米Gartnerの調査によると、2020年にはネット接続端末が300億台を超え、クラウドへの依存度が増加してAmazon Web Servicesが飛躍を遂げる一方、AppleやIBM、Microsoft、Oracle、SAPなどが市場シェアを失うという。その要因とは？
インターネット接続端末や安価で手に入るデータ収集センサーなど、さまざまなテクノロジーが相重なって「モノのインターネット」（IoT：Internet of Things）の波が形成され、その波は今にもデータセンターを崩壊させかねない勢いだ。
最近では、IoT向けの監視モジュールがギリシャのeConaisをはじめ各社から低価格で提供され、IoTのビジネスの可能性が広がっている。米調査会社Gartnerによれば、今後、インターネットに接続された製品の数は急増し、2020年には固有のIPアドレスでインターネットに接続する端末が300億台に増え、その大半を各種の製品が占める見通しという。
この数字をもっと高く予想する向きもある。RFID（無線ICタグ）を含めると、なおのことだ。
「最近は、これまでインターネットに接続されていなかった端末に次々とインターネット接続機能が追加されている。例えば、テキサス州オースティンにあるパーキングメーターなどもその一例だ」。米市場調査会社IHS ResearchのIoT部門担当アソシエイトディレクター、ビル・モレッリ氏はそう語る。
こうして入ってくる大量のデータを活用すべく、企業や組織は既にデータの収集と分析に着手している。将来的には、より一層の活用のためにデータの共有化が進むことも予想される。
「恐らくあと15年もすれば、道路通行料徴収システムや自動車などのデータも全てが連動し、価値ある提案を生み出せるようなっているだろう。それが目標だ」と、モレッリ氏は語る。
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