もはやユーザーからの苦情に返事をすればそれで終わり、という時代ではない。彼らはインターネットに問題を公開し、地球上のあらゆる人々に知らせようとする。われわれはユーザーをコントロールできなくなってきたのだ。
ITマネジャーのための超実践的なBIシステム導入ガイド、第4回目。最終回の今回は、前回、企画フェーズの実際の進め方の中でも、IT部門担当者からみた発案を紹介したのに対して経営者側からみた発案を紹介し、最終的なBIシステムプロジェクト成功への道を示す。
ITマネジャーのための超実践的なBIシステム導入ガイドの第3回目。具体的なアプローチと導入工程、企画フェーズの実際の進め方を解説してきたのに引き続き、担当者側からみた発案と経営者側からみた発案、双方のやり方を解説する。今回は、IT部門担当者側からの事例を中心に紹介していく。
ITマネジャーのための超実践的なBIシステム導入ガイドの第2回目。アプローチ法と導入工程の概要を解説した第1回目に続いて、導入工程で一番重要である企画フェーズ部分の具体的な進め方を紹介する。現状把握から企画立案まで、実行する際に重要なポイントを解説していく。
業務におけるデータへの依存度が高まるなか、データウェアハウスにデータをロードするプロセスを自動化する「ジョブスケジューリングソフト」に注目が集まっている。
約11年ぶりの同時出荷となるWindows Vistaとthe 2007 Microsoft Office system。そしてマイクロソフトの企業向け製品ラインアップ上、欠かすことのできないExchange Server 2007もほぼ時を同じくして出荷を予定している。ビッグローンチイヤーである今年、マイクロソフトは企業のコラボレーションスタイルやコミュニケーションスタイルを、どのように変え、どこに向かおうとしているのだろうか。
社員数80人のデータ復旧サービス会社ドライブセーバーズでは、せっぱつまって電話してくる顧客のために、必ず人間が応答することにしている。こうした動きは一部の中小規模の企業でも見られ、ITベンダーもそのニーズに応えようとしている。
ITマネジャーのための超実践的なBIシステム導入ガイド（全4回）が、いよいよスタート。導入事例も交えながら、その勘所をスピーディーに解説。BIシステムの導入には、一般的な業務とは違う導入アプローチが必要。第1回は、その具体的なアプローチ法と導入工程を解説しよう。
7月12日から28日、全国6都市で「LotusDay 2006」が開催された。IBMのLotus製品に関し、スポンサー17社と共にさまざまな展示やセッションが行われた。今回は基調講演の後半部分、日本アイ・ビー・エムのテクニカル・セールス・サポート技術理事である関 孝則氏の講演内容を紹介する。Lotus製品アーキテクチャの将来像をはじめ、新しいLotus製品の機能や構成する技術の紹介、作業環境のトレンド、SOA時代への対応などについてふれる。
7月12日から28日、全国6都市で「LotusDay 2006」が開催された。このイベントは、IBMのLotus製品に関するもので、スポンサー17社と共に、さまざまな展示やセッションが行われた。イノベーションを実現するには何が必要なのか、変化のためのSOAがなぜ有効なのかなど、興味深いテーマが並んだ。
効果的なダッシュボード（複数の指標を一括管理し、表示するツール）からは大きなROIを期待できるが、そのためには意味のある指標が不可欠だ。
今日、BIはもはや「ないよりまし」というレベルのITプロジェクトではない。BIが重要なのは、企業の収益を大きく左右するビジネス構想がBIによって実現可能になるからである。
小規模なプロジェクトの情報共有ツールとして、メールでは力不足、高機能なプロジェクト管理ソフトではオーバースペックだ。シンプルで強力なツール「Wiki」に注目しよう。
地方自治体や州政府間の情報共有の改善にIT業界の専門技術を役立てている非営利団体IJIS協会は、企業ブログ技術を情報編集に役立てている。
電子メールは基本的に2点間で交信するという性質上、コラボレーションツールとしての用途は制限される。エンタープライズコンテンツ管理システムは、コストがかさみ、柔軟性に欠ける場合が多い。こうした不備を補えるのが、ブログとWikiだ。
コンタクトセンターはこれまで何年間か、コスト削減と効率の改善に重点的に取り組んできたが、現在は顧客満足度の強化を目指すようになっている。また最近の調査は、2006年が「顧客の年」となる可能性すら示唆している。
ビジネスインテリジェンス（BI）プロジェクトの成功を目指している企業は、慎重に事を進める必要があるようだ。さもないと、外から見えない問題で、後に悩まされることになる。
「アクティビティトリガー」と「ワークフローツール」をうまく組み合わせれば、従業員は電子的に順次作業を引き継いでミスや遅れなく処理することができる。「ダッシュボード」はより経営的なツールで、マネジャーはこれによって主要な指標を検討することができる。
顧客からの電話を年間約400万件処理している保険機関のWPSでは、音声認識ソフトを利用して、「困った」や「キャンセル」など、顧客がトラブルを経験したことを示唆する言葉が通話中に出てこないかどうかをチェックしている。
データウェアハウジング構想が成功すれば、収益の拡大とコストの削減というメリットが得られる可能性があるが、プロジェクトが頓挫することも少なくない。データウェアハウスの再生に成功したスプリント・ネクステルのITエキスパートが用いた手順を紹介する。
お知らせ
米国TechTarget Inc.とInforma Techデジタル事業が業務提携したことが発表されました。TechTargetジャパンは従来どおり、アイティメディア（株）が運営を継続します。これからも日本企業のIT選定に役立つ情報を提供してまいります。
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