2010年11月、TechTargetジャパン会員を対象に「ストレージ仮想化に関するアンケート調査」を実施した。調査結果から、その導入状況や期待する効果、導入への懸念点などが明らかになった。
F5がファイルストレージ仮想化製品のラインアップを拡充。クラウドサービスとの連携や仮想アプライアンスによる中小規模システムへの適用など、事業範囲の拡大を目指す。
本稿では、ハイパーバイザーの1つである「Windows Server 2008 Hyper-V」環境におけるバックアップやリカバリ手順などを記載した3つのコンテンツを紹介する。
EMCが提供するハイエンドストレージ製品「Symmetrix VMAX」には、サーバ仮想化の本格普及やクラウド環境への移行などを見据えた機能が実装されている。
外部共有ストレージを使わずに、ESXサーバ内蔵のディスクを利用した仮想共有プールを構築し、VMware HAやvMotionなどの機能を利用する。
両社は、海外展開を見据えた戦略的な協業を進めている。シマンテックの総合セキュリティ製品が、富士通のクラウドサービスに採用されることも発表した。
富士通が提供するハイエンド向けストレージシステム「ETERNUS DX8000シリーズ」。メインフレームで培った技術やノウハウが反映された機能が多く搭載されている。
VMware vSphere 4は、 前バージョンVMware Infrastructure 3と比較して何がどのように向上したのか。パフォーマンス向上や新機能を解説したホワイトペーパーを3つピックアップ。
NASDAQ証券取引所の「NASDAQ Data-On-Demand」は、Amazon S3に10分間隔で保存する膨大な公開市場データをユーザーが利用できるようにするクラウドサービスだ。
富士通が中堅・中小規模システム向けブレードサーバの新製品を発表。ニーズが高まる中堅・中小規模企業の基幹サーバや大企業の部門レベルのサーバ集約に対応する製品だ。
世界中でデジタルデータは増え続けている。企業は「積極的なデータ活用を」という前に、ペタ、ゼタバイト級のデータ量に押しつぶされてしまう危険を回避しなくてはならない。
ネットアップが従来の製品ラインアップの約8割を占める大幅な刷新を行った。クラウド環境の構築に欠かせない共有ITインフラのための基盤を提供する。
VMwareに「EMC Ionix」製品群の一部の開発を移管して、VMware製品と統合。また、2011年末までに販売パートナーの拡充とコンソーシアムの設立を目指す。
日立製作所が2010年9月に発表したディスクアレイシステムの新製品「Hitachi Virtual Storage Platform」。ストレージ階層の仮想化・自動化機能やシステムの拡張性などが強化された。
クラウド導入のコンサルティングサービスを提供開始したNRIセキュアテクノロジーズに、クラウドを安全に活用するためのヒントと、秘密分散技術という逆転の発想の新サービスについて聞いた。
市場の変化や顧客ニーズに対応するため、より柔軟で効率的なITインフラの構築・運用が求められる。本稿では、システム環境の最適化に取り組んだ事例を掲載したコンテンツを紹介する。
二酸化炭素排出量とエネルギーコストが急速に増大していることから、グリーンで効率的なデータセンターの実現は業界にとって急務だ。
仮想化によって不要となったシステムを居座らせておいては、エネルギー効率の改善にならないばかりでなく、ライセンス管理という面で重大なリスクとなりかねない。
情報ライフサイクル管理（ILM）を目指す企業にとって、自社に合致するソリューションを見つけるのは大変だ。本稿では、経済的かつ効果的に達成する上で、階層型ストレージツールがどのように役立つかを説明する。
日本HPが2010年9月に発表したディスクアレイシステムの新シリーズ「P9000ファミリー」。アプリケーションの重要度に応じた処理の優先付けや自動階層化機能などが追加された。
本稿では、TechTargetジャパンのホワイトペーパーダウンロードセンターに登録されているホワイトペーパーの中から「仮想化・クラウド化に関するストレージ技術」を解説した3つのコンテンツを紹介する。
日本オラクルがサーバ／ストレージ事業などの国内製品戦略を発表した。旧サン・マイクロシステムズの技術や製品を統合した新製品を順次提供する。
日本HPはインテル Xeonプロセッサ搭載ブレードサーバ製品群の新機種を発表。I/O仮想化を実現するモジュールに対応し、より柔軟なITインフラ統合を実現する。
日立がハイエンドディスクアレイシステムの新機種と運用管理ソフトの新版を発表。ストレージ階層を仮想化し、運用管理の簡素化・自動化でストレージのTCOを約30％削減する。
日本HPがミッションクリティカル環境向けストレージの新製品群を発表。アプリケーションの重要度に応じた処理の優先付けや自動階層化機能によって、システム運用の効率化を実現する。
ディアイティがITインフラの管理権限を持つIDを統合管理するソリューションの提供開始を発表。管理者権限を持つユーザーのアクセスを集中管理、制御・監視することで、内部脅威へのセキュリティ対策を強化する。
