企業ネットワークのありがちな問題として、リソース使用率が高いためのパフォーマンス低下がある。どのアクションを起こせば解決できるのか。さまざまなノウハウを紹介する。
日頃、さまざまなトラブルが起きやすいネットワーク。どうすれば快適に利用できるのか。第1回「無線LANがつながらないのはキャビネットのせい? 通信トラブルの対策集」は「ネットワーク速度の低下」「無線LAN信号のトラブル」「接続の物理的な問題」を考えた。第2回となる本稿は、「CPUの過度の使用」と「DNS照合速度の低下」について説明する。
CPUやメモリ、ディスク領域などのシステムリソースの使用率が高いアプリケーションを見つけるために、有効なのがタスクマネジャーだ。ただしアプリケーションの中には複雑な計算を実行したり、大容量動画を受信したりするものがあるため、タスクマネジャーでは問題が明らかにならない場合もある。システムに入り込んだマルウェアがリソースを消費する場合も想定しなければならない。そのためマルウェア対策ソフトウェアが最新状態になっていることを確認することが重要だ。
長時間実行されているアプリケーションは、リソースを徐々に占有する恐れがある。データ伝送速度などのパフォーマンスを向上させるために最も簡単な方法は、そのアプリケーションを停止することだ。ただし場合によってはシステム全体の停止と再起動が必要になることもあるので、注意しなければならない。他にもデバイスドライバのアップデートによって、パフォーマンスが改善する可能性がある。
「DNS」(Domain Name System)は、人が理解できるドメイン名を機械が理解できるIPアドレスに変換する「名前解決」の仕組みだ。よく使われるドメイン名は、既にシステムのDNSキャッシュに格納されている可能性が高いため、迅速に照合できる。あまり使われないドメイン名は、距離の離れたルートサーバのキャッシュに格納されている可能性がある。例えば「.com」「.org」「.uk」のようなドメインが考えられる。
照合に際して、DNSサーバは自身のキャッシュをチェックしてから次のDNSサーバに要求を出す。次のDNSサーバが、また自身のキャッシュをチェックする――。このプロセスが繰り返される。照合速度が遅くなる場合は、DNSサーバ間の通信速度が低下しているか、DNSサーバが過負荷状態になっている恐れがある。こうした場合は、ローカルルーターの構成をやり直し、要求の送り先を、より高速通信が可能な経路に切り替えるとよい。
第3回は、「静的IPアドレスの重複」と「IPアドレスの枯渇(こかつ)」を取り上げる。
米国TechTargetの豊富な記事の中から、さまざまな業種や職種に関する動向やビジネスノウハウなどを厳選してお届けします。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
IoTという言葉は知っているものの、ビジネスの場でどのように活用すればよいのか分からないという声も多い。こうした声に応えるべく、IoTの基本的な概念から、IoTデバイスの選定・導入時に押さえておきたいポイントまでを解説する。
DXやIoTという言葉は知っているものの、それが何を意味し、ビジネスの現場にどのように採り入れられているのか分からないという声は意外と多い。そこで、DXとIoTについて、基本知識から実現方法まで詳しく解説する。
インターネットVPNサービスの市場規模は増加傾向にあるが、パフォーマンスやセキュリティなどの課題が顕在化している。VPNの利用状況などのデータを基にこれらの課題を考察し、次世代インターネットVPNサービスの利点と可能性を探る。
ネットワークに関して、「環境の構築・運用管理に手間やコストがかかる」などの課題を抱える企業は多い。そこで注目されているのが、1つのプラットフォームによる管理で運用負荷低減やトラブル対応効率化を実現するソリューションだ。
現代のネットワークには組織ごとに多彩なニーズが求められる。それらに応えるためのネットワーク環境を構築するには大きな手間がかかる。本資料では仮想化技術の採用でマルチテナント型の高速ネットワーク環境を構築した事例を紹介する。
もし“キーマン”がいなくなったら? 属人化しないデータセンター運用の作り方 (2025/3/18)
多拠点ネットワークの苦悩「セキュリティ、運用負荷、コスト」をどう解消? (2025/2/20)
LANケーブルではもう限界 構内ネットワークに「光ネットワーク」という選択肢 (2025/1/14)
DX時代のIoTに起きている課題 スマホとエッジデバイスの新たな役割とは (2025/1/7)
脱VPNなんて一気には無理──忙しすぎる情シスの“起死回生の策”は? (2024/12/25)
お知らせ
米国TechTarget Inc.とInforma Techデジタル事業が業務提携したことが発表されました。TechTargetジャパンは従来どおり、アイティメディア(株)が運営を継続します。これからも日本企業のIT選定に役立つ情報を提供してまいります。
「AIエージェント」はデジタルマーケティングをどう高度化するのか
電通デジタルはAIを活用したマーケティングソリューションブランド「∞AI」の大型アップ...
「政府」「メディア」への信頼度は日本が最低 どうしてこうなった?
「信頼」に関する年次消費者意識調査の結果から、日本においても社会的な不満・憤りが大...
「Threads」が広告表示テスト開始 企業アカウント運用のポイントとは?
Metaのテキスト共有アプリ「Threads」で広告表示のテストが開始され、新たな顧客接点とし...