12 月
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データ分析 過去記事一覧（2010年）
11 月
文書管理の目的は真っ先に思い付くペーパーレス化だけでなく、ナレッジマネジメント、ECMなど多様化している。企業は「文書管理製品」を探しているのではなく、自社の課題を解決する方法を探しているのだ。
クラウド型Officeスイート分野でGoogleに後れを取ったMicrosoftの強みは、Googleよりも企業の心情を理解でき、Googleには提供できないものを提供できる点だ。
日本IBMが2010年10月に提供を開始した「LotusLive Notes」。しかし、Lotus Notesの名を冠するものの“Lotus Notes/DominoのSaaS版”ではないという。オンプレミスではできない、新たなコラボレーションを創出するサービスとは何か。
クラウド、仮想化、モバイルの分野でGoogleやAmazonに大きく後れを取ったMicrosoft。だが、かつてWebブラウザ市場で派手な逆転劇を演じた同社は、いつもの戦術で反撃に出た。
社内ITサービスのアウトソーシング化に最も適しているのは電子メールシステムだ。低予算で高品質のサービスを提供するプロバイダーを選ぶための5つのステップを紹介する。
OSS導入を検討しているプロジェクトは「OSSのオフィスソフトウェアの導入」が20.6％と最多。OSSはデスクトップ環境での利用も加速し始めているようだ。
Microsoftのクラウドサービス「Office 365」。「Google Apps」対抗といわれるこのサービスは中小企業にとって魅力的だが、果たしてどのような企業に向いているのか。
ウェストミンスター大学がBI戦略を成功させるために取り組んでいる計画を紹介する。
グループウェアを初めて導入する企業、その刷新を検討する企業に向けてASP／SaaS型グループウェアを紹介する本連載。今回は、国産人気グループウェアをSaaS利用できる「サイボウズ Office 8」にフォーカスする。
自社向け専用アプリケーションの開発をクラウド環境で行えば、コードの再利用が容易となり、リスクとコストを抑えられるようになる。
TechTargetジャパン会員を対象に行ったBI導入に関するアンケートを基に、本稿では特に「BI導入の目的」「BI導入に関する課題」「BIで行いたいと考えている分析・管理」について、調査結果を報告したい。
10 月
「Outlook Social Connector」は、さまざまなソーシャルネットワークの情報をOutlookで一元管理できるコミュニケーションツールだ。LinkedIn、MySpace、Facebookなどに対応する。
日本IBMはコラボレーションツールをSaaSで提供するLotusLiveにメール／カレンダーの新サービスを追加した。Lotus Notes/Dominoベースの機能を実現した点が売りとなる。
ExcelやSharePointを利用したデータの分析・管理を可能とする、Microsoft SQL Server 2008 R2の新機能を解説する。
シーイーシーは病院内の医療文書を電子化して管理する文書管理システムを発表。ペーパーレス化と医療情報の共有化を推進し、業務の効率化を支援する。
現場の業務改善において、重要な情報源となる日々の工数実績。しかし、現場のメンバーに毎日正確に入力させるのは難しいことでもある。今回は、実績入力の負荷を軽減する機能を追求したツールを紹介する。
9 月
大手ITベンダーの買収によるBI製品の統合が進む中、専業ベンダーとして業種別分析ソリューションを強みとするSAS Institute Japan。BIの限界を超える同社のビジネスアナリティクス（BA）とは何か。
「SAS Intelligent Scorecarding」および「SAS Intelligent Forecasting for Finance」を発表。IFRS適用やグローバル経営に対応する「予測型経営管理」を支援するという。
8 月
