障害のある人が感じるコミュニケーションの難しさを軽減する手段として、OpenAIの「ChatGPT」をはじめとする「生成AI」ツールが生かせる可能性がある。具体的にはどのような形で役立つのか。
2023年に入り、OpenAIのAI（人工知能）チャットbot「ChatGPT」の利用が急速に広がっている。こうした「ジェネレーティブAI」（生成AI：テキストや画像などを自動生成するAI技術）ツールは、コミュニケーションツールの「アクセシビリティー」（利用しやすさ）向上の一翼を担う可能性がある。それはどういうことなのか。
コミュニケーションツールのアクセシビリティーを向上させるには「障害のある従業員を、そのプロジェクトリーダーに配置することが近道になる」と、VMwareでアクセシビリティー担当を務めるシェリ・バーン＝ヘイバー氏は語る。障害のある従業員は「アクセシビリティーの課題を最もよく把握しており、どのような手段を導入すれば解決できるかについて貴重な知見を持っている」（バーン＝ヘイバー氏）からだ。
バーン＝ヘイバー氏によると、生成AIツールをコミュニケーションツールのアクセシビリティー向上に利用できる。「企業はChatGPTをはじめとする生成AIツールの機能をよく理解した上で、アクセシビリティー向上にどのように活用できるかを考える必要がある」と同氏は言う。
例えば文字の読み書きに難しさを感じる「ディスレクシア」（発達性読み書き障害）の人は、会話が問題なくできる一方で、メールなどのテキストコミュニケーションツールで文章を書くときに、文法やスペルを間違えることがある。その際、文章をChatGPTに入力して「どこが間違っているのか」と質問すれば、人を介さずに文章の修正ができる可能性がある。「失読症の人は生成AIツールの力を借りれば、文章でも言いたいことを正確に伝えられるようになる」（バーン＝ヘイバー氏）
企業はアクセシビリティーの観点からコミュニケーションツールの導入を検討する際、IT業界団体Information Technology Industry Council（ITI）が定める「VPAT」（Voluntary Product Accessibility Template）を利用できる。VPATは任意のITツールに対し、アクセシビリティー基準をどれくらい満たしているかを評価するためのテンプレートだ。ベンダーがアクセシビリティーに関する情報を提供していなくても、ユーザー企業は自社でコミュニケーションツールのアクセシビリティーを把握できる。
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