生産性向上とセキュリティ確保。予算も人的リソースも限られる中小企業が、この2つの課題に無理なく取り組むにはどうすればよいのか。
メールシステムのリプレースをきっかけに「Office 365」を導入したイートライアル。今や「Skype for Business」や「SharePoint Online」も活用し、自社だけでなくグループ全体の働き方を変革しようとしている。
今までオンプレミスで活用していた業務アプリをクラウドに移行したら、どのような効果があるのだろうか。本稿では、業務アプリを「Office 365」に移行した企業の導入後を追跡した。
ビデオ会議システムは、端末の価格や画質、ブランドだけで選ぶと意外な落とし穴がある。ユーザーの要望に応えるために追加のインフラが必要になり、操作も複雑になっていく。“使える”システム選びのコツは。
使いこなしているつもりで意外と知らないことの多いPDF。文書の閲覧や配布ばかりでなく、その編集機能やセキュリティ機能にも注目することで、ビジネスシーンはさらに広がる。そんなPDF活用法の中から、業務効率を向上させる幾つかの方法を紹介する。
PDFは誰もが使う標準フォーマットだけに小さな誤解が大きなリスクを生む。近年、PDFデータ改ざん被害が相次ぐ背景にも「PDFは書き換えられない」という誤解がある。そこで、今すぐ全社に徹底したいPDFセキュリティの基本を分かりやすく解説する。
さまざまなデバイスで閲覧できるPDFファイル。その利便性がサイバー攻撃の狙い目とされていることは意外に知られていない。そこで、PDFを利用する全ての企業がすぐに実行できるセキュリティ対策の重要ポイントを解説する。
業務でモバイルデバイスやクラウドといったデジタル化が進む一方、紙の文化は今も深く根付いている。紙に依存したプロセスは、スピードが求められるビジネスにおいて足かせになっていないだろうか。
帳票電子化により、帳票運用と業務はどう変わるのか？ 大手飲料販売会社の導入事例をカギに、帳票電子化の生産性向上効果を考える。
人材不足が深刻化する中、ユーザー部門のIT業務を効率化しないと、IT部門はリソース不足で「攻めのIT投資」を行うことができなくなる。このような危機感を持つIT部門が動き出した。その選択とは。
標的型攻撃は2014年夏を境に急増しており、攻撃手法も複雑化している。そんな標的型攻撃を対策するために、何すればいいのだろうか。3つの大事なポイントを紹介する。
ユーザー部門が勝手に導入するシャドーITをただ禁止するだけでは問題解決にならない。「情シスの目が届く範囲」で「ユーザー部門が素早く柔軟に」ITを活用できる方法を考えてみよう。
働き方改革を実現する上で、多様化するデバイスやコミュニケーションツールをどう生かすべきなのか。事例を基に、その課題に対処するための具体策を探る。
今やPepperは1000社以上に導入されているが、効果的な活用方法に悩む企業も多いという。Pepperに本領を発揮させ、自社のビジネスに有効活用するためにはどのような検討が必要だろうか。
小売業にとっては、デザイン性も商品価値の大事な要素だ。だからこそ社内コラボレーションシステムが企業の競争力に大きく関与する。あるアパレルブランドの事例を紹介しよう。
コグニティブコンピューティングは、これまで自社内で簡単に手に入る“価値あるデータ”を活用できずにいた企業に新たなビジネスの可能性を開いた。この新しい技術は現在どのような形で広まっているのか、全体的な流れを解説する。
300万以上のユーザー数を誇るグループウェア「desknet's」が2016年12月にサポート終了を迎える。後継サービスは価格が割高で、乗り換えに二の足を踏む企業が少なくない。代替サービスはないものか？
経費精算は現場も経理も大きな負担。また、2016年の税制改正により電子帳簿保存法も大きな転換期を迎える。そこでスケジューラ連動などにより省力化できるサービスが出た。
企業のデータ集計や分析などを効率化するために、BIツールを導入する企業は少なくない。しかし、導入後にコストが増えたり、情報システム部門の負担が増えては、本末転倒だ。
管理業務から集計業務まで、多種多様な業務で使う表計算ソフトウェア。全社員が使えるツールだが集計や分析に対して限界を感じている企業も少なくない。
現場のスタッフがシステム開発と変更に対応できると、状況の変化に合わせた即時回収が可能になる。しかし、「誰もが使える簡単な操作」のほかにも注意すべきポイントがある。それが「コスト」の問題だ。
戦術用語に「諸兵科連合」という言葉がある。戦車や歩兵といった異なる兵種が連係して強力な戦力を発揮する運用方法だ。ビジネスでも「情シス」「業務」の連係で業務効率を大幅な改善が可能になる。
キーマンズネットは、ITによる情報共有とナレッジマネジメントの課題に関するアンケート調査を実施。ITによる情報共有に対する満足度や、現在抱えている具体的な問題点が見えてきた。
