ダウンタイム対策としての「レジリエンス」【前編】
「ダウンタイム」が招くコストを正確に見積もる方法
ダウンタイムは重大な損失につながりかねない。評判を損ねたり、売り上げを失ったり、余計なITコストが発生したりする恐れがある。こうしたコストを見積もる方法は。
どのような企業にとっても、ダウンタイム（システムの停止時間）に伴うコストは高くつく。どのくらいのコストがかかるかは、「ダウンタイムがどのくらい長かったか」「いつ発生したか」などさまざまな要因に左右される。重要なことは「ダウンタイムの発生を計画していたかどうか」であり、これが最もコストを左右する可能性がある。
計画的なダウンタイムと計画外のダウンタイムの重要な違いとは何か。それは計画的ダウンタイムの場合は、企業には追加の選択肢があることだと、調査会社Info-Tech Research Groupのインフラリサーチアドバイザーを務めるフランク・トロバト氏は説明する。計画的ダウンタイムならば適切な次善策を講じたり、緊急性のないタスクを先送りしたりできる。
だが計画外ダウンタイムが発生すると、企業はこうした方策の準備ができておらず、金銭だけでなく、それ以外のコストも強いられる恐れがある。売り上げが失われ、生産性が低下し、評判に傷がつきかねない。
併せて読みたいお薦め記事
災害復旧（DR）計画のポイント
レジリエンス計画が必要な理由
ダウンタイムのコストを見積もる方法
計画的ダウンタイムのコストは、どのサービスがダウンタイムの影響を直接および間接的に受けるかを理解することで、見積もることができる。例えば自社のクラウドインフラをアップグレードするためにダウンタイムを計画している場合、「顧客データベースはオフラインにする必要があるかどうか」「オンライン販売や顧客サポートなど、ユーザーが週7日24時間利用できることを期待するサービスは、クラウドインフラに決定的に依存しているかどうか」といった点を検討するとよい。
「ダウンタイムの『コスト』とは売り上げの損失だけではない。評判の低下もコストの一つだ」とトロバト氏は説明する。将来の販売に影響したり、ブランドに傷をつけたりする恐れがあるからだ。リーダーが計画的ダウンタイムのコストを軽減するか、受け入れるかを判断できるように、これらのコストをしっかり理解することが重要だ。
一方で計画外ダウンタイムは「計画的ダウンタイムよりも深刻な混乱を引き起こす可能性があり、そのためにビジネスコストとITコストがかさむ恐れがある」とトロバト氏は語る。ITコストについては、インシデントの解決に必要となる技術購入費、ベンダーのサポートサービス料金、スタッフの超過勤務手当といった追加コストが発生する可能性がある。
企業は計画的ダウンタイムと計画外ダウンタイムの両方を、ビジネスの混乱の潜在的要因として扱わなければならない。ほとんどの企業は、メンテナンスのために必要な週末の計画的ダウンタイムでも、ビジネスに何らかの影響を受けている。
「週末は計画的ダウンタイムの理想的な機会だと思っているかもしれない。だが幅広いステークホルダーやサービスが影響を受ける場合がある」とトロバト氏は語る。その中には、オンラインサービスのユーザー、期限を守るために休日出勤をしているスタッフ、営業時間外のバッチ処理などが含まれる。
計画外ダウンタイムのコストに関しても、軽減するか、受け入れるかを効率的に判断できるようにするためには、リーダーがこのコストをしっかり理解することが必要だ。トロバト氏によると、計画外ダウンタイムのコストに対する理解は、「レジリエンス」（障害発生時の回復力）投資の適切なレベルを定義するのにも役立つ。「1万ドルの問題を解決するのに100万ドルを投じてはならない」と同氏は強調する。
同様に、ダウンタイムが評判に影響する可能性が低ければ、評判リスクを軽減するために、高価な高可用性ツールを導入する必要はない可能性がある。「代わりに24時間以内の復旧を実現するウォームスタンバイシステムがあれば、事足りるかもしれない」（トロバト氏）
後編は計画外ダウンタイムのコストを最小化する方法と、コスト計算の勘所について、専門家の見解を紹介する。
TechTarget発 先取りITトレンド
米国TechTargetの豊富な記事の中から、最新技術解説や注目分野の製品比較、海外企業のIT製品導入事例などを厳選してお届けします。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
TechTarget発 先取りITトレンド
米国TechTargetの豊富な記事の中から、最新技術解説や注目分野の製品比較、海外企業のIT製品導入事例などを厳選してお届けします。
この記事の著者
関連記事
新着ホワイトペーパー PR
-
事例
[株式会社マクニカ] アイカ工業に学ぶ脆弱性対策 情シスが把握できずにいたアセットも正確に把握 -
製品資料
[株式会社マクニカ] 「脆弱性総まとめ」解説 被害事例から考える必須の対策ポイント -
製品資料
[Splunk Services Japan合同会社] サイバー脅威「トップ50」完全解説ガイド、新たな攻撃手法に対抗するには -
製品資料
[株式会社うるる] 「入札市場」完全ガイドブック：メリットから資格取得のポイントまで -
市場調査・トレンド
[株式会社うるる] はじめての「自治体／官公庁入札」 必要な知識がすぐに学べる入門ガイド
こんなメディアも見られています
TechTargetジャパンに関連する情報をお探しであれば、こちらのメディアもお役に立てるかもしれません。
ベンダーコンテンツ PR
From Informa TechTarget
SpecialPR
アクセスランキング
-
1
100億円の「Linux更新」を回避 みずほ銀行が選んだ“おきて破り”のRHEL延命策
-
2
Oracle巨大ITプロジェクトはなぜつまずいたのか 8年で導入1割、追加で170億ドル
-
3
Microsoft製品でここまで自動化できる 情シスがやめられる手作業10選
-
4
AI基盤は本当に「オンプレ回帰」する？ Broadcomの言い分と企業の本音
-
5
オフコンからの脱却 小川建設が自社開発システムを捨てパッケージERPを選んだ訳
-
6
ISMSの“コンサル丸投げ”が招く数千万円の無駄 NTTドコモビジネスの脱出劇
-
7
「Microsoft 365」が乗っ取られる 跡形もなくMFAを破る手口
-
8
Netflixのバックエンドは「ほぼJava」 3000超のアプリを支える開発基盤の裏側
-
9
「技術屋」で終わらないために 情シスが今取るべき認定資格5選
-
10
「有線LAN環境」に関するアンケート
ホワイトペーパーランキング PR
-
1
AIエージェントで多様な日常業務を効率化するための入門ガイド
-
2
AIが「わざわざ使うツール」になっていない？ 業務で自然に使う導線にする秘訣
-
3
5回聞くだけじゃ足りない？ トヨタ式「なぜなぜ分析」の正しい実践方法
-
4
JR西日本ITソリューションズが「監視業務の属人化」を解消した方法とは？
-
5
「脱Excel」か「Excel快適化」か？ 現場にやさしい業務改善の進め方
-
6
インシデント対応工数を約3割削減、東京ガスの事例に学ぶ監視体制刷新のコツ
-
7
PostgreSQLの「機能」「性能」「運用」「拡張性」に関する悩みの解消法
-
8
5分で分かる「セキュア大容量ファイル転送サービス」の機能とメリット
-
9
Macの安全神話は崩壊？ 最新の脅威動向から見えた攻撃のトレンドと有効な対策
-
10
情報セキュリティ対策早分かりガイド：25の自社診断で弱点と解決策を理解
TechTargetジャパン SNS
@techtarget_itmをフォロー
インフォメーション
注目情報をチェック
TechTargetジャパンをフォロー