとも長期的な利用に適した別のツールに乗り換えるのか」という決断をしなければならなくなる。Microsoftのユニファイドコミュニケーションツール「Microsoft Teams」をZoomと比較して、Microsoft TeamsがZoomの代替ツールとして最適だと考える企業も少なくない。
Zoomなど他の競合ツールとは異なり、Microsoft Teamsはオフィススイート「Microsoft Office」のサブスクリプションサービス「Microsoft 365」に含まれている。メールサービスやMicrosoft Officeアプリケーションを利用するためにMicrosoft 365のサブスクリプションを購入済みの企業は、Microsoft Teamsに移行すれば余分なコストをかけずに済むだろう。
Microsoft Teamsは、善かれ悪しかれZoomより機能が豊富だ。Microsoft TeamsはWeb会議だけでなく、ビジネスチャットや音声通話、在席状況確認、ファイル共有といった多様な機能を利用でき、Microsoftやサードパーティーのビジネスアプリケーションとの連携もできる。機能が豊富なのは良いことだが、システムの管理とユーザーエクスペリエンス（UX：ユーザー経験価値）が複雑になるマイナス面もある。それでもMicrosoft Teamsを採用すればZoomの代わりを十二分に果たすことができる上に、新たに発生する料金はわずか、またはゼロで済む可能性がある。
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