医療情報を取り扱うガイドラインの改定で、電子カルテ情報の外部保存基準が緩和された。今回はその流れを受け、2011年1月からSaaS形式でも提供予定の無床診療所向け電子カルテを紹介する。
地域における医療問題を解決するためには、現状の課題が何かを見極めることが重要だ。そうした地域医療の現状を可視化するサービスの提供が始まった。
IDC Japanが「国内産業分野別IT支出動向および予測」を発表。景気回復に伴い前年比でプラス成長した分野が多い中、2010年最も成長率が高かったのが医療分野（2.8％）だった。
今回は、病院内外からのセキュアなアクセスによる情報共有、仮想化技術を活用したコスト最適化などに取り組んでいる病院の活用事例を紹介する。
高速通信回線がない地域における遠隔医療の実証実験として、小笠原村診療所と東京都立広尾病院の間を衛星「きずな」で結んで通信実験を行い、その結果を発表した。
2010年11月に開催された「第30回医療情報学連合大会（第11回日本医療情報学会学術大会）」。本稿では、その講演の中で発表された医療クラウド構築を進める病院の取り組みを紹介する。
iPadなどの汎用的な携帯端末を活用した「医療クラウド」実現の可能性はどれくらいあるのか？ 「ITで医療は変わるのか？」討論会での活用事例から考えてみよう。
医療ITの導入目的が病院内のIT化だけでなく、病院・診療所間の連携を見据えた地域連携に注目が集まる中、病院の電子カルテ導入の現状はどうなっているのだろうか。市場調査を基に、今後の動向を予測する。
病院が持つ高度な医療機器の稼働スケジュールを地域の医療機関に公開し、その検査予約や、専門家による診断および結果配信などを可能にする情報共有サービスを提供する。
ソフトバンクが11月5日、Ustreamで生中継した「ITで医療は変わるのか？」討論会。同社の孫 正義社長の前で、iPadなどのモバイル端末を医療現場で積極的に活用している医療従事者9人がその取り組みを紹介した。
病院協会が作成した未収金対策マニュアルの回収モデルに基づいたシステムと、弁護士事務所の連携サービスを組み合わせて提供する。
富士通が医事会計機能を搭載した無床診療所向け電子カルテシステムを販売。医療事務と電子カルテ機能を一体化することで、診療所業務の効率化を支援する。
病室内における無線LANシステムの構築でリアルタイムでの治療・投薬などの情報入力が可能になり、看護師の残業時間が半減するなどの業務効率化を実現した。
日常的にMacintoshを使用する医師は多く、電子カルテにも慣れ親しんだ画面や操作性を望む声は少なくない。今回は、現場の医師が開発したMac OS専用の電子カルテ「WINE STYLE」を紹介する。
シーイーシーは病院内の医療文書を電子化して管理する文書管理システムを発表。ペーパーレス化と医療情報の共有化を推進し、業務の効率化を支援する。
相次ぐ病院の閉鎖が問題視される中、医療機関の経営効率向上を目的としたシステム導入が増えている。今回は、そうした医療機関の経営に役立つITの活用について考えてみる。
電子カルテ製品は市場に数多く存在し、提供ベンダーはそれぞれの得意分野から参入している。今回は、病院向けオーダリングシステムを基に開発された無床診療所向け電子カルテを紹介する。
富士通が医療事務システムの新製品を発表。レセプトのオンライン請求向けに最適化した機能を提供することで、その業務負荷を軽減する。
地域医療連携に向けた政府の新しい取り組みが始まった。その実現の手段として電子カルテが果たす役割は大きく、診療記録の電子化だけではない機能が今後求められることになる。
診察時に欠かせない「医師と患者とのスキンシップ」。それを円滑にするために、電子カルテには、問診しながらでも簡単に作成できる“紙カルテに近い操作性”や“外来患者を待たせない工夫”などが求められる 。
携帯電話やスマートフォンといった汎用的なモバイル端末が医療機関で導入されつつある。専用端末ではない機器が利用される現状を踏まえ、医療分野におけるIT利活用の変化を考察してみる。