キーマンズネットは、ITによる情報共有とナレッジマネジメントの課題に関するアンケート調査を実施。企業規模によって、情報共有ツールの使い分けの傾向が見えてきた。
今や企業活動においてWebサイトからの情報収集は不可欠だ。一方で無分別な私的利用はセキュリティの観点からも制限しなければならない。利用と制限のバランスを企業調査から考える。
「ビデオ会議は会議室で使うもの」……その考えはもう古いかもしれない。ビデオ会議は会議室を飛び出し、思いも寄らない使い方をされている。そのエピソードを見ていこう。
スピーディーかつ柔軟な検索、リアルタイムの情報共有、タブレットの活用。電子化された文書を生かしてどう業務を効率化するか。エキスパートと共に考える。
業務効率化や生産性向上のために「iPad」を導入している企業は少なくない。導入効果を最大化するにはどうすればいいのだろうか。
情報漏えいを起こした企業は決して無為無策ではなかった。しかし巧妙に偽装したメール1通と1人のうっかりミスで攻撃は成功する。必要なのは「突破されても迎撃できる」防衛ラインの構築だ。
帳票をPCで作成しても最後は紙に印刷して保管している企業はいまだに多い。しかし、過去のやり方を続けてきた結果、多くのムダが生まれている場合がある。文書管理のエキスパートが「見えないコスト」を点検する。
勤怠管理は企業の全てのユーザーが毎日のように利用するシステムだ。導入に当たりユーザー企業が求める、幅広い要件に対して、SIerやリセラーはどのように対応するべきなのだろうか。
「泊まれるアート」をコンセプトに掲げ、宿泊者の8割近くがインバウンド観光客だという「BnA Hotel Koenji」の舞台裏で、ITはどのように活用されているのかをレポートする。
今、ビジネスの経営計画や業務方針の決定にデータ分析は不可欠となった。高度な分析が簡単にできるBIツールの導入も進んでいるが、その選定で十分に注意しないと「後出しコスト」で困惑することになる。
業務実績や経済動向の指標データをリアルタイムで解析し将来動向を予測する動きが多くの企業で進んでいる。高精度の予測には高度なスキルを持ったデータサイエンティストの存在が不可欠というわけでもない。
中国人観光客向けのWebサイト集客に力を入れる組織は少なくない。しかし中国本土からのアクセス速度と安定性は大きな課題だ。事例を基に、中国向けWebサイト構築・運営に成功した要因を解説する。
インターネットビジネスを多岐にわたって展開するグリーは、FAQシステムのリプレースをきっかけに、ITサービスマネジメントの標準化・効率化を進めている。IT運用の最適化を進める同社の取り組みを紹介する。
SAP ERPなどのミッションクリティカルな情報システムのクラウド化では、サービスの信頼性を慎重に検討する必要がある。SAPシステムのクラウド移行であれば、品質基準の認定をクリアしているかどうかなどがサービス選びの重要ポイントとなる。
企業のITシステムには、常に新しいトレンドに対応できる柔軟な変化が必要だ。それも、迅速でなければライバルに先を越されてしまう。しかし、それは最新技術の導入だけで可能になるわけではない。
多くの企業が利用するオンラインストレージ。最初はコストや手軽さ重視で導入したものの、使い込むうちに不便を感じて乗り換えを検討する企業が多い。なぜただのオンラインストレージでは物足りなくなるのか。
法改正をきっかけに注目される帳票や社内文書の電子化への取り組み。やるかやらないかはそれぞれの企業次第。しかし、取り組んだ企業だけが実感できる効果がある。果たしてそれはどのようなものか？
会議を開いても、建設的な意見が出なかったり、ダラダラと時間だけが過ぎてしまったりなどを経験したことは無いだろうか。生産的な会議をするためにはどうすればいいのか紹介する。
仕事がいまいちはかどらないITmediaの新人記者・ヤマダ。無駄な作業が目立つ彼に、先輩記者（♀）が提案したのは「1週間の『紙』禁止」だった。果たしてその結果は……？
モバイルアプリの業務活用が進む中、オフィス以外で働く人々の場合はどうだろうか。漫画家、クイズ作家、探偵といったユニークな職業の人たちを直撃し、「仕事で使っているアプリ」と「あったらうれしい理想のアプリ」を聞いてみた。
肥大化するファイルサーバはシステム管理者の頭痛の種。ユーザー部門の意識を高め、リソースの浪費を防ぐために効果的な取り組みを紹介する。
中国には「ネットワークの南北問題」をはじめ、通信遅延を引き起こす特殊なIT事情がある。そんな中国で、インフラ環境およびビジネスを安定して運営するための現実解とは何だろうか。
社内／社外問わず、連日届く問い合わせ。多くの企業が膨大な手間と時間をかけて対応している。この対応業務を効率化するにはどうすればいいのだろうか。
