メールは単なる連絡ツールではなく、ビジネスの中心を担うものとなった。しかしメールシステムは、増大するスパム、完全なデータ保持、障害時の迅速な復旧というさまざまな課題を抱えている。それらをトータルで解決し、かつ運用効率の高いメール環境を構築するための答えは、メールシステムの「周辺」強化にあった。
「Microsoft Office SharePoint Server 2007」は、組織と個人の生産性とコラボレーションを促進するプラットフォームとして大きく進化した。エンタープライズ向けの機能が追加されたほか、個人の生産性向上をキーワードに、情報共有環境に対しても新機能の追加や機能強化がされている。新しいSharePointの内容を見てみよう。
ROI（投資収益率）を最大化する方策を既存資産の活用を切り口に紹介する。現状を正しく把握し、その資産を有効に活用することができれば、無駄な新規投資を避けることができる。効果推定額測定のパターンをはじめとして、KPI（重要業績評価指標）の設定や測定方法を交え、コンサルティング経験から得た情報基盤策定の道筋を解説する。
「Microsoft Office SharePoint Server 2007」は、これまでのSharePointをベースに、さらなる個人の「生産性向上」を目的に開発された製品だ。近年のビジネスシーンにマッチする、さまざまな機能の追加と強化の実態を追う。
Outlookといえばメッセージクライアントの代表格で、その使いやすさとWindowsライクな操作感から、高い人気を誇る製品だ。実際、スケジュール管理やメーラーとして利用しているユーザーも多く、今回発表された新バージョンの進化のほどは見逃せない。
近年需要が増え続けている電子メールによる情報共有。それらを管理するために欠かせないのがメッセージングに特化した「Microsoft Exchange Server 2007」だ。同製品は前バージョンと比べ周辺製品をフル活用するための機能の改善と追加が行われたという。ここでは、その導入のメリットを紹介していこう。
社内外におけるコラボレーションをワークスペースという機能を用いて円滑にこなすことができる情報共有ツール「Microsoft Office Groove 2007」。すでに発表されている米国では高い評価を得ており、これまでのコラボレーションツールに比べ、スピーディーに情報共有環境を実現できる要素を備えているのが大きな特長だ。その気になる内容を見てみよう。
電子メールやメッセンジャー、IP電話、テレビ会議システムなど、オフィスにはたくさんのコミュニケーションツールが氾濫している。相手の状況を確認しながら、多くのツールを使い分けるという苦労から開放してくれるのがCommunicatorだ。相手の在席をひと目で確認でき、最適な手段で即座に連絡ができる。この進化するコミュニケーションツールの魅力を紹介する。
HTTPによるファイル共有プロトコルとして登場し、企業のバーチャル化やインターネット回線の高速化によって、より大きな注目を集めているWebDAVプロトコル。その実態と有効な使用方法、およびWebDAVを用いたファイルサーバソリューションの特長を前編に記した。今回はこれにWebシングルサインオン製品と連携させ、セキュアなアクセスコントロールを実現する具体的な方法を示す。
現状を正しく把握し、その資産を有効に活用することができれば、無駄な新規投資を避けることができる。ROIを最大化する方策を、既存資産の活用を切り口に紹介するとともに、Notesを使用しているケースを想定し、コンサルティング経験から得た情報基盤策定の道筋を解説する。
HTTPによるファイル共有プロトコルとして登場し、企業のバーチャル化やインターネット回線の高速化が進んでいる現在、WebDAVプロトコルが大きな注目を集めている。WebDAVとはそもそもどんなものなのか？ どう使ったら有効なのだろうか？ HTTP（WWW）やWindowsのファイル共有プロトコルとして使われている、SMBプロトコルなどと比較しながら見てみよう。
内部統制において特に重要なのは、文書管理である。しかし実際のところ、コストの高さや作業の煩雑さなどから、文書管理に取り組んでいる企業は全体の4分の1程度という統計もある。そこで本稿では、効率よく文書化作業を行うために役立つツールを紹介する。
インターネット通販事業において、ゆるぎない地位を確立しているネットプライス。業績は躍進を続け、前期（平成17年9月期）で106億円、さらに今期は150億円もの売り上げを達成しようかという成長企業だ。そんな同社にとって、顧客窓口であるコールセンターの安定稼動は重要なポイントだった。
社内の情報を検索する際に問題となるのが、セキュリティと検索効率ではないだろうか。そこで今回は、企業内の情報を安全に、かつ効率よく検索できるシステム「エンタープライズ・サーチ」について解説する。従来の情報・ナレッジ共有を変える可能性を持つこのシステム導入のメリットを見ていく。
お知らせ
米国TechTarget Inc.とInforma Techデジタル事業が業務提携したことが発表されました。TechTargetジャパンは従来どおり、アイティメディア（株）が運営を継続します。これからも日本企業のIT選定に役立つ情報を提供してまいります。
ITmediaはアイティメディア株式会社の登録商標です。
