利用場面が急速に拡大しているAWSのサービスですが、一部のユーザーは必ずしも使い勝手の良さを認めているわけではないようです。最新記事ランキングから編集部おすすめ記事を紹介します。
編集部のお薦め記事は、10位「AWSのサービスは本当に『シンプル』なのだろうか」です。米Amazonの「Amazon Web Services(AWS)」支持者に話を聞けば、その多くがAWSは非常に使いやすいと口をそろえます。確かにテスト環境や開発用環境ではそうかもしれません。しかし、エンタープライズクラスのAWS環境を構築しているAWSユーザーは、必ずしも使い勝手の良さを認めているわけではありません。今回はAWSに関する記事を紹介します。
2015年9月に発表されたAWSによる米Elemental Technologies(以下、Elemental)の買収を取り上げた記事です。買収金額は3億3000万~5億ドルと報じられており、これまで行った買収の中で5本の指に入る大型案件となっています。Elementalは、映像ソリューションやコンテンツ配信に対応したエンコーディングを専門とする企業で、動画配信管理や帯域幅最適化といった関連分野の製品も提供しています。AWSが同社を買収した背景について、PaaSをキーワードにして解説しています。AWSはElementalが提供するサービスの多くを既に保有しているにもかかわらず、どうして買収に踏み切ったのか。その点を分かりやすくあぶり出してくれています。
アマゾン データサービス ジャパン 代表取締役社長、長崎忠雄氏のインタビュー記事です。AWSが東京リージョンとして国内にデータセンターを開設してから4年となり、多くの企業が同社のサービスを活用するようになりました。2011年当時は“特定の企業が特定の業務に使う”というイメージが強かったAWSのサービスが、東京リージョン開設によってどのように変化していったのかを長崎氏の発言を通じて明らかにしていきます。ユーザー企業の具体的な活用形態を挙げながら、パートナー連携など同社の戦略展開の実際を分かりやすく解説しています。「AWSはセキュリティが心配」というユーザーと対話を重ねることで、クラウドの新たな世界が見えてきたという長崎氏の発言は大変興味深く、注目に値します。
クラウド料金の比較サイトでは分からない最適なサービス選択のポイントを解説した記事です。パブリッククラウドの利用を検討している企業は多くの場合、まず料金の比較から始めます。だからこそ、料金比較サイトが使われるわけですが、単純に下がり続けるインスタンス料金に目を向けるだけでは適切な選択は難しい、ということを記事では伝えています。クラウドサービスの「ビッグスリー」である「Amazon Web Services」(AWS)、「Microsoft Azure」(Azure)、「Google Compute Engine」(GCE)に関しては、最もコスト効率が高いプラットフォームと最も料金が安いプラットフォームは必ずしも一致するとは限らないことを、実際の料金表を例示しながら解説していきます。
2015年10月に発表された「Amazon Web Services Internet of Things(AWS IoT)」のβ版に関する記事です。IoT(モノのインターネット)の世界では、場合によっては億単位の数になるセンサーなどのデバイスを管理する必要があります。AWS IoTは、こうした管理を安全に実行できるサービスです。AWS IoTがデバイスと接続し、管理する仕組みや機能を解説するとともに、実際のユーザーの活用事例を紹介しています。ユーザー企業は大企業だけでなく中小企業も登場します。現在β版での提供となり利用時にはネットワークなどの面でさまざまな技術的措置が必要なケースもありますが、それでも海外では多くの企業がIoTのビジネス活用の重要なプラットフォームとして活用することを始めています。これからAWS IoTの利用を検討するユーザーにも役立つ情報を提供しています。
さまざまな変化や発達を遂げているクラウド市場の注目トレンドを解説した記事です。ハイブリッドクラウド、コンテナ技術、DevOps、ベンダー選定などにスポットを当て、正確に理解するためのポイントを示しています。市場の中でAWSが優位に立っていることは明らかですが、ユーザーとしてはAzureや米Googleの「Google Cloud Platform」の動向も気になるところです。また、アプリケーションの開発と運用を一体化するDevOpsや、アプリケーションの実行に必要な要素を全て1つのコンテナにパッケージングし、複数のクラウド間で移動できるようにする「Docker」に代表されるコンテナ技術についても知識を得ておく必要があります。最適なクラウド環境を継続的に確立するために、今何が必要かを教えてくれます。
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国内のITサービス市場が堅調に伸びている一方、その推進役を担うIT人材の不足が深刻化しつつある。この問題によって、特に多拠点/多店舗を展開する企業の多くが、自社のネットワーク運用においてさまざまな課題に直面しているという。
管理職の対話型マネジメントによる組織力の活性化を目的に、「1on1」を導入する企業が増えている。しかし、さまざまな課題も浮上している。最先端のAI技術で、客観的に1on1を分析し、PDCAを回して改善ができる1on1支援ツールを紹介する。
社内のセキュリティ意識を高めるために欠かせないセキュリティ教育。効果的な教育を行うには、年間を通じた計画を立てることが必要だ。本資料では、その具体的なアプローチとともに、セキュリティ教育を自動で実現するサービスを紹介する。
プライバシー保護に関する規制が厳格化する中、データの収集・活用における戦略の見直しが進められている。規制対応のガイドラインとして、求められる対策やファーストパーティーデータ活用時の留意事項などを解説する。
昨今、多くの組織が、商用サイトなどに来訪するユーザーのプライバシーデータの取り扱いや、その法令順守について戦略の見直しを迫られている。ガバナンスを確保しながらデジタルマーケティングや顧客向けビジネスを推進する方法を探る。
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