安価なファイルサーバやNASによって、保有データが少ない中小企業でもストレージにおけるデータ分散化が進んでいる。「大切なデータがどこにあるか分からない」を解決する方法を企業規模別に考えよう。
POSデータの効果的な活用により、売上高や粗利益高の向上、販売機会ロスの削減や店頭在庫の適正化などに成功したスーパーマーケットの事例を紹介する。
7 月
オラクルは、京阪百貨店がオラクルの仮想化プラットフォーム上に、Oracle Enterprise Manager 11gらBI製品などを採用したと発表。京阪グループのリテール事業拡充を目指す。
マイクロソフトはSQL ServerとExcelの組み合わせでBI環境を提供してきた。そしてOffice 2010により、同社のBIはエンドユーザー自ら分析環境を構築できる「セルフサービスBI」へと進化した。
複数の調査機関が「医療機関の倒産件数や負債総額が増加傾向にある」と指摘するなど、その経営は危機的な状況にある。そんな中、医療機関を支援するBIソリューションの導入が進んでいる。
BI導入プロジェクトが失敗する原因の最たるものは計画の不備だ。プロジェクトを成功に導く3つのポイントを紹介する。
アスペクトは、ワークフォース管理ソフトウェア「Aspect Workforce Management 7.3」最新版にユニファイドコミュニケーション機能を追加。スケジューリングプロセスの効率化を目指す。
電子カルテシステムなど5つのシステムを連携し、医療分析や経営管理の分析基盤として活用している。
6 月
POSデータ分析の基本となる「商品分析」と「顧客分析」を解説する。前回解説した店舗分析と併せて分析することで、より店舗の売り上げを向上する品ぞろえを実現できる。
経営目標と実際の実績データを連動させ、その状況を視覚的に評価・分析する機能を提供する。
グループウェアとファイルサーバ。どちらも文書共有手段として活用されるものだ。だが、データアクセスの使い分けの結果、必要なデータが両者に散らばってしまった。分散データを見える化する方法はあるのか。
5 月
分析専用ソフトを導入する前に、小売業者として最低限押さえておきたい分析手法がある。今回は店舗分析の基本と応用として、「ABC分析」「ACE分析」「相関分析」を解説する。
Microsoftのオンラインコラボレーションツール「SharePoint」を利用する際、適切なキャパシティープランニングをしておかないと性能低下などのトラブルを招くことになる。
4 月
「Oracle Universal Content Management」を導入し、従来、ブランドごとに構築していたECサイトを統一。ASPサービス「e-Vans」の連携により、キャンペーン情報や会員専用情報などの迅速な公開と効率的な管理を実現した。
3 月
マイクロソフトは次期Office製品に関する記者説明会を開催し、既存版との互換性検証やトレーニング・インストール作業に掛かるコスト削減策を紹介した。
データ集計・分析や共有などDr.Sum EAの持つさまざまな機能を一画面上に集約でき、各データをユーザーが任意に最適配置できる。
日本HPと日本オラクルは協業を強化し、Oracle GRID Centerを活用したソリューション開発などを通して、他社環境からHP／Oracle環境へのマイグレーションを加速させる。
アスペクトのStreamlined Collectionsなどを導入することで、回収業務の生産性を150％、音声セルフサービスの活用率を50％向上、個人認証番号（PIN）のリプレース処理コストを10万ドル削減したという。
最新版では、モバイル画面の刷新やスマートフォン対応機種拡大のほか、顧客からの要望を中心に50種以上の機能を追加・拡充し、使い易さを向上した。
DICは、部門や役職などの壁を越えたコミュニケーション／情報共有ツールとしてOKIが2009年11月に稼働開始した企業向けSNSを採用した。
Xythos Connector for imagioは、文書管理ソフトと複合機のimagioを連携させるソフト。imagioでスキャニングされた情報がWebDAV通信でXythosに登録される。
社内でリアルタイムにメッセージ交換できるインスタントメッセージ機能などが追加。SaaS型コミュニケーションツールとしての利便性を向上したという。
