「誰もがAIを開発できる時代」にどう備える?AI時代のプログラミング言語10選【第5回】

AI開発の民主化が進み、“誰もがAIシステムを開発できる時代”の到来が近づきつつある。こうした時代の企業に求められることとは。

2024年11月20日 08時00分 公開
[Stephen J. BigelowTechTarget]

 従来、人工知能(AI)システムの開発に携われるのは、専門的な知識を持つエンジニアやデータサイエンティストに限られていた。しかし近年、AI技術を取り巻く技術の進化により、“誰もがAIを開発できる時代”が到来しつつある。このような時代に企業はどう備えるべきなのか。

「誰もがAIを開発できる時代」にどう備える?

会員登録(無料)が必要です

 今後数年にわたり、人工知能(AI)アプリケーション開発におけるプログラミングは、他の技術、とりわけAI技術が進歩に貢献してきた技術によってより便利になると考えられる。どのプログラミング言語を選ぶかを問わず、ローコード(最低限のソースコードを記述)およびノーコード(ソースコードを記述しない)ツールを活用することで、非プログラマーも開発に参加できるようになる。

 例えば、AI機能を組み込んだ分析ツールの開発を開発チームに依頼する代わりに、ビジネスチームがローコード/ノーコードツールを活用して機械学習モデルを構築、トレーニングし、自律的に分析を実行できるようになる可能性もある。

 同様に、AIベンダーOpenAIの「ChatGPT」やAnthropicの「Claude」といったAIチャットbotは、精緻に設計されたプロンプト(情報を生成するための指示や質問文)に応じてソースコードを書いてくれる。こうした機能により、エンドユーザーはAI技術をはじめとする開発プロジェクト向けのアルゴリズムやモジュールを迅速に開発できる。実際、開発者は生成AIツールを活用して機械学習モデルのソースコードを改善したり強化したりすることができるが、依然として人による検証は不可欠だ。

 急速に進化するAI分野で優位性を確保するためには、イノベーションや探求心の土壌を育む環境作りが重要だ。従業員はさまざまなプログラミング言語について継続的に学習し、新しい技術を比較的小規模かつ重要性の低いモジュールで試すことが推奨される。先見の明のあるビジネスリーダーは、こうした学習の支援が未来の成功につながると理解しているだろう。

TechTarget発 先取りITトレンド

米国TechTargetの豊富な記事の中から、最新技術解説や注目分野の製品比較、海外企業のIT製品導入事例などを厳選してお届けします。

Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.

新着ホワイトペーパー

製品資料 グーグル・クラウド・ジャパン合同会社

標準のPostgreSQLより4倍以上も高速、高性能&高可用性で注目のデータ基盤とは

リアルタイム性や生成AI対応などデータベースに対する期待が急速に高まっている。そこで従来のPostgreSQLでは対応が難しかったスピードやスケーラビリティの課題を解消したデータ基盤が注目されている。本資料で詳細を解説する。

製品資料 グーグル・クラウド・ジャパン合同会社

生成AIアプリの開発を容易に、オペレーショナルデータベース×RAGのメリット

生成AIを業務に生かすには、回答の正確性やセキュリティなど、多くの課題を解決する必要がある。そこで注目したいのが、オペレーショナルデータベースと、検索拡張生成(RAG)技術を組み合わせるアプローチだ。

製品資料 株式会社ベリサーブ

大規模化するアジャイル開発、3つの課題の解決に向けたアプローチとは

多くの企業でアジャイル開発の手法が取り入れられるようになった一方、欧米企業を中心にアジャイル開発の大規模化が普及している。これに伴い、「テストの工数やコストの増大」「製品全体像の把握の難しさ」といった課題が出てきた。

比較資料 株式会社ベリサーブ

表計算ソフトでの管理は限界、開発のテスト工程を効率化する「TestOps」実践術

開発のテスト工程を効率化するためのキーワードとして注目される「TestOps」。だが従来の表計算ソフトを用いたテスト管理では、その実現は難しかった。その理由と、TestOpsの実践を成功させるための秘訣とは?

事例 SUSE ソフトウエア ソリューションズ ジャパン株式会社

Linux管理を一元化しコストを削減、製造メーカーの継続的発展を支えた技術とは

イノベーションを最優先事項とし、研究開発に継続的な投資を行っていたWEG。しかし、開発スピードの低下やKubernetes環境の管理負担増加、Linux運用の複雑化といった課題に直面していた。同社はこの問題をどう一掃したのか。

From Informa TechTarget

お知らせ
米国TechTarget Inc.とInforma Techデジタル事業が業務提携したことが発表されました。TechTargetジャパンは従来どおり、アイティメディア(株)が運営を継続します。これからも日本企業のIT選定に役立つ情報を提供してまいります。

ITmedia マーケティング新着記事

news046.png

「ECプラットフォーム」売れ筋TOP10(2025年4月)
今週は、ECプラットフォーム製品(ECサイト構築ツール)の国内売れ筋TOP10を紹介します。

news026.png

「パーソナライゼーション」&「A/Bテスト」ツール売れ筋TOP5(2025年4月)
今週は、パーソナライゼーション製品と「A/Bテスト」ツールの国内売れ筋各TOP5を紹介し...

news130.jpg

Cookieを超える「マルチリターゲティング」 広告効果に及ぼす影響は?
Cookieレスの課題解決の鍵となる「マルチリターゲティング」を題材に、AI技術によるROI向...