オフィスの会議室自体がビデオ会議のショウルームとして公開されているパナソニック電工IS。的確な製品選定や導入支援で数々の成功事例を築いてきた同社だが、その裏には自社導入時の試行錯誤や数々の教訓があった。
Web会議システムの性能や機能を評価する際には、どうしても映像品質等に目が行きがち。しかし、円滑な会議を可能にするためには、本来はコミュニケーションの生命線である音声に最も配慮することが重要なのだ。
会って話せることがいつも最善とは限らない。“だらだら会議”や“ながら会議”になってはいないだろうか。そんな会議の悪弊を解決し、業務効率の向上とコスト削減を同時に実現するソリューションを紹介しよう。
メールやグループウェアの活用が進み、情報を広く全員に届けることは容易になった。しかし、必要な担当者に、タイムリーに伝え、情報を業務改善の「武器」にしているだろうか。
バンダイナムコホールディングスは、シスコシステムズのWeb会議システム「WebEx」を使用して、会議だけではない、エンターテインメント企業ならではの“ユニーク”な活用をしている。
多くの企業が潜在顧客の開拓に注力している。しかし、さまざまな制約条件によって、適切なアプローチが見当たらないことも多々ある。そうした課題のために選んだ意外な解決策とは？
生産性を優先するためとはいえ、情報漏えいの危険性を放置しておくわけにはいかない。エンドユーザーの業務の効率化を進めながら、情報漏えいの危険を回避するにはどうすればよいのだろうか？
外資系金融企業へのITサービスを展開するインターソフトは、マイクロソフトのクラウドグループウェアMicrosoft Online Servicesを導入した。1秒でも早く解決してほしい、そんな顧客の期待に応えるコミュニケーション基盤とは。
デルは、徹底した製品検証の結果からExchange Server 2010への仮想化適用を強く勧めている。
高価なテレビ会議には腰が引け、声だけの電話会議システムでは心もとない……。ブイキューブの Webテレビ会議サービス「V-CUBE」は、こうした思いを抱える日本人向けのコミュニケーションを追求している。
話題のクラウドサービスは、どれを選べば正解なのか。SaaS／PaaSといったサービスそのものを見るだけではなく、どのような基盤上で稼働しているのかを見ることが賢い選択へつながる。
大阪工業大学では、大規模なシステム再構築の一環として新メールシステムにExchange Server 2010を採用した。将来のシステム運用構想も織り込んだ同大学の採用ポイントを探る。
情報漏えい、パンデミック――。企業のリスク対策と聞くと、さまざまな制約からつい「及び腰の経営」を想像してしまわないだろうか。だが、効率的な業務環境を作りながらリスクにも対応できるITが、ここにある。
企業に求められるのはコミュニケーションとビジネスプロセス。それらを合理化するITも、社員に活用されなければ効力を失ってしまう。使いにくさを解消するITシステムの好例を示そう。
多くの新機能が追加された「Microsoft Exchange Server 2010」。ユーザーがそれらの機能を十分に活用するためには、自社に最適化されたシステム環境への移行が不可欠だ。その際に注意すべき点とは？
メールはビジネスコミュニケーション手段の主流となったが、その役割はメッセージの伝達だけにとどまらない。音声・ビデオで情報交換する、そして顧客を管理するためのインタフェースとなることをマイクロソフトは実証する。
グループウェアへのニーズは多様化・高度化している。Wikiや社内SNSといった「Web 2.0技術との連携」や「基幹システムとデータ活用」などだ。Notesユーザー企業がその実現のために取るべき策とは一体何だろうか？
グループウェアを乗り換える企業が増えている。その背景にはどのような理由があるのか。グループウェアを取り巻く環境の変化と企業が乗り換えを決めたポイントを、事例を挙げながら紹介しよう。
絶えず変化する経営環境において、ビジネスパーソンのワークスタイルや価値観は多様化している。ビジネスを成長させるのは、組織の適応のスピードや柔軟性。そこでITはどのような貢献ができるだろうか。
なぜクラウド全盛の今「メインフレーム」が再び脚光を浴びるのか
メインフレームを支える人材の高齢化が進み、企業の基幹IT運用に大きなリスクが迫っている。一方で、メインフレームは再評価の時を迎えている。
ITmediaはアイティメディア株式会社の登録商標です。
