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「iPadの利用は午後10時まで」、女子中学生自ら決めた活用ルール
私物iPadの授業利用を実践する中学校で見た、モバイル端末を自在に使いこなす女子中学生たち。直近1週間の人気コンテンツをランキング形式で紹介します。
- 「物理キーボードなんていらない」――私物iPadを使いこなす女子中学生
- Apple Storeでおなじみ “iPad/iPhoneレジ”はこう実現している
- “パスワード使い回し”を悲劇に変える「アカウントリスト型攻撃」とは
- 放置される「野放しユーザー権限」の危険、調査で明らかに
- Appleの影響力は半減――Gartnerが2020年の勢力予想図を公開
- 私物スマホの社内持ち込み 会社と“もめない”ためには?
- 個人の金融情報も監視? スノーデン暴露で物議を醸す金融市場
- AWSの安全性を高める「サービスとしてのセキュリティ」、利用急増の理由は?
- 知られていないDropboxとBoxの進化、ビジネス向け機能を次々に投入
- 移行しない理由がもはや見当たらない「クラウドメール」のメリット
今週最も多く読まれた記事は「『物理キーボードなんていらない』――私物iPadを使いこなす女子中学生」でした。この記事では、2012年に米Appleの「iPad」の活用を開始した山梨英和中学校の導入経緯や効果を紹介しています。「iPadのソフトウェアキーボードで打った方が確実に速い」と語る生徒もいるそうで、「初めて触れた情報機器はモバイル端末」という世代ならではの意見に驚くばかりです。また、「家庭では、iPadを使った通信は午後8時まで、iPad自体の利用は午後10時までにする」というルールを生徒が自ら決めたことなども紹介しています。
2位もApple関連記事です。「Apple Storeでおなじみ “iPad/iPhoneレジ”はこう実現している」は、米国を中心に急速に普及する、iPadなどのタブレットを使ったPOS(販売時点情報管理)システムに関する記事です。導入のきっかけは単にコスト削減だけではなく、タブレットの持つ高い可搬性や直観的なユーザーインタフェース(UI)、大きな画面に魅力を感じているとのことです。
3位は、多くの人が身近に感じるであろう問題を扱っています。「“パスワード使い回し”を悲劇に変える『アカウントリスト型攻撃』とは」は、既知のID/パスワードのリストを利用して不正ログインを試みる「アカウントリスト型攻撃」の攻撃手法やその対策法を解説しています。
4位もセキュリティ関連記事です。「放置される『野放しユーザー権限』の危険、調査で明らかに」は、米セキュリティ企業BeyondTrustの調査結果を取り上げています。それによると、多くの企業が不必要なアクセス権限を許されている社員が一定数存在することを認めており、センシティブな情報にアクセスし、悪用する危険性が高まっているとのことです。
5位には「Appleの影響力は半減――Gartnerが2020年の勢力予想図を公開」が入りました。2020年と言えば東京オリンピックの年。それほど遠い将来の話ではありません。Appleだけでなく、IBM、Microsoft、Oracle、SAPなどが市場シェアを失うと予測しているその根拠は、「モノのインターネット」(IoT:Internet of Things)関連技術の台頭といいます。
6位は「私物スマホの社内持ち込み 会社と“もめない”ためには?」がランクイン。生産性を高めるために従業員が持ち込む私物のスマートフォンやタブレット。企業のIT部門がこうした行動を完全に妨げることは難しいことではないでしょうか。この記事では、IT部門にできるのは、従業員の私物端末利用を統制するポリシーを設け、そのポリシーを徹底するための技術を導入することだと解説しています。
7位には「個人の金融情報も監視? スノーデン暴露で物議を醸す金融市場」が入りました。内部告発者のスノーデン氏がリークした文書によると、NSAが国際銀行間金融通信協会のデータにアクセスしていたとのこと。道義的問題もさることながら、監視する情報が金融分野となると、市場全体に与える影響は計り知れません。欧州連合(EU)・米国間の協定に関して、中断を求める決議を採択した欧州議会の声明などを紹介しています。
8位はクラウド関連記事です。「AWSの安全性を高める『サービスとしてのセキュリティ』、利用急増の理由は」は、インフラを全て「Amazon Web Services」(AWS)で運用している新興企業などにスポットを当て、「Security as a Service」(サービスとしてのセキュリティ)の浸透状況を紹介しています。
9位「知られていないDropboxとBoxの進化、ビジネス向け機能を次々に投入」もクラウド関連記事。個人利用が主で、ビジネス利用としては懸念される声もあるクラウドストレージサービス。大手サービス提供事業者である米Boxと米Dropboxが、相次いで企業向け機能の強化を発表したこと受け、本格的なビジネス利用向けサービスが展開されつつあると伝えています。
続けて10位もクラウド関連記事です。「移行しない理由がもはや見当たらない『クラウドメール』のメリット」は、メール環境をクラウド上に移すことによるメリットを紹介しています。興味を持たれた記事はありましたでしょうか。来週もお楽しみに。
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