医療／介護スタッフの往診履歴や予約確認、次回の診療予約スケジュールなどの管理業務を支援。また、シナリオに沿った報告画面を利用することで必要な実施項目の漏れを防ぐ。
GEヘルスケア・ジャパンの最新PACS「Centricity PACS 4.0」を導入。「ナビゲータ」機能によって現画像と過去画像の比較・操作が容易になった。診断指導や読影精度の向上などに期待を寄せている。
東京都世田谷区で在宅医療を展開する「桜新町アーバンクリニック」。iPhoneやクラウドサービスを積極的に取り入れ、在宅医療サービスの質の向上に不可欠なスタッフ間の情報共有を進めている。
医療機関内の情報共有や施設間の連携強化を支援するグループウェアを、関東の医療機関に向けて12月25日に販売を開始する。先着5医療機関に限り、2013年3月末まで無料で利用できるキャンペーンを実施。
介護支援システムで国内トップクラスのシェアを誇るワイズマン。同社が提供する電子カルテは、有床診療所や200床前後の中小規模病院を中心に導入されている。
政府が進める各種政策は、医療のIT化に強い影響力がある。現在の政策や実証事業の内容を基に今後の医療ITを考える。
今後ニーズが高まると予想される「在宅医療」。在宅医療診療所向け支援サービス「おひさまネットワーク」では、さまざまな職種のスタッフ間におけるコミュニケーションの促進にITを利用している。
経済・社会的な状況や医療政策などに影響を受ける医療のIT化。有識者の見解を基に、さまざまな問題を抱える地域医療の再生を支援するITシステムの理想像を考察する。
診療スタイルが診療科ごとに異なるように、IT化のスタイルも診療科によって違ってくる。例えば、内科における電子カルテ導入では「検査機器との連携」や「機能の豊富さ」などが最適なIT化を実現する。
医療分野におけるクラウドサービスの開始が相次いでいる。さまざまな種類のサービスがあるが、現段階ではクラウド利用のメリットを享受できないこともある。選定に関する見極めポイントを有識者に聞いた。
政府が掲げる成長戦略の重点分野である「在宅医療・介護」。それを支えるICTの動向について、市場調査を実施した担当者に話を聞いた。
患者の自宅を主治医が定期的に往診する「訪問診療」。ネットビーが提供する無床診療所向け電子カルテ「B5」は、現場の医師が開発した訪問診療向けの機能を搭載したシステムだ。
医療分野のIT化推進策として、政府が導入医療機関にインセンティブを支給する制度がある。IT普及に一定の効果はあるものの、ベンダーのアプローチによっては意図しない方向に進むこともある。
医師不足に悩む静岡県川根本町の診療所が電子カルテを導入し、地域医療ネットワーク経由で中核病院との診療情報の共有を実現した。さらに都市部の専門医との遠隔診断システムによる医療連携を強化。
診療スタイルが診療科ごとに異なるように、IT化のスタイルも診療科によって違ってくる。例えば、内科における電子カルテ導入では「検査機器との連携」や「機能の豊富さ」などが最適なIT化を実現する。
院内に多様なシステムが存在する医療機関では、単一ベンダーのシステムに統一して情報の連携性を高める手法を採用することも多い。しかし、いわゆる“ベンダーロックイン”の弊害を気にする傾向ももちろんある。
シード・プランニングは2012年3月、医療機関のクラウド活用に関するアンケート／ヒアリング調査を実施した。本稿では、調査担当者が現場の医師に聞いた、医療クラウドへの評価や導入意欲を紹介する。
医療分野向けシステム事業で40年以上の歴史を持つNEC。同社の電子カルテ「MegaOakHR」は、日本クリニカルパス学会作成の「BOM」のマスターに対応するなど、医療の質や医療安全性を向上させる機能を搭載している。
電子カルテや検査結果リポートなど各種文書を統合的に管理。3種類のビュワーによって用途に応じたデータ表示や文書検索などができ、今回からPDF形式での保存も可能になった。
金沢大学附属病院が、OpenFlowをベースとするNECのネットワーク製品を導入した。OpenFlowをデータセンターで使った例はあったが、組織内ネットワークで利用するのは恐らく国内初。なぜ同院は新技術の導入に踏み切ったのか。
2012年4月の介護保険制度改正に伴って開始された「定期巡回・随時対応型訪問介護看護サービス」。医療法人 幸晴会は、訪問介護システムとヘルプコールシステムを活用して同サービスを12月に提供開始する。
