過去の経験を生かす
米TechTargetのコロナ禍対応
米TechTargetはコロナ禍にどう対応し、対処したのか。IT運用・製品開発担当バイスプレジデントは大雪の経験が生きたと語る一方、予想外の出来事を挙げた。
米TechTargetのIT運用・製品開発担当バイスプレジデントのジョエル・ジョンソン氏は、20年以上もIT業界に身を置いてきたがコロナ禍のような事態は初めてだった。
短期間で前例のない量の変化に対応し、いわゆる新常態に慣れることを強いられた。ロックダウンが緩和されると、部分的な職場復帰への対応を求められ、テレワークとオフィスワークの混在に対応したハイブリッドモデルの導入に関わるようになった。
ほとんどの企業は事業継続計画を策定していた。電気系統の障害や火災、数日間にわたるオフィスの封鎖といった状況を経験した企業が全くなかったわけでもない。だがそれは、あらゆる企業で同時に起きたわけでも、今回ほど長期間に及んだわけでもなかった。
ジョンソン氏が自身の経験を語る言葉は非常に明快だ。「全スタッフが何週間も同時に職場を放棄せざるを得ない状況は、これまで一度もなかった。米国本社は幾つかの状況を想定して準備していた。大雪でオフィスが3～4日使えなかったこともある。それらには、コロナ禍を乗り切る助けになった発見がたくさんあった」
ジョンソン氏が大雪のときに経験した重大な問題の一つはVPN関連だった。同氏はそれを教訓として準備していた。「テレワークをしなければならないときに、ライセンスを使い果たしていることに気付いた。あのおかげで現在の状況に備えることができた」
同氏はさらに、コロナ禍で初めて経験したことを振り返った。
「実際に起きた中で最大の出来事はZoomの強制アップデートだった。Zoomから事前の連絡がないまま、“（金曜日になって）土曜日にそれをやらなければならない。さもなければZoomが機能しなくなる”と告げられた。私たちは金曜日に急いで動員をかけ、アップデート用のパッケージを書かなければならなかった。テストをする時間はなかったので、その場で問題に対処した。しかしそれ以外はかなりスムーズに事が進んだ」
カスタマーエクスペリエンス測定企業のMedUXは、英国のブロードバンドインフラは、ロックダウンの初期は危うかったものの、膨張する需要にうまく対応できたことを発見した。
ビデオ会議ほど需要が増大した分野はなかった。Zoom Video Communicationsのビデオ会議サービスを2020年4月に英国で利用した成人インターネットユーザーは1300万人に上ったことがOfcom（英国情報通信庁）の調査で判明した。1月時点のユーザーは65万9000人だった。グループビデオサービス「Houseparty」のユーザーは、同期間に17万5000人から400万人に増えている。
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Computer Weekly日本語版
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