インテックは、画像やバーコードを含むイメージ帳票、PDF帳票をWebブラウザで表示し、検索・印刷できるクラウド型電子帳票システムを発表した。
日本テラデータは、プラットフォーム製品の新シリーズとして、エンタープライズDWHサーバの最上位モデル、DWH入門企業向けのDWHアプライアンス、大容量データ分析専用アプライアンスの3つを発表した。
会議やセミナーの予定をTwitterやメール経由で告知・共有でき、TwitCalユーザー間でのスケジュール同期も可能。今後はEvernoteとの連携やAPI提供などが予定されている。
シー・エス・イーとブイキューブは、授業、セミナーなどの教育コンテンツの配信・運営・管理や、教員活動、就職指導、生徒のメンタル診断などが1つになったオンライン教育システムを提供する。
「集計SaaS」はJ-SaaSプラットフォーム上で提供されるWeb型データ活用ソリューションだ。Dr.Sum EAの簡易版をSaaS化し、SMBにとって取っつきにくかったBIの導入を手ごろな料金で後押してくれる。
フィードパスは、企業間のコラボレーションサービス「feedpath Rooms」を提供開始した。企業の垣根を越え、「必要な情報を必要なメンバーで共有する」ことが可能だ。
Webコンテンツ管理製品（WCMS）を提供するサイトコアは、アジア初拠点となる日本法人を設立した。CEOのサイファート氏は「日本市場は大きなチャンス」と期待を寄せている。
POSデータ活用の目的はあくまでも「売り上げ・利益の拡大」だ。その目的から目をそらさないために、店舗の利益構造の適正化・拡大という観点でPOSデータ活用方法を解説する。
2 月
オープンテキストはECM製品に関する戦略説明会を開催。来日したCEOのジョン・シャクルトン氏らが市場動向を踏まえた今後の企業コンテンツ管理の在り方を説いた。
汎用ブレードサーバや、ユーザーの問い合わせに応じて必要データの読み出しと不要データ排除を同時実行する技術を搭載。セントラルDWHから部門DB／データマートに至るまで幅広い企業ニーズを満たすという。
連結納税ソリューション「C-Taxconductor」をSaaS型で提供する。一部アプリの利用環境にシンクライアントを採用。導入費用を抑えるだけでなく迅速に連結納税制度に対応できる。
SASが2010年度上期の戦略を発表。経営分析ソリューションBusiness Analyticsを中心に顧客分析／リスク管理分野を強化し、パートナーとの協業を加速する。
国内総販売代理店を務める米GreenplumのDWH用エンジン「Greenplum Database」とデルのサーバ「PowerEdge R510」をパッケージ化。プライベートクラウド環境構築のプラットフォームとして提案する。
Lotus Notes/Dominoでのスケジューリング機能を強化し、外出先からメンバー間のスケジュール調整や施設予約などが短時間でできるようにした。
富士通ソーシアルサイエンスラボラトリは、RSS自動収集したWebサイト情報を組織内で共有できる「RSS企業内活用サービス」に月額5万2500円の新メニューを追加した。導入後すぐに活用できる。
サイボウズは、グループウェアとスマートフォンを連携させた同期アプリケーション「サイボウズモバイル KUNAI」を発売する。
サイボウズ総合研究所とアプレッソは、ガルーン 2と複数のグループウェアやSFA製品のスケジュール情報を単・双方向に自動同期できるソフトを発表した。30ユーザーで66万円から。
NECと米ネティーザは、製造業、流通業などをターゲットとしたデータウェアハウスアプライアンス製品を共同開発する。4月から販売開始し、価格は5300万円（税別）から。
東芝ソリューションは、ナレッジマネジメント支援ソフト「KnowledgeMeisterシリーズ」に現場が抱える問題や蓄積技術を他部門にまたがり共有・活用できる新機能を追加。2月から本格運用を開始した。
大塚商会はOSKの統合型グループウェア「eValueNS」上で出張申請からチケットの手配、精算までを電子承認で一元管理できる出張管理ソリューションを発表した。5月より提供開始する。
1 月