複数の調査機関が「医療機関の倒産件数や負債総額が増加傾向にある」と指摘するなど、その経営は危機的な状況にある。そんな中、医療機関を支援するBIソリューションの導入が進んでいる。
現在、日本国内の診療所は約10万施設存在する。診療所間の競争が激化している現在、勤務医時代から使い慣れている場合でも、開業時の電子カルテの選定には注意が必要だ。
ケアコム、富士通は、電子カルテシステムとIP電話システムを連携させ、重要イベントをWi-Fi内線端末へ通知するシステムをイベント出展した。カルテ情報の参照や指示の承認もWi-Fi端末から行い、業務の効率化を図る。
富士通は今後、健康・医療情報を中心にしてライフサイクル全体の情報を包括的に統合・管理できるICT基盤「PLR（Personal Life Record）」の構築を目指す。
ITを活用した「地域医療連携」が各地域で進んでいる。その最終的なゴールとは全国民を対象にした医療情報共通基盤「日本版EHR」の実現だ。そのために必要なこととは？ 地域医療連携のキーパーソンに話を聞いた。
医療機関では患者の基本情報からカルテや各種検査データ、レセプトなどさまざまな情報が日々やりとりされている。対応機器が増えれば増えるほど、そのデータはより複雑化して、適切な管理が難しくなってしまう。
全医療機関を対象にした義務化は撤廃されたが、レセプト請求をオンラインで実施する医療機関は着実に増えている。今回は、その進ちょく状況などの調査結果を基に、今後の動向を考察する。
医師は診察時間中、電子カルテを使い続ける。大事な商売道具でもあるこのシステムをより使いこなすためには、これまで慣れ親しんだ紙カルテと同じ画面形式にすればいいというわけではない。
両社はバーチャルスライド装置と病理画像診断支援システムを融合させることで、病理診断の精度向上につながるソリューションの提供を目指す。
2010年4月9日から11日までの3日間、パシフィコ横浜にて「2010国際医用画像総合展」が開催された。本稿では、医用画像システムや医用画像表示モニターなどの関連ブースを取材した内容を紹介する。
「日本版EHRの実現に向けた研究」研究班は3月23日、3年間にわたり実施してきた地域医療連携ネットワークの実証実験などの研究成果の報告会を開催。日本版EHRの実現に向けた課題が浮き彫りになった。
電子カルテの良さは分かっているつもりでも、入力作業を考えるとその手間を面倒だと感じることも多いという。今回は、使いやすさにこだわり画面レイアウトを刷新したシステムを紹介する。
グループ全体での意思決定早期化の実現に向け、グループ内の66病院および200の医療施設で利用する会計システムにERPパッケージを採用した。
診療所でも使える電子カルテを紹介する連載の第2回目は、開業医が自ら開発した電子カルテシステム「Dynamics」を紹介する。実際に利用する立場にある医師が開発した電子カルテの特徴とは？
市場調査によると「新規開業医の約70％が導入している」という電子カルテ。市場に多数ある中から最適な選択をするためには？ 本連載では診療所でも導入しやすい電子カルテを紹介する。今回はセコム医療システムを取り上げる。
システム開発のアレックスは、学生の潜在的な心の病を未病段階で発見し救済するサービス「MENTOSS for Students」を発表した。ストレスチェック機能や学内の高ストレス者を抽出する機能などを備える。
「ほかの分野と比べてIT化が10年遅れている」ともいわれる医療分野。その原因と今後求められるシステムの理想像について、コンサルティングを行っているアクセンチュアの井形繁雄氏に聞いた。
聖路加国際病院は、電子カルテに記載された各種診療データの保存先として、サイベースのDWH用データベース「Sybase IQ」を採用。より高質な医療サービスの提供、および業務効率の向上を図る。
日本政府が2009年12月に発表した「新成長戦略（基本方針）」。その重点分野に「医療・介護・健康関連産業」が掲げられた。政府とともに、その産業育成と雇用創出を促進する役を担うキープレーヤーとは？
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