さまざまな機能や特徴を持つ「Microsoft Teams」。その中から、2021年にIT担当者とエンドユーザーが注目しそうな要素を2点紹介する。
2020年は新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のパンデミック（世界的大流行）を受け、テレワークの導入が急速に進んだ。その過程で、音声通話、ビデオ通話、ビジネスチャットなどのコラボレーション機能を網羅したユニファイドコミュニケーション（UC）ツールが企業の間に普及した。実際、UCツールの代表格である「Microsoft Teams」のエンドユーザー数は2020年に大幅に増加したとMicrosoftは明かしている。同社がTeamsへの投資を継続し、その機能強化が着々と進んだことも、エンドユーザー増加に拍車を掛けた。
続々とリリースされるTeamsのさまざまな機能や、2021年に登場が予想される機能など、2021年にIT担当者とエンドユーザーが注目しそうな4つの要素を解説する。
ファイル共有はどんどん簡単になっている。これまでTeamsのユーザー企業は一般的に、Microsoftの「SharePoint」を使ってファイルの共有やセキュリティ管理をしなければならなかった。Teamsでこれらの機能を直接利用できるようになったため、ユーザー企業はファイルの権限を管理するためにTeamsとSharePointを行き来する必要がなくなった。
IT管理者はTeamsの「情報バリア」（Information barrier）という機能によって、エンドユーザー同士がコミュニケーションを取る方法をコントロールできる。情報バリアは機密データを扱う組織や、社外とのやりとりを遮断する必要がある企業にとって極めて重要だ。情報バリアは既に利用できる。2021年には情報バリアを詳しく把握するIT管理者が増え、導入が広がりそうだ。
2020年にはPlantronics（Polyの名称で事業展開）やLenovo、Yealink Network Technologyなど、さまざまなMicrosoftパートナー企業がTeams用の新しいデバイスを市場投入した。これらのデバイスは、ヘッドマウントディスプレイ（HMD）から会議室向けシステム、電話機、さらにはスマートテレビまで多岐にわたる。
一部の企業にとっては、Teams利用を可能にするための新しいハードウェア購入予算を確保するのは難しい可能性がある。そうした企業には、Teams向けデバイスをサブスクリプション形式で利用することが選択肢となる。企業は高額な初期投資をせず、毎月料金を支払ってTeamsに必要なデバイスを利用できる。Microsoftはこうした利用形式を「Devices as a Service」（サービスとしてのデバイス）と呼ぶ。
後編は残る2つの要素「エンドユーザーの生産性向上」「レポートと分析」について解説する。
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