テレビ会議システムを利用する企業は増えているが、拠点間を拡張する度に高額な投資が必要になるのがIT担当者の悩み。本当に必要なシステムとはどのようなものか、今あらためて考えてみる。
クラウド時代といわれる昨今においても、紙の文書は企業全体の業務の中でそこかしこに点在している。だが紙による業務のデジタル化は、企業の意思決定を迅速化し、競争力を強化する上では欠かせない。
中国は他国と比べて独特のIT事情や規制、商習慣がある。「IT活用で成功をつかむ！ 中国ビジネス展開のすすめ」セミナーの内容から、中国でのビジネスを成功に導くITインフラに求められる条件を探る。
流通小売業界のビジネスにおける舵を握るのは、今や企業ではなく「顧客の行動パターン」に変わりつつある。POSデータやポイントカードなどから得られたデータを顧客分析につなげ、サービスの質を高める方法とは？
デルは2016年1月にオフィスの大改装に踏み切った。ワンフロア全体を1つの業務空間と見立て、さまざまなビジネスシーンに合わせてオフィス空間を設計したという。大規模リニューアルに込めた狙いを聞いた。
複合機を導入する際、販売店に勧められるがままにオプション機能を契約したものの、使いこなせていないという企業は少なくない。標準機能で誰でもメンテナンスが簡単にできる複合機はないだろうか？
目的にマッチした、高度な分析モデルを作成することができればビジネスで効果が挙げられる。しかし実際ビッグデータ分析を始めると、データの準備や処理時間という課題に直面する。どう解決すればいいのか？
2015年11月に開館した、体感型ミュージアム「NIFREL」（ニフレル）。注目度が高いだけに、施設に関する問い合わせは多くなる。限られた人員で質の高い顧客対応を実現するために講じた対策とは。
多くの企業で使われているテレビ会議とWeb会議。両方を連係することで柔軟なコミュニケーションを実現できるが、画質やネットワークの安定性に課題がある場合も少なくない。それら課題の解決方法を紹介する。
企業活動のグローバル化、ワークライフバランス向上など、ビデオ会議への期待・ニーズは高まっているが、導入しても「たまにしか使わない」のはもったいない。適切なシステムの選び方と導入方法について考察する。
サポート窓口などの電話対応について顧客の不満は多い。しかし、コストなどを考えると改善に向けて打つ手は限られる。こうした中、モバイルとクラウドを組み合わせた新しい方法が登場し、注目を集めている。
流通小売業界の人手不足は深刻だ。人材の獲得と定着のための打開策を「仕事への誇り・働きがいの向上」「より良いコミュニケーション」「働きやすい環境づくり」という3つの観点から紹介する。
B2B市場で期待を集める眼鏡型ウェアラブル端末だが、掛け心地や視認性の悪さから、どの端末も“決め手”に欠けるとの声も。そんな従来端末の課題を克服する新製品の特長を、実際の活用シーンとともに紹介しよう。
携帯電話やスマートフォンを社員に配布している企業にとって究極のコスト削減ともいえる「BYOD」。しかし、私物端末を業務に使う社員の不安や情報漏えいリスクがあり、なかなか進んでいない。解決策はあるのか？
テレワークの実現には時間がかかる。テレワーク環境に適したクライアント環境の実現方法は1つではない。要件定義に悩んだとき、どうしたらよいだろうか。ユーザーの業務形態に合わせて柔軟に構築するポイントとは？
業務部門自らがアプリケーションを開発する“情シス不要”のノンプログラミング開発ツールを導入する企業が増えてきた。情シスの果たす役割も変化しつつある。実際の導入現場を例にその変化を確認してみよう。
電話やFax、メールにチャット。多様化するツールにオフィスは大混乱。複雑化するビジネスコミュニケーションの悩みを「アオイ・ミライX」が解決に導きます！
兵庫県の山村地域に増えているスタートアップ企業。彼らは最新のITツールを活用し、都市部との距離を感じさせない仕事を行っている。生産性の高さと生活の質を両立させるワークスタイルとは？
仮想デスクトップなどテレワークを可能にするソリューションは多いがコストや運用の負荷などIT担当者にとって気になる点も多い。ワークスタイル変革に伴う人事や管理の制度変更も簡単ではない。解決策はあるのか。
申請や承認など、一連の社内決裁の円滑化のために導入されるワークフローシステム。その使いやすさは、業務効率や生産性、企業の競争力に大きな影響を及ぼす。大手・中堅企業における理想のワークフロー基盤とは？
お知らせ
米国TechTarget Inc.とInforma Techデジタル事業が業務提携したことが発表されました。TechTargetジャパンは従来どおり、アイティメディア（株）が運営を継続します。これからも日本企業のIT選定に役立つ情報を提供してまいります。
ITmediaはアイティメディア株式会社の登録商標です。