日本クアンタムストレージが、VTLアプライアンスの新製品を発表。最大3.5Tバイト／時のバックアップ性能、最大56Tバイトの使用可能容量を提供する。
マイクロソフトのサーバライセンスは難解だ。仮想環境においてはさらにライセンスの取り扱いが複雑化する。しかし、OSの種類と仮想サーバの数を整理すれば、Windows Serverのライセンスを理解できるだろう。
EMCジャパンが、中規模データセンター向けの重複除外バックアップストレージ「EMC Data Domain DD670」を販売開始。従来製品と比べて最大2倍のデータ転送速度を発揮する。
NECは、インテルXeonプロセッサ5600番台を最大2プロセッサ12コア搭載可能なHDDレスブレード「Express5800/B120b-h」を発売。併せてAC/DC変換効率92％以上の電源ユニットを商品化する。
ストレージ使用量を削減するために、Microsoftの「クラスターシェアードボリューム（CSV）機能」と、サードパーティー製Hyper-V管理ツールについて紹介する。
2010年5月、TechTargetジャパン会員を対象に「ストレージ製品／ソリューションの利用状況に関するアンケート調査」を実施した。調査結果から、導入状況や関心を集めている技術などが明らかになった。
日本IBMは内蔵ストレージの最大容量が16Tバイトのラックマウント型x86サーバ新製品を発表した。
住商情報システムは5月27日、Google Appsなど各種クラウドサービスのセキュリティを向上させるクラウド統合認証サービスをSaaS形式で提供開始した。
日立製作所は2009年3月から提供している「モジュール型データセンタ」に、新しい冷却システムを追加し2010年5月10日から販売開始することを発表した。
企業向けストレージシステムとしての利用が広がっているフラッシュドライブ（SSD）と、その利用法の基本となるストレージ階層化について紹介する。
日本HPと日本オラクルは協業を強化し、Oracle GRID Centerを活用したソリューション開発などを通して、他社環境からHP／Oracle環境へのマイグレーションを加速させる。
ラック単位での集中冷却方式を採用し、サーバ設置スペースを従来のラックマウントサーバの約40％、消費電力を約13％削減することに成功した。
米3PARの日本法人スリーパーは、ストレージの自律階層化を管理するソフトウェアの提供を開始した。きめ細やかなQoSで、コストとパフォーマンスのバランスを考慮したデータ移行を実現する。
シマンテックは世界1780社を対象としたデータセンター実態調査を発表。日本と海外データセンターでの取り組みの違いなどを報告した。
日本HPは、データセンターの空調管理ソリューション「HP Data Center Environmental Edge」を発売した。エネルギー使用状況などをワイヤレスセンサーで検知し、リアルタイムで監視・リポートする。
日本テラデータは、プラットフォーム製品の新シリーズとして、エンタープライズDWHサーバの最上位モデル、DWH入門企業向けのDWHアプライアンス、大容量データ分析専用アプライアンスの3つを発表した。
多くの企業にとって、ITインフラの運用管理の負荷軽減とコスト削減は重要な課題だ。あるデータセンター事業者の最近の動きを追いながら、データセンタービジネスに何が起こっているのかを探ってみた。
ノベルは、仮想／物理を問わず最大25台のワークロードをバックアップできるハードウェアアプライアンス製品を発売。2.5TバイトのHDD、CPU2個（合計8コア）を備え、高速パフォーマンスを実現する。
国内総販売代理店を務める米GreenplumのDWH用エンジン「Greenplum Database」とデルのサーバ「PowerEdge R510」をパッケージ化。プライベートクラウド環境構築のプラットフォームとして提案する。
NECは、Xeon 34xxを搭載したIAサーバの新製品2種を発表した。最新の省電力技術採用で運用コストを最大52％削減したほか、SSDや2.5型HDDを最大8台まで搭載できる高拡張性を確保した。
NECは、企業のクラウド環境構築に必要なソフトウェアやサービスを1パッケージに収めた新製品「Cloud Platform Suite」を発表。中堅企業向け、大規模企業内データセンター向けなど、計3製品を用意した。
富士通と米サン・マイクロシステムズはミッションクリティカルシステム向けサーバ「SPARC Enterprise M3000」に動作周波数2.75GHzの新プロセッサを搭載。従来比23％の性能向上、13％の省電力化を実現した。
IDC Japanは国内Storage as a Service市場の2008年売上実績、および2009〜2013年までの成長予測を発表した。市場の成長をけん引するサービスはデータ共有からバックアップへとシフトするという。
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