医療分野におけるクラウドサービスが市場に多く登場している。中でも、医用画像の外部保管サービスは、医療機関のストレージ運用の課題の解決策として注目されている。そのメリット／デメリットを考察する。
NTTアイティが自治体向けの健康管理システムを発表。自治体が実施する住民健診や保健指導などの各種健康管理業務の効率化を支援する。オンプレミスとクラウドサービスの2つの形態で提供する。
日本オラクルが遺伝子やゲノム、臨床・診療情報などの統合管理プラットフォームを発表。がん研究や再生医療における基礎研究の成果を実際の診療に応用するまでのデータ収集・分析などを支援する。
米国の医療機関のCIO 90人に実施した調査によると、データ分析ソフトウェアの導入率は7割を超えているものの、その多くが将来予測ではなく、後ろ向きなデータの追跡に費やされていることが分かった。
寝たきりの患者に多く発症する「褥瘡」。高齢社会を迎えた日本では、その発症数が増加している。その診療の効率化を目的として、現場の医師自らが考案したiOS用アプリがある。
中小企業の基幹業務パッケージ製品を多く手掛けるPCA。同社が2009年に販売開始した診療所向け電子カルテにもそのノウハウが生かされているという。
ニチイ学館と日本マイクロソフトが医療機関の経営、診療、地域連携などを支援するサービスを共同開発・販売する。第一弾としてKinectを活用した手術室向け画像操作システムを提供開始。
電子カルテの誕生当初から「1日当たりの患者数」「PC操作スキル」がその導入の障壁に挙げられてきた。この2点を踏まえて、無理のない診療所のIT化について考えてみる。
医療現場でのiPadやAndroid搭載端末といったタブレット活用が急速に進んでいる。その普及は今後どれくらい見込まれるのか？ シード・プランニングが医師に実施したアンケート調査の結果を踏まえて考察する。
医療機関同士で診療データを共有する取り組みで先行する米国。各州政府はクラウドをベースとする医療情報交換システムの構築・運用を進めている。採用理由は普及の障壁となっていた問題を解決したからだという。
今後、導入が進むと予想されるSaaS型電子カルテ。NTT-MEの「Future Clinic 21 ワープ」は、ネットワーク経由での利用形態を生かした機能を提供する電子カルテサービスだ。
医師全体の高齢化が進み、世代交代による診療所の承継開業の増加が今後予想される。しかし、承継開業ではIT化をめぐりトラブルになるケースもあるという。
地域医療連携などで患者情報の共有化が進んでいる。「自分の命は自分で守る」をコンセプトに診療情報を患者自身が持ち歩ける新しい情報共有ツールが登場した。
紙カルテにはないさまざまな機能を搭載する電子カルテ。導入クリニックの多くがそうした機能を利用して短時間でカルテを入力し、診察業務の効率化に取り組んでいる。
医療機関のシングルサインオン導入を成功させるためには、念入りな計画が不可欠だ。計画立案に着手するCIOに対する専門家の助言をまとめた。
病院向け電子カルテ市場で国内トップシェアを誇る富士通。同社の「HOPE/EGMAIN-GX」は2008年のリリース以後、チーム医療を推進する情報連携基盤として300以上の施設で導入されている。
医療現場でモバイル端末の利用が広がるにつれ、セキュリティの問題も数多く浮上している。だが最近の動向からすると、今後は問題を解消するための方法が数多く提供されることが期待できそうだ。
レセコンやPACS、クラウドコンピューティングなど医療分野のIT化には、その普及促進を目的としたさまざまな政策が密接に結び付いている。
iPadやAndroid端末対応の電子カルテが登場するなど、医療現場でのモバイル端末の導入が加速している。その利用範囲は医療スタッフだけでなく、入院患者やその家族にも広がっている。
医療機関でモバイル端末の利用が広がる中で懸念されている「セキュリティ」問題。医療情報のセキュリティとプライバシーの問題に効果的な各種の対策を紹介しよう。
現在、政府主導の施策によって医療のIT化が急速に進められている。診療所のIT化の流れを加速させている電子カルテの歴史を振り返ってみる。
ユーザーが私物のモバイル端末から医療システムにアクセスする環境を実現するために必要なこととは？ セキュアなデータアクセスに不可欠なポイントを紹介する。
政府・民主党が掲げる2020年までの成長戦略「日本再生戦略」。重点分野に掲げられた医療・介護分野は今後どうなるのか？ 近年注目されている在宅医療におけるICT市場の動向を考察する。
NTT東日本が提供する地域医療連携システムは、長野県松本市における1年間のトライアルを踏まえ、院内外の情報連携を支援する機能を搭載している。
2012年3月審査分から実施されているレセプト請求における「突合点検」「縦覧点検」の数値が公表された。今回の変更による診療所への影響を考察してみる。
2012年7月、埼玉県で新しい地域医療連携システムが本格運用を開始した。地域完結型医療の実現を目指す取り組みを紹介する。
電子カルテのタブレット端末対応が注目されている。医療現場のニーズや政府が主導する医療提供体制の再編など、医療ITを取り巻く幾つかの変化がその背景にある。
診療所や病院、養護施設などの施設間でリアルタイムな画像配信を可能にする遠隔医療連携。パイロットプロジェクトを計画中の医療機関に対して、成功に欠かせない5つのポイントを紹介する。
超高齢社会の到来に向け、高齢者の福祉や介護、日常生活までを包括的に支援する取り組みが現在、全国各地で進められている。愛知県豊明市の「いきいき笑顔ネットワーク」もその1つである。
電子カルテを導入する医療機関が拡大する中、東京都立広尾病院は病院内のあらゆる情報を収集し、有効に利用するための情報管理システムの構築に取り組んでいる。
電子カルテの普及が進んでいる現在、各製品の操作性や機能の差が縮小している。そのため、診療所が電子カルテを選定する際に重要視する条件にも変化が見えてきた。
各種撮影装置の画像データを管理するPACS（医用画像管理システム）。地域医療連携や遠隔診断などでその利用シーンの広がりが予想される。市場調査を基にその現状や今後の動向予測などを紹介する。
仮想化技術を使ってiPad端末から医療システムにアクセスしたいという医師のニーズが高まっている。仮想化ベンダーに追い風が吹いているが、App Storeをめぐって現場の開発者から不満の声が上がっている。
医療機関に対する最上流からの一貫したシステム提供を手掛ける日本HP。同社は医療機関に加えて、異業種における地域医療ネットワークの利用拡大に取り組んでいる。
多くの医療機関は、iPadから電子カルテにアクセスしたいという医師の要求にどう応えようとしているのだろうか、また実際の導入状況はどうなのだろうか。
医療機関でもニーズが高い「デスクトップ仮想化」。電子カルテを中核とする情報活用を促進させるために仮想化技術を導入した呉医療センターの取り組みを紹介する。
診療科によって診療スタイルが異なるように、その科目に適したIT化が望ましい。では、具体的にどう進めていけばいいのか？ 電子カルテの選定を例に診療科の特性に応じたIT化のポイントを考えてみよう。
診療記録の電子化と画像データの増大に直面した医療機関が、バックアップやアーカイブを目的としてクラウドストレージに注目している。しかし、安易にクラウドに移行しなくても安全、確実に保管する方法がある。
超高齢化社会の到来を控え、高齢者の在宅医療や介護、生活支援などを包括的に提供できる体制が求められている。その実現を支援するためにクラウド型システムを開発した団体の取り組みを紹介する。
ガートナージャパンが2012年4月に開催したイベントで、医療ITを推進するキーパーソンである近藤博史氏が在宅・災害医療などを含めた今後の医療のIT化に対する提言を行った。
医師不足と偏在化が進み、へき地での医療提供体制に課題を抱えていた島根県。その解決策として構築された地域医療連携ネットワーク「医療ネットしまね」の取り組みを紹介する。
ガートナージャパンが2012年4月に開催したイベントで、医療ITを推進するキーパーソンである近藤博史氏がシンクライアント技術を活用した病院情報システム、地域医療連携ネットワークの構築事例を紹介した。
iPhoneやiPadを筆頭に医療機関でモバイル端末の利用が拡大している。米医療機関の幹部たちはモバイル端末をサポートするに当たり、セキュリティポリシーの策定とユーザー教育の重要性を強調している。
現在の電子カルテの普及率を考えると、5年後には「開業医の2人に1人が電子カルテを使う」時代になる。マーケティング理論に基づいた場合、既存ユーザーの満足度が今後の普及促進の鍵を握るといえる。
スマートフォンやタブレットといったモバイルプラットフォームでBIを活用できる環境が整ってきた。医療機関従事者のためにモバイルBIの機能、使い方を紹介する。
電子カルテの導入メリットに「紹介状などの書類作成の業務を簡素化できる」点が挙げられる。医療機関のIT化が進むにつれて、作業負荷の軽減だけでなく「情報の二次利用」への効果も高くなってきた。
医療機関がiPadのメリットを享受しつつ、それに伴うリスクを効果的かつ確実に管理するためには、iOS端末の管理ツールが役に立つ。
2012年4月13日から15日までの3日間、パシフィコ横浜で「2012国際医用画像総合展」が開催された。本稿では、モバイル端末や地域医療連携ソリューションなどの出展内容を紹介する。
診療所の電子カルテの普及率は約2割だが、新規開業では9割も導入される傾向にある。電子カルテ市場の規模予測や主要ベンダーの最新動向、東日本大震災の影響などを踏まえて、今後の診療所のIT化を占う。
個人の自主健康管理ツールと保健指導実施機関のシステムを連携させた疾病管理システムが提供開始された。長期にわたる栄養・運動管理などにも活用できる。
法規制でより厳密なセキュリティ対策が義務付けられている医療機関では、導入が進むiPadをより安全に利用するために、セキュリティポリシーの要件を満たすさまざまな設定が必要となる。
ヘルスケア／ライフサイエンス市場における世界有数のサービスプロバイダーであるデル。そのノウハウを日本国内にも展開し、既存の医療システムの高度化と合わせて地域医療連携を支援する。
2010年4月13日から15日までの3日間、パシフィコ横浜で「2012国際医用画像総合展」が開催された。本稿では、クラウドを利用したデータ保管サービスの出展内容を紹介する。
東日本大震災の影響で延期されていたレセプト請求の「突合点検」と「縦覧点検」が2012年3月審査分から実施される。診療所に対する審査がより厳格になる中、その作業負荷の軽減のためのIT化が進められている。
ある調査によると「米国の内科医の75％がiPhoneやiPadなどのApple製品を所有している」という。ユーザー数の増加とともに懸念されるセキュリティ対策のため、多くの病院でモバイル端末管理製品への関心が高まっている。
テクマトリックスが医療情報のクラウド保管サービスを発表した。通信用アプライアンスサーバ経由で医用画像を暗号化し、複数のデータセンターに分散保管する。
膨大な医学文献の中から、自身の研究や診療に役立つ情報を探したい。そんな医師のニーズに応えるクラウド型文献保存・閲覧ツールを紹介する。
GEヘルスケア・ジャパンは3月30日、2012年度戦略発表と新製品群を発表した。医療機器だけでなく、超高齢化社会における医療の在り方を変える医療サービスの提供を目指す。
PCや携帯電話などからオンラインで診療予約が可能な「診療予約システム」の導入が進んでいる。診療所向けだけでも20種類以上のシステムが存在する中、自院に最適なシステムを選定するポイントを紹介する。
CSIの電子カルテシステム「MI･RA･Is」シリーズがスマートデバイスに対応した。診療情報の参照、診療記録の入力、検査結果、画像などの確認が可能。
医療機関がiPadを利用する際に懸念される「セキュリティ」問題。実際にiPadを導入した病院が実施している9つの対策を紹介しよう。
東日本大震災を踏まえて、今後の救急・災害医療はどうあるべきなのか？ 本稿では、市民フォーラムの講演内容を基に、災害・救急医療分野のキーパーソン4人の見解や提言などを紹介する。
病院のIT投資は2010年以降、地域医療再生基金や診療報酬のプラス改定などで復調傾向にある。特にIT化の要となる電子カルテの今後の動向について、市場予測を踏まえて考察する。
プライベートクラウド型の医療機関向け災害対策ソリューションを利用し、遠隔地のデータセンターに電子カルテと医事会計システムのデータをバックアップするシステムを構築した。
GEMITSアライアンスパートナーズは3月11日、「平時から災害時に耐え得る医療を目指して」と題した市民フォーラムを開催。災害・救急医療におけるIT活用例の紹介や復興に向けた提言などを行った。
医療分野におけるモバイル端末の活用が進む中、北海道社会保険病院は2012年2月にiPadやiPod touchから電子カルテ機能を利用するシステムを稼働させた。
横河医療ソリューションズとNTT西日本、NTTスマートコネクトの3社が医療機関向けクラウドサービス事業で協業。4月中旬に医用画像データを保管するクラウドサービスを提供する予定。
公共インフラのシステム構築を多く手掛けてきたNTTデータ。同社はパッケージが主体となりがちなシステム提案において、「小さく生んで大きく育てる」というアプローチで地域医療連携に取り組んでいる。
診療所が電子カルテを導入する際には、製品の検討から本稼働までに約6カ月の期間が必要だといわれる。新規導入の流れと注意点を紹介する。
医療現場でニーズが高いiPad。医療機関のIT部門では電子健康記録（EHR）システムを評価するに当たって、タブレット端末のサポートが重要になりつつある。
現在、患者自身が自分の病気を理解して積極的に治療へ参加する「患者参加型医療」が提唱されている。その実現を支援するために開発された無料のiPadアプリを紹介する。
2012年2月3日開催された「ヘルスケアセミナー2012」では、医療機関のBCPや在宅医療における情報共有といった現場でのスマートフォンやクラウドなどの活用事例が紹介された。
東日本大震災の被災地域では、復興に向けた新しい地域医療連携の構築が進められている。その実現にITはどう役立つのか？ 復興を支援する団体が提案した4つのポイントを紹介する。
2月17日に閣議決定した「社会保障・税一体改革大綱」で医療・介護分野の強化が盛り込まれた。6年に一度の診療報酬、介護報酬の同時改定や高齢者支援サービスの開始など2012年は大きく変動する年になりそうだ。
季節性の流行病が増えると患者で待合室が混雑することもあるが、それに伴うトラブルも多い。IT化で緩和する方法を考えてみよう。
在宅医療サービスの質の向上には、スタッフ間の円滑な情報共有が不可欠である。睦町クリニックはサイボウズのグループウェア「サイボウズLive」を利用し、その実現に取り組んでいる。
学会研究会jpが医療画像の外部保存サービスの基盤に「Windows Azure」を採用。保存義務期間を過ぎたデータを個人が特定できない方式でクラウド上に保存する。
「電子カルテは医師が操作するツールである」という前提で、その導入をためらう医師は多い。しかし、その発想自体を変えてみると意外とスムーズに電子カルテの運用が可能になる。
日本IBMは1995年に統合医療システム「IBM CIS（Clinical Information System）」の提供を開始。データ分析に対する独自のこだわりで、医療の質の底上げに取り組んでいる。
実際、診療所のIT化はどのように進められているのだろうか？ 限られた院内スペースを有効活用するためにIT化を進めている麻布医院の取り組みを紹介する。
電子カルテの普及は着実に進んでいる。しかし、今でも電子カルテの使用をためらう医師が多数存在する。なぜ、電子カルテの普及率はそれほど伸びていないのだろうか？
病院内の部門システム間や医療施設間の医療情報の共有化には、情報の標準化と相互運用性が重要になる。そのためにはメッセージ交換の標準規格が広く普及する必要がある。
診療所に存在するさまざまな医療機器。電子カルテを導入すると、従来とは異なる医療機器の情報の管理方法を検討する必要がある。効果的な管理方法のヒントを紹介する。
医療機関は患者情報など機密性の高い情報を保有するため、セキュリティの観点からこれまでクラウドの導入をためらってきた。しかし、クラウドに対する消極性から脱したところも幾つかある。
クラウドやスマートモバイル、災害対策など、診療所がIT化を進める上で重要な6つのポイントを紹介する。
各種の医療関連システムを「HOPE」シリーズで提供する富士通は、新たにクラウド型地域医療連携サービス「HumanBridge」によって、医療に加え福祉や介護などとの連携を目指す。
月額料金を支払うだけで煩わしいデータ管理を委託できるクラウドストレージサービス。多くの医療機関はそのメリットは理解しているが、実導入に対しては慎重な姿勢を見せているようだ。
医療機関が保有する情報は、地域医療連携の支援や治験、症例分析などの二次利用の価値がある。ITによってその利用を促進している徳島県の取り組みを紹